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通販大手のニッセンがテラデータのDWHを導入、Teradata内でSAS(R)を稼働
-「SAS(R) In-Database」テクノロジーでデータ分析パフォーマンスを大幅に向上-


日本テラデータ株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:吉川幸彦、以下テラデータ)は、通信販売大手の株式会杜ニッセン(本社：京都府京都市、代表取締役社長：佐村信哉、以下ニッセン)が、テラデータのデータウェアハウス（DWH）「Teradata 5650」を新たに導入し、Teradata とSASを連携させた「SAS(R) In-Database」テクノロジーを使った情報分析システムを、2011年11月から稼働開始したことを発表します。

ニッセンは、カタログやインターネットを利用して、衣料品、日用雑貨、家具などの通信販売を行う国内トップ企業のひとつです。同社はデータ活用の先駆的企業であり、20年以上にわたって、顧客や商品に関するデータを分析して、受注や配送、返品から欠品対応、さらに損益計算などさまざまな業務に活用してきました。これまでのシステムでは、データ量や分析リクエスト数の増加にともなう、システムパフォーマンス低下を克服するためのレスポンス向上が課題となっていました。

ニッセンでは、今回新たにTeradata 5650を採用し、Teradataの内部でSASを動かすSAS In-Databaseテクノロジーを導入しました。このSAS In-Databaseテクノロジーでは、分析するデータを移動する必要がなく、Teradataデータベース内で抽出、分析が行えるため、処理全体が大幅に効率化されます。これにより、Teradata 5650の超並列処理（MPP）による高いパフォーマンスをフルに活用できるようになり、従来と比べて大幅なパフォーマンス改善を実現しました。また、実際のデータを使った導入前の検証テストでも分析時間が大幅に短縮されました。

ニッセンの分析システムは、多数の社員が顧客分析やキャンペーン管理などのため日常的に利用していますが、Teradataは多数のプロセスを並列処理できるため、一度に大量の分析リクエストが発生した場合でも高いパフォーマンスを維持することができ、作業効率の大幅な改善とPDCAサイクルの迅速化、そしてそれに伴う分析精度の向上が実現できるようになりました。

現在、ニッセンでは3つの分析システムを利用しており、今回はそのうちメインで利用していたシステムをTeradataに移行しました。今後は、すべての分析システムをTeradataとSAS In-Databaseの組み合わせに移行して、現在別々に管理しているネットとカタログ販売のデータを統合することで、Teradataを統合データ分析基盤として位置づけていく予定です。

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◆ 「Teradata Universe Tokyo 2012 」国内最大級のデータウェアハウス・コンファレンス
開催日：2012年3月9日（金）9：30-18：00　会場：ロイヤルパークホテル（東京・水天宮前）
-　株式会社ニッセン他、国内外のTeradata導入事例の講演が予定されています。
詳細はオフィシャルサイトをご覧ください。
https://regist.teradata-j.com/cc/?c_d=rYjF1ao4NErZ-1260

◆ Teradata Corporationについて
テラデータ・コーポレーションは、データベース・ソフトウェア、データウェアハウス・アプライアンス、そしてエンタープライズ・アナリティクスを通じた、データウェアハウジングおよび統合マーケティング管理分野における世界最大規模の企業です。　http://www.teradata.com/

◆ 日本テラデータについて
日本テラデータ株式会社はテラデータ・コーポレーションの日本法人です。データベース・ソフトウェアおよび関連製品を中心に、ハードウェア・プラットフォーム、データウェアハウスに関するコンサルティング、構築支援、教育、メンテナンスサポートなど各種サービスを提供しています。

Teradataは、米国テラデータ・コーポレーションの米国およびその他各国における商標または登録商標です。