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〜日本を含むAPACが世界で最も被害額が大きいことが明らかに〜 AppsFlyer、モバイル広告不正の最新状況に関するレポートを発表
[20/08/31]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
減少傾向もいまだ広告費全体の1割以上が不正業者に騙し取られている状況が続く
モバイル広告効果測定プラットフォームとマーケティングアナリティクスを提供するAppsFlyer Japan株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：オーレン・カニエル、カントリーマネージャー：大坪直哉、以下AppsFlyer）は、本日「モバイル広告不正の状況」に関する2020年版の最新レポートを発表しました。
本レポートは、世界シェア72％を誇るAppsFlyerが保有する、12.5万のアプリと2019年7月から2020年5月までに起こった73億のインストールについてのデータを基に、世界各国の動向をまとめたものです。
[画像1: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-497240-0.png ]
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/16963/table/26_1.jpg ]
無効なインプレッションやクリックによって成約件数や効果を不正に水増しすることで、広告主から広告費を奪い取る「不正広告（アドフラウド）」。このような広告詐欺によって、これまで世界各国の広告主が大きな被害を受けてきました。しかし近年、2020年3月には新型コロナウイルス感染拡大に伴う在宅時間増加の影響もあり被害率が上昇したものの、アドフラウドの認知拡大や不正防止ソリューションの強化によって過去1年、被害率は減少傾向にあります。
アドフラウドの発生率低下は業界にとって大きなニュースである一方、不正業者の手法が年々進化してきていることも事実です。例えば、これまで一般的であったインストールの水増しによる不正に加えて、インストール後のアプリ内課金における詐欺が大幅に増加しています。広告主は、年間数億ドル規模の被害が想定されるアドフラウドに対して、引き続き最新の情報をウォッチしながら、警戒を怠らない必要があります。適切な広告予算の投下、および経営資源の配分を実現するために、常に進化するアドフラウドを防ぐ、最新の対策が必要不可欠です。
＜TOPICS＞
１．世界におけるアドフラウド（モバイル広告不正）被害の最新状況
（1）AndroidとiOSによるアドフラウド被害状況の違い
（2）世界における地域別の被害発生率
（3）世界における地域別の被害額
（4）アプリカテゴリー別の被害発生率
（5）アプリカテゴリー別の被害額
２．日本を含むAPACにおけるアドフラウド被害の最新状況
（1）APACおよび日本における国別の被害発生率
（2）APACおよび日本におけるアプリカテゴリー別の被害発生率
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/16963/table/26_2.jpg ]
（1）AndroidとiOSによるアドフラウド被害状況の違い
世界においては、Appleが提供するiOSに比べてGoogleが提供するAndroidが市場シェアの点で多くを支配していることなどを背景に、Androidでのアプリインストール詐欺率はiOSの4.5倍を超えており、アドフラウドの主戦場はAndroidとなっています。
一方で、Androidでの不正の発生率が高いのは市場シェアの差だけではなく、Androidが、不正行為を開始またはサポートするマルウェアやアドウェアを運ぶことが多いストア外アプリ（APK）をサポートした結果でもあります
[画像2: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-497240-0.png ]
（2）世界における地域別の被害発生率
アプリインストールの不正発生率を地理的分布で見てみると、韓国で31％、インドネシアで28％、インドで22％と、APACエリアが圧倒的に高いことがわかります。日本では現状10％ですが、それでも国内の広告費全体の1割が不正に騙し取られていることがわかります。
ラテンアメリカの市場も目立っており、ブラジルで15％、メキシコで13％と、急速に成長している発展途上国が狙われやすくなっていることがわかります。
[画像3: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-880241-1.png ]
（3）世界における地域別の被害額
アプリインストール詐欺の被害額を世界の地域別に見てみると、全体の60％近くが日本を含むAPAC市場の被害となり、その金額は実に9億4,500万ドルにのぼります。
また、ヨーロッパにおける不正の発生率は低くなっていますが（8.4％）、被害額は2億4,000万ドルとAPACに次ぐ金額となっています。
[画像4: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-503194-2.png ]
（4）アプリカテゴリー別の被害発生率
アプリインストールの不正発生率が最も高いカテゴリーを見ると、非ゲームアプリとゲームアプリの間に大きなギャップがあることがわかります。ゲーム以外のカテゴリーでは、ファイナンスで48％、トラベルで45％と、不正被害の割合が最も高くなっています。これは、これらのカテゴリーでは、インストールあたりの費用が平均よりも高い点とマーケティング予算が大きいことが原因と考えられます。その他の非ゲームカテゴリでエンターテイメントで28％、ショッピングで26％、ソーシャルで12％と比較的高い数字となり、非ゲームにおける平均不正率は31.8％となりました。
一方で、ゲームアプリの不正被害率は劇的に低く、わずか3.8％です。これは主に、ゲームの広告主がアドフラウドへの理解が非常に高く、手法に精通しているためです。インストールプロセスを不正に操作しようとすることを阻止するためのツールや対策を持っているのです。しかし、モバイルゲーム業界は規模が大きく、アドフラウドの対象として狙われやすいため、継続して対策が必要となります。
[画像5: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-117924-3.png ]
[画像6: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-728981-4.png ]
（5）アプリカテゴリー別の被害額
2020年上半期においてアプリインストール不正にさらされた被害額は16億ドルにのぼり、2019年上半期に比べて30％減少したものの、成長し続ける市場において大きな懸念であることは変わらない状況です。
その中でも特に、ファイナンスは最も多くのリスクを抱えているカテゴリーであり、全体の40％を占める6億3,000万ドルという驚異的な金額です。また、インストールの不正率が低いにも関わらず、ゲーム業界も大きな被害額となっています。モバイルゲームはユーザーの流動性が高く、かつマーケティング予算の規模が大きいため、ユーザー獲得に多額の投資をするゲームアプリが広告不正に狙われた場合、大きな被害額に直結します。
[画像7: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-385386-5.png ]
[表3: https://prtimes.jp/data/corp/16963/table/26_3.jpg ]
（1）APACおよび日本における国別の被害発生率
世界の傾向に対して、現状では比較的低い不正率の日本やオーストラリア、ニュージーランドを除くほぼすべての国においてAPACは最も危険にさらされています。31％と最も高い不正発生率である韓国は、世界平均の2倍以上（+ 113％高い）にのぼります。一方で、かつて詐欺の温床であった東南アジアの状況は大幅に改善し、2020年4月〜6月では、2019年7月〜9月に比べ50％減少しました。
日本の平均不正率は約10％と現状低い状況を保っていますが、国内の大きな広告予算全体を見るとその1割が不正に騙し取られている厳しい現状が伺えます。
[画像8: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-570343-6.png ]
（2）APACおよび日本におけるアプリカテゴリー別の被害発生率
APACでは、ファイナンスアプリでは非常に高い不正率があり、5つの国のうち4カ国で50％を超えています。ゲームカテゴリーは、世界においては不正発生率は比較的低いにもかかわらず、APACにおけるハードコアおよびソーシャルカジノゲームを見ると、特に韓国ではハードコアで44％、ソーシャルカジノで60％と非常に高い数字となっています。
また日本は、ソーシャルにおいて圧倒的に不正率が高く、2019年から増加傾向にあり、2020年5月現在で不正率45.2％と2番目のインドネシア（26.4％）と比べて実に高い数字となっています。さらに、近年ゲーム業界を席巻しているハイパーカジュアルゲームでは最も高い1％、カジュアルゲームでも韓国（8.1％）に次ぐ2番目（3.8％）など、ゲームカテゴリーにおいても日本はAPAC内で高い不正率を記録しています。
[画像9: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-817477-7.png ]
[画像10: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-515363-8.png ]
AppsFlyer Japan株式会社
AppsFlyerはモバイルアトリビューションおよびマーケティング分析のグローバルリーダーです。データ主導型のマーケターは、AppsFlyerの独立した広告効果測定ソリューションと革新的なツールを信頼して、モバイル事業の成長と保護に取り組んでいます。AppsFlyerのプラットフォームは、毎日数十億規模のモバイルデータを処理しており、マーケターや開発者がマーケティング投資の利益を最大化できるよう努めています。AppsFlyerの「ピープルベースドアトリビューション」、NativeTrack™アトリビューション、マーケティング分析データ、OneLinkのディープリンク機能、エンタープライズ向け不正防止ソリューション「Protect360 」は、世界で最も成功を収めているモバイルアプリの成長をサポートしています。Facebook、Google、Twitter、Pinterest、Snap Inc.、Tencentおよび7,000社を超えるパートナー企業と連携し、HBO、Waze、Alibaba、Skyscanner、Activisionおよび世界中の12,000社を超える大手ブランド企業を顧客に持つ AppsFlyerは、18拠点のグローバルオフィスを展開し、世界中のマーケターをサポートしています。詳しくは、https://www.appsflyer.com/jp をご覧ください。
モバイル広告効果測定プラットフォームとマーケティングアナリティクスを提供するAppsFlyer Japan株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：オーレン・カニエル、カントリーマネージャー：大坪直哉、以下AppsFlyer）は、本日「モバイル広告不正の状況」に関する2020年版の最新レポートを発表しました。
本レポートは、世界シェア72％を誇るAppsFlyerが保有する、12.5万のアプリと2019年7月から2020年5月までに起こった73億のインストールについてのデータを基に、世界各国の動向をまとめたものです。
[画像1: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-497240-0.png ]
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/16963/table/26_1.jpg ]
無効なインプレッションやクリックによって成約件数や効果を不正に水増しすることで、広告主から広告費を奪い取る「不正広告（アドフラウド）」。このような広告詐欺によって、これまで世界各国の広告主が大きな被害を受けてきました。しかし近年、2020年3月には新型コロナウイルス感染拡大に伴う在宅時間増加の影響もあり被害率が上昇したものの、アドフラウドの認知拡大や不正防止ソリューションの強化によって過去1年、被害率は減少傾向にあります。
アドフラウドの発生率低下は業界にとって大きなニュースである一方、不正業者の手法が年々進化してきていることも事実です。例えば、これまで一般的であったインストールの水増しによる不正に加えて、インストール後のアプリ内課金における詐欺が大幅に増加しています。広告主は、年間数億ドル規模の被害が想定されるアドフラウドに対して、引き続き最新の情報をウォッチしながら、警戒を怠らない必要があります。適切な広告予算の投下、および経営資源の配分を実現するために、常に進化するアドフラウドを防ぐ、最新の対策が必要不可欠です。
＜TOPICS＞
１．世界におけるアドフラウド（モバイル広告不正）被害の最新状況
（1）AndroidとiOSによるアドフラウド被害状況の違い
（2）世界における地域別の被害発生率
（3）世界における地域別の被害額
（4）アプリカテゴリー別の被害発生率
（5）アプリカテゴリー別の被害額
２．日本を含むAPACにおけるアドフラウド被害の最新状況
（1）APACおよび日本における国別の被害発生率
（2）APACおよび日本におけるアプリカテゴリー別の被害発生率
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/16963/table/26_2.jpg ]
（1）AndroidとiOSによるアドフラウド被害状況の違い
世界においては、Appleが提供するiOSに比べてGoogleが提供するAndroidが市場シェアの点で多くを支配していることなどを背景に、Androidでのアプリインストール詐欺率はiOSの4.5倍を超えており、アドフラウドの主戦場はAndroidとなっています。
一方で、Androidでの不正の発生率が高いのは市場シェアの差だけではなく、Androidが、不正行為を開始またはサポートするマルウェアやアドウェアを運ぶことが多いストア外アプリ（APK）をサポートした結果でもあります
[画像2: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-497240-0.png ]
（2）世界における地域別の被害発生率
アプリインストールの不正発生率を地理的分布で見てみると、韓国で31％、インドネシアで28％、インドで22％と、APACエリアが圧倒的に高いことがわかります。日本では現状10％ですが、それでも国内の広告費全体の1割が不正に騙し取られていることがわかります。
ラテンアメリカの市場も目立っており、ブラジルで15％、メキシコで13％と、急速に成長している発展途上国が狙われやすくなっていることがわかります。
[画像3: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-880241-1.png ]
（3）世界における地域別の被害額
アプリインストール詐欺の被害額を世界の地域別に見てみると、全体の60％近くが日本を含むAPAC市場の被害となり、その金額は実に9億4,500万ドルにのぼります。
また、ヨーロッパにおける不正の発生率は低くなっていますが（8.4％）、被害額は2億4,000万ドルとAPACに次ぐ金額となっています。
[画像4: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-503194-2.png ]
（4）アプリカテゴリー別の被害発生率
アプリインストールの不正発生率が最も高いカテゴリーを見ると、非ゲームアプリとゲームアプリの間に大きなギャップがあることがわかります。ゲーム以外のカテゴリーでは、ファイナンスで48％、トラベルで45％と、不正被害の割合が最も高くなっています。これは、これらのカテゴリーでは、インストールあたりの費用が平均よりも高い点とマーケティング予算が大きいことが原因と考えられます。その他の非ゲームカテゴリでエンターテイメントで28％、ショッピングで26％、ソーシャルで12％と比較的高い数字となり、非ゲームにおける平均不正率は31.8％となりました。
一方で、ゲームアプリの不正被害率は劇的に低く、わずか3.8％です。これは主に、ゲームの広告主がアドフラウドへの理解が非常に高く、手法に精通しているためです。インストールプロセスを不正に操作しようとすることを阻止するためのツールや対策を持っているのです。しかし、モバイルゲーム業界は規模が大きく、アドフラウドの対象として狙われやすいため、継続して対策が必要となります。
[画像5: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-117924-3.png ]
[画像6: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-728981-4.png ]
（5）アプリカテゴリー別の被害額
2020年上半期においてアプリインストール不正にさらされた被害額は16億ドルにのぼり、2019年上半期に比べて30％減少したものの、成長し続ける市場において大きな懸念であることは変わらない状況です。
その中でも特に、ファイナンスは最も多くのリスクを抱えているカテゴリーであり、全体の40％を占める6億3,000万ドルという驚異的な金額です。また、インストールの不正率が低いにも関わらず、ゲーム業界も大きな被害額となっています。モバイルゲームはユーザーの流動性が高く、かつマーケティング予算の規模が大きいため、ユーザー獲得に多額の投資をするゲームアプリが広告不正に狙われた場合、大きな被害額に直結します。
[画像7: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-385386-5.png ]
[表3: https://prtimes.jp/data/corp/16963/table/26_3.jpg ]
（1）APACおよび日本における国別の被害発生率
世界の傾向に対して、現状では比較的低い不正率の日本やオーストラリア、ニュージーランドを除くほぼすべての国においてAPACは最も危険にさらされています。31％と最も高い不正発生率である韓国は、世界平均の2倍以上（+ 113％高い）にのぼります。一方で、かつて詐欺の温床であった東南アジアの状況は大幅に改善し、2020年4月〜6月では、2019年7月〜9月に比べ50％減少しました。
日本の平均不正率は約10％と現状低い状況を保っていますが、国内の大きな広告予算全体を見るとその1割が不正に騙し取られている厳しい現状が伺えます。
[画像8: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-570343-6.png ]
（2）APACおよび日本におけるアプリカテゴリー別の被害発生率
APACでは、ファイナンスアプリでは非常に高い不正率があり、5つの国のうち4カ国で50％を超えています。ゲームカテゴリーは、世界においては不正発生率は比較的低いにもかかわらず、APACにおけるハードコアおよびソーシャルカジノゲームを見ると、特に韓国ではハードコアで44％、ソーシャルカジノで60％と非常に高い数字となっています。
また日本は、ソーシャルにおいて圧倒的に不正率が高く、2019年から増加傾向にあり、2020年5月現在で不正率45.2％と2番目のインドネシア（26.4％）と比べて実に高い数字となっています。さらに、近年ゲーム業界を席巻しているハイパーカジュアルゲームでは最も高い1％、カジュアルゲームでも韓国（8.1％）に次ぐ2番目（3.8％）など、ゲームカテゴリーにおいても日本はAPAC内で高い不正率を記録しています。
[画像9: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-817477-7.png ]
[画像10: https://prtimes.jp/i/16963/26/resize/d16963-26-515363-8.png ]
AppsFlyer Japan株式会社
AppsFlyerはモバイルアトリビューションおよびマーケティング分析のグローバルリーダーです。データ主導型のマーケターは、AppsFlyerの独立した広告効果測定ソリューションと革新的なツールを信頼して、モバイル事業の成長と保護に取り組んでいます。AppsFlyerのプラットフォームは、毎日数十億規模のモバイルデータを処理しており、マーケターや開発者がマーケティング投資の利益を最大化できるよう努めています。AppsFlyerの「ピープルベースドアトリビューション」、NativeTrack™アトリビューション、マーケティング分析データ、OneLinkのディープリンク機能、エンタープライズ向け不正防止ソリューション「Protect360 」は、世界で最も成功を収めているモバイルアプリの成長をサポートしています。Facebook、Google、Twitter、Pinterest、Snap Inc.、Tencentおよび7,000社を超えるパートナー企業と連携し、HBO、Waze、Alibaba、Skyscanner、Activisionおよび世界中の12,000社を超える大手ブランド企業を顧客に持つ AppsFlyerは、18拠点のグローバルオフィスを展開し、世界中のマーケターをサポートしています。詳しくは、https://www.appsflyer.com/jp をご覧ください。
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