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カオナビHRテクノロジー総研×慶應義塾大学大学院経営管理研究科 岩本隆研究室 『顔と名前の一致』が社員のパフォーマンスに及ぼす影響について共同研究実施
[18/09/27]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
―“名前で呼ぶ”と、「生産性向上」・「ミスの抑制」が実現できる!?―
働き方改革をリードする株式会社カオナビ（本社 東京都港区、代表取締役社長 柳橋 仁機）の研究機関「カオナビHRテクノロジー総研」（以下、「当総研」）は、慶應義塾大学大学院経営管理研究科 岩本隆研究室と、「『顔と名前の一致』が社員のパフォーマンスに及ぼす影響」に関する共同研究を実施しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/30113/26/resize/d30113-26-694988-4.jpg ]
＜共同研究結果／サマリー＞
１. 名前で呼ぶことで「生産性向上」につながる可能性。名前を呼ばないグループと比べ、約15％以上正答数が向上する結果に。
２. 名前で呼ぶことで、「ミスの抑制」につながる可能性。名前を呼ばないグループと比べ、誤答率が減少する結果に。
３. 相手から、名前で呼ばれていることの認識率は、「100％」！
※詳細URL：https://ri.kaonavi.jp/（カオナビHRテクノロジー総研 Webページ）
■共同研究の背景
当総研では、マネジメントをする上で、「社員を理解する」ことは非常に重要なことであると考えています。「社員を理解する」ことで、適切な業務の割り振りや、社員のモチベーションの向上にもつながると考えているためです。しかし、多くの企業において、社員の個別性を無視した画一的なマネジメントが行われ、多くの社員が最大限のパフォーマンスを発揮することができず、社会的な損失につながっているという現状があります。
こうした課題意識の下、「社員を理解する」ことの重要性を示すため、今回は「顔と名前の一致」という最もシンプルなポイントに絞り、慶應義塾大学大学院経営管理研究科 岩本隆研究室と共同で実験・研究を実施しました。
■共同研究概要
・実験対象：社会人および大学院生 14名
・実験内容
１. 図表1の紙面を配布
２. 試験官より声掛けを実施（Aグループは名前を呼び、Bグループは名前を呼ばない）
３. 図１の紙面を用いて1分間のテストを5回実施（横に並んだ数字の足し算を繰り返し一桁目のみ記入）
４. テスト終了後にアンケートを実施
＜図表１：実験用紙面イメージ＞
[画像2: https://prtimes.jp/i/30113/26/resize/d30113-26-192575-1.png ]
＜図表2：作業イメージ＞
[画像3: https://prtimes.jp/i/30113/26/resize/d30113-26-618228-0.png ]
?研究結果１.：名前で呼ぶことで「生産性向上」につながる可能性。名前を呼ばないグループと比べ、約15％以上正答数が向上する結果に。
＜図表3：正答数の集計結果＞
[画像4: https://prtimes.jp/i/30113/26/resize/d30113-26-814398-2.png ]
【結果・分析】
図表3の通り、Aグループ（名前で呼ぶグループ）の正答数はBグループの正答数を常に、かつ大きく上回っていました。これは、名前で呼ばれることで、参加者のやる気が高まり、解答するスピードが向上したと考えられます。
※補足：本データをt検定にかけたところ、平均値に明確な差がありながらも、有意差は検出されませんでした。これは、参加者数が少人数であったことが大きな要因と考えられ、参加者数を増やして同じ実験をした場合、有意差が検出される可能性は高いと想定しています。
【実験結果を元にした職場への応用】
職場のマネージャーや経営者が社員に対し名前で声掛けをすることで、やる気をアップさせ、生産性が向上する可能性を示しています。
?研究結果２.：名前で呼ぶことで、「ミスの抑制」の可能性。名前を呼ばないグループと比べ、誤答率が減少する結果に。
＜図表4：誤答率の集計結果＞
[画像5: https://prtimes.jp/i/30113/26/resize/d30113-26-815443-3.png ]
【結果・分析】
図表4の通り、Aグループ（名前で呼ばれたグループ）の誤答率はBグループの誤答率を常に下回っていました。これは、名前で呼ばれることで、参加者のやる気・緊張感が高まり、注意力が向上した結果、誤答率が減ったということが考えられます。
※ただし、本データをt検定にかけたところ、有意差は検出されませんでした。
１.同様、参加者数が少人数であったことが大きな要因と考えられ、参加者数を増やして同じ実験をした場合、有意差が検出される可能性は高いと想定しています。
【実験結果を元にした職場への応用】
職場のマネージャーや経営者が社員に対して名前で声掛けを行うことで、やる気・緊張感のアップを通じてミスを抑制できる可能性を示しています。
?研究結果３.：相手から“名前で”呼ばれていることの認識率は、「100％」！
＜図表5：名前を呼ばれたことの認識状況＞
[画像6: https://prtimes.jp/i/30113/26/resize/d30113-26-341861-5.png ]
【結果・分析】
図表5の通り、参加者は名前で呼んでもらった（もらわなかった）ことを正確に認識していました。またこの結果から、名前で呼ぶという工夫をしている（いない）ことは、相手に確実に伝わっているということが判明しました。その上でどのような成果に結びつくかは、実験結果１.、２.などの通りです。
■実験の総評・これからの研究内容について：
カオナビHRテクノロジー総研 所長・内田壮よりコメント
本実験および分析の結果、社員を名前で呼ぶことで「生産性向上」「ミスの抑制」を実現できる可能性を確認できました。「顔と名前の一致」に加えて経歴、性格、スキル、希望など、より深く社員を理解することで、個別化（Personalize）されたマネジメントが実現し、より高い効果が得られると考えています。
■慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授 岩本隆氏 プロフィール
東京大学工学部金属工学科卒。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D。日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。その他、山形大学客員教授、株式会社ドリームインキュベータ特別顧問、一般社団法人ICT CONNECT 21理事、一般社団法人日本RPA協会名誉会員、HRテクノロジー大賞審査委員長、HR-Solution Contest審査員長など様々な役職に就く。
■カオナビHRテクノロジー総研について
正式名称：カオナビHRテクノロジー総研
設立：2017年12月
研究領域：
・HRテクノロジー（IT、新技術を用いた人事・組織施策）
・ピープルアナリティクス（人材データの分析・活用）
・組織・人事課題の解決
活動内容：
・「HRテクノロジー」「ピープルアナリティクス（※）」における調査・研究およびレポート等による情報発信
・人事・組織に関する調査・研究・情報発信
・産学連携による共同研究
所長：内田 壮
所在地：〒107-0051 東京都港区元赤坂1-2-7 AKASAKA K-TOWER 5階
■株式会社カオナビについて
株式会社カオナビは、「顔と名前が一致しない。」という悩みを解決すべく誕生したクラウド人材プラットフォーム『カオナビ』を提供しています。人材マネジメントにおけるプラットフォーマーとして、日本の「働き方」を変えていきたいと考えています。
所在地 ： 東京都港区元赤坂1-2-7 AKASAKA K-TOWER 5階
設立 ： 2008年5月27日
資本金 ： 4億4085万円
代表者 ： 代表取締役社長 柳橋仁機
事業内容 ： クラウド人材プラットフォーム『カオナビ』の開発・販売・サポート
会社HP ： https://corp.kaonavi.jp/
※ 本リリースに記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
※ プレスリリースに掲載されている内容、サービス／製品の価格や仕様その他の情報は、発表時点の情報です。予告なく変更する場合があります。
働き方改革をリードする株式会社カオナビ（本社 東京都港区、代表取締役社長 柳橋 仁機）の研究機関「カオナビHRテクノロジー総研」（以下、「当総研」）は、慶應義塾大学大学院経営管理研究科 岩本隆研究室と、「『顔と名前の一致』が社員のパフォーマンスに及ぼす影響」に関する共同研究を実施しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/30113/26/resize/d30113-26-694988-4.jpg ]
＜共同研究結果／サマリー＞
１. 名前で呼ぶことで「生産性向上」につながる可能性。名前を呼ばないグループと比べ、約15％以上正答数が向上する結果に。
２. 名前で呼ぶことで、「ミスの抑制」につながる可能性。名前を呼ばないグループと比べ、誤答率が減少する結果に。
３. 相手から、名前で呼ばれていることの認識率は、「100％」！
※詳細URL：https://ri.kaonavi.jp/（カオナビHRテクノロジー総研 Webページ）
■共同研究の背景
当総研では、マネジメントをする上で、「社員を理解する」ことは非常に重要なことであると考えています。「社員を理解する」ことで、適切な業務の割り振りや、社員のモチベーションの向上にもつながると考えているためです。しかし、多くの企業において、社員の個別性を無視した画一的なマネジメントが行われ、多くの社員が最大限のパフォーマンスを発揮することができず、社会的な損失につながっているという現状があります。
こうした課題意識の下、「社員を理解する」ことの重要性を示すため、今回は「顔と名前の一致」という最もシンプルなポイントに絞り、慶應義塾大学大学院経営管理研究科 岩本隆研究室と共同で実験・研究を実施しました。
■共同研究概要
・実験対象：社会人および大学院生 14名
・実験内容
１. 図表1の紙面を配布
２. 試験官より声掛けを実施（Aグループは名前を呼び、Bグループは名前を呼ばない）
３. 図１の紙面を用いて1分間のテストを5回実施（横に並んだ数字の足し算を繰り返し一桁目のみ記入）
４. テスト終了後にアンケートを実施
＜図表１：実験用紙面イメージ＞
[画像2: https://prtimes.jp/i/30113/26/resize/d30113-26-192575-1.png ]
＜図表2：作業イメージ＞
[画像3: https://prtimes.jp/i/30113/26/resize/d30113-26-618228-0.png ]
?研究結果１.：名前で呼ぶことで「生産性向上」につながる可能性。名前を呼ばないグループと比べ、約15％以上正答数が向上する結果に。
＜図表3：正答数の集計結果＞
[画像4: https://prtimes.jp/i/30113/26/resize/d30113-26-814398-2.png ]
【結果・分析】
図表3の通り、Aグループ（名前で呼ぶグループ）の正答数はBグループの正答数を常に、かつ大きく上回っていました。これは、名前で呼ばれることで、参加者のやる気が高まり、解答するスピードが向上したと考えられます。
※補足：本データをt検定にかけたところ、平均値に明確な差がありながらも、有意差は検出されませんでした。これは、参加者数が少人数であったことが大きな要因と考えられ、参加者数を増やして同じ実験をした場合、有意差が検出される可能性は高いと想定しています。
【実験結果を元にした職場への応用】
職場のマネージャーや経営者が社員に対し名前で声掛けをすることで、やる気をアップさせ、生産性が向上する可能性を示しています。
?研究結果２.：名前で呼ぶことで、「ミスの抑制」の可能性。名前を呼ばないグループと比べ、誤答率が減少する結果に。
＜図表4：誤答率の集計結果＞
[画像5: https://prtimes.jp/i/30113/26/resize/d30113-26-815443-3.png ]
【結果・分析】
図表4の通り、Aグループ（名前で呼ばれたグループ）の誤答率はBグループの誤答率を常に下回っていました。これは、名前で呼ばれることで、参加者のやる気・緊張感が高まり、注意力が向上した結果、誤答率が減ったということが考えられます。
※ただし、本データをt検定にかけたところ、有意差は検出されませんでした。
１.同様、参加者数が少人数であったことが大きな要因と考えられ、参加者数を増やして同じ実験をした場合、有意差が検出される可能性は高いと想定しています。
【実験結果を元にした職場への応用】
職場のマネージャーや経営者が社員に対して名前で声掛けを行うことで、やる気・緊張感のアップを通じてミスを抑制できる可能性を示しています。
?研究結果３.：相手から“名前で”呼ばれていることの認識率は、「100％」！
＜図表5：名前を呼ばれたことの認識状況＞
[画像6: https://prtimes.jp/i/30113/26/resize/d30113-26-341861-5.png ]
【結果・分析】
図表5の通り、参加者は名前で呼んでもらった（もらわなかった）ことを正確に認識していました。またこの結果から、名前で呼ぶという工夫をしている（いない）ことは、相手に確実に伝わっているということが判明しました。その上でどのような成果に結びつくかは、実験結果１.、２.などの通りです。
■実験の総評・これからの研究内容について：
カオナビHRテクノロジー総研 所長・内田壮よりコメント
本実験および分析の結果、社員を名前で呼ぶことで「生産性向上」「ミスの抑制」を実現できる可能性を確認できました。「顔と名前の一致」に加えて経歴、性格、スキル、希望など、より深く社員を理解することで、個別化（Personalize）されたマネジメントが実現し、より高い効果が得られると考えています。
■慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授 岩本隆氏 プロフィール
東京大学工学部金属工学科卒。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D。日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。その他、山形大学客員教授、株式会社ドリームインキュベータ特別顧問、一般社団法人ICT CONNECT 21理事、一般社団法人日本RPA協会名誉会員、HRテクノロジー大賞審査委員長、HR-Solution Contest審査員長など様々な役職に就く。
■カオナビHRテクノロジー総研について
正式名称：カオナビHRテクノロジー総研
設立：2017年12月
研究領域：
・HRテクノロジー（IT、新技術を用いた人事・組織施策）
・ピープルアナリティクス（人材データの分析・活用）
・組織・人事課題の解決
活動内容：
・「HRテクノロジー」「ピープルアナリティクス（※）」における調査・研究およびレポート等による情報発信
・人事・組織に関する調査・研究・情報発信
・産学連携による共同研究
所長：内田 壮
所在地：〒107-0051 東京都港区元赤坂1-2-7 AKASAKA K-TOWER 5階
■株式会社カオナビについて
株式会社カオナビは、「顔と名前が一致しない。」という悩みを解決すべく誕生したクラウド人材プラットフォーム『カオナビ』を提供しています。人材マネジメントにおけるプラットフォーマーとして、日本の「働き方」を変えていきたいと考えています。
所在地 ： 東京都港区元赤坂1-2-7 AKASAKA K-TOWER 5階
設立 ： 2008年5月27日
資本金 ： 4億4085万円
代表者 ： 代表取締役社長 柳橋仁機
事業内容 ： クラウド人材プラットフォーム『カオナビ』の開発・販売・サポート
会社HP ： https://corp.kaonavi.jp/
※ 本リリースに記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
※ プレスリリースに掲載されている内容、サービス／製品の価格や仕様その他の情報は、発表時点の情報です。予告なく変更する場合があります。
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