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リアルタイムのオブザーバビリティデータを活用した「サービスカタログ」により、サービスの所有権、依存関係、および重要なリソースに関する知識ギャップを解消することで、効率的かつ大規模に分散アプリケーションを構築・管理することが可能に
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ニューヨーク -- クラウドアプリケーション向けの監視およびセキュリティプラットフォームを提供するDatadog,( https://www.datadoghq.com/ ) Inc.（NASDAQ：DDOG）は本日、「サービスカタログ」の一般提供開始を発表しました。サービスカタログは、アプリケーション内のすべてのマイクロサービスに関するわかりやすい単一のビューを提供します。これには、各サービスの所有者、依存する他のサービス、およびアプリケーションの迅速なトラブルシューティングに必要な主要連絡先やリソースなどの重要な情報が含まれます。サービスカタログは、すべてのDatadogユーザーが利用することができ、すべてのマイクロサービスが自動的に格納されるため、特にAPMを採用するお客様にとって大きなメリットがあります。

コードのデプロイを簡素化する目的で、マイクロサービスアーキテクチャを採用する企業が増えています。しかし、これらのサービスの増加により追跡が困難になり、結果として重大な知識ギャップを招き、イノベーションのスピード低下に繋がります。サービスカタログはすべてのサービスをリアルタイムで統合して表示するため、企業は優れた可視性と制御性が得られ、自律的な成長を維持することができます。

AppsFlyerでソフトウェアチームを率いるエミル・ゲルマン（Emil Gelman）氏は次のように述べています。「Datadogのサービスカタログは、1,000以上のマイクロサービスと、それらのさまざまなテレメトリー構成の運用における健全性を明確に図表化してくれます。これらの機能により、当社のソフトウェアリソースの可観測性が大幅に改善され、社内ユーザーは単一ビューにてサービスの振る舞いを学ぶことができるようになりました。」

Oloの技術担当SVPであるGreg Shackles氏は、次のように述べています。「当社のエンジニアは、絶え間なく成長を続ける大規模分散型のオンプレミスシステムを運用しています。すべてのチームがDatadogを使用してこれらのサービスを観測することで、問題を検出し、リスクを軽減し、パフォーマンスを継続的に最適化しています。サービスカタログを追加することで、すでに使用しているDatadogのツールを強化し、サービスオーナー、ドキュメント、ランブックなどの重要な情報を付加できるようになりました。これにより、ソフトウェアを発見しやすくなり、すべてのエンジニアの知識を共有し、最も必要なときに適切な人材と情報をすばやく見つけ、すべてのチームとサービスにわたって企業としての有効性をより正確に測定できるようになりました。」

Datadogの製品担当シニアバイスプレジデントであるルノー・ブーテ（Renaud Boutet）は次のように語っています。「サービス指向アーキテクチャが一般的になるにつれ、あるサービスの小さな障害が連鎖的に広がるリスクが生じます。サービスカタログは、SREやアプリケーションエンジニアに対して、システムへのエンドツーエンドの可視性を提供し、大企業全体で、運用のベストプラクティスを管理・普及させるために不可欠なコラボレーションプラットフォームとしても機能します。」

Datadogサービスカタログは一般提供が開始されています。Datadogのすべてのお客様は追加費用なしで利用することができます。詳細については、https://www.datadoghq.com/product/service-catalogをご覧ください。
お客様は、以下のガイドに従ってサービスカタログの使用を開始できます。
https://docs.datadoghq.com/tracing/service_catalog/setup/


Datadogについて
Datadogは、クラウドアプリケーション向けのモニタリングおよびセキュリティプラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、およびログ管理を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムのオブザーバビリティを提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。

将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法（Securities Act of 1933）第27A条および米国1934年証券取引所法（Securities Exchange Act of 1934）第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは大きく異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2022年2月25日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。