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東急グループ商業施設で3施設同時に「NEARLY（ニアリ）」導入スタート！
[16/02/29]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜『クイーンズスクエア横浜[アット！]』『たまプラーザテラス』『青葉台東急スクエア』で運用開始〜
株式会社ipoca（本社:東京都中央区、代表取締役社長:一之瀬 卓、以下ipoca）が運営する、リアルタイムに店頭情報が見られるアプリ「NEARLY(ニアリ)」（以下、ニアリ）は、2016年2月29日(月)より、みなとみらい線みなとみらい駅の『クイーンズスクエア横浜［アット！］』、田園都市線たまプラーザ駅の『たまプラーザテラス』、青葉台駅の『青葉台東急スクエア』で運用が開始されました。
導入施設は今後も全国で増加する見込みであり、店頭情報プラットフォームとしての「ニアリ」の価値はさらに高まることとなります。
[画像1: http://prtimes.jp/i/8395/39/resize/d8395-39-831490-0.jpg ]
『クイーンズスクエア横浜[アット！]』
[画像2: http://prtimes.jp/i/8395/39/resize/d8395-39-725449-1.jpg ]
『たまプラーザテラス』
[画像3: http://prtimes.jp/i/8395/39/resize/d8395-39-446098-2.jpg ]
『青葉台東急スクエア』
【神奈川県でのニアリの広がり】
神奈川県では、既に8エリア・23の施設で「ニアリ」が導入されております。
また、東急線・みなとみらい線沿線での導入施設が増加しています。
今回の『クイーンズスクエア横浜[アット！]』『たまプラーザテラス』『青葉台東急スクエア』の導入により「ニアリ」の神奈川エリアは、10エリア・26施設となり、提供するお買い物情報はさらに多様で充実したものとなります。
これによりユーザーにとってのメリットが、大きく向上することが見込まれます。
[画像4: http://prtimes.jp/i/8395/39/resize/d8395-39-447724-3.jpg ]
【3施設がニアリを導入した背景】
施設の運営企業である株式会社東急モールズデベロップメント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：和田博之）では、各施設のテナントからの情報発信を強化しております。
運営している施設では、HPのプラットフォームの統一化及びショップブログの導入によりPV数も前年比300％を記録する程に情報発信強化に注力しています。
今回さらにWEB上での情報露出を高める目的で、「ニアリ」導入への運びとなりました。
同社が運営する施設への導入は、「グランベリーモール」に続いて計4施設になります。今後は横浜市営地下鉄線センター南駅の港北東急S.C.でも導入を予定しています。
[画像5: http://prtimes.jp/i/8395/39/resize/d8395-39-679905-4.jpg ]
※ニアリアプリ画像
【NEARLY(ニアリ)について】
「ニアリ」とは一般消費者が利用するサービスで、身近な施設や店舗の様々な商品情報、お得な情報などを画像で簡単に探して楽しむことができるプラットフォーム型O２Oアプリです。
消費者の中でも20代〜40代の女性で、特定の施設や店舗にこだわらず様々な場所で購買する「ライトユーザー層」に多く支持されています。
施設としては、「ニアリ」を活用することで新たな集客に繋げられることから、多くの百貨店や商業施設で支持されて急速に導入が広がっており、現在85施設、約9,800店舗(リリース予定を含む)が参入しています。
詳細は下記URLからご覧頂けます。
https://www.ipoca.jp/nearly/index.html
[画像6: http://prtimes.jp/i/8395/39/resize/d8395-39-369297-5.jpg ]
【株式会社ipoca概要】
代表取締役の一之瀬が、税理士として数多くの中小企業や個人事業主へ経営コンサルタントをする中で、エンドユーザーの再来店をより手軽により安く実現するための技術や市場の研究を重ね、モバイルを用いたO2O販売促進サービス「タッチャン」を考案。07年8月ipocaを設立。独立行政法人中小企業基盤整備機構主催「ジャパンベンチャーアワード2014」などこれまでにも8つの受賞実績を持つ。
タッチャンサービスは、5年ほどで全国1500店舗、50万人に利用されるサービスとなった。そして、本年5月にリリースした、リアル店舗の集客から購買までを繋ぐ世界初のO2Oアプリ「NEARLY(ニアリ)」は、店舗の売上という具体的効果が認められる最先端の販促O2Oサービスと評価され、1年ほどで85施設、約9,800店舗(リリース予定を含む)が参加する今もっとも注目を集めるアプリのひとつとなっている。
【本リリースに関するお問い合わせ、取材のお申込み】
社 名： 株式会社ipoca (イポカ)
担 当： 飯村 office@ipoca.jp
住 所： 東京都中央区銀座8-5-6 中島商事ビル
電 話： 03-5537-6685（月〜金10:00-18:00）
ＵＲＬ： https://www.ipoca.jp/
株式会社ipoca（本社:東京都中央区、代表取締役社長:一之瀬 卓、以下ipoca）が運営する、リアルタイムに店頭情報が見られるアプリ「NEARLY(ニアリ)」（以下、ニアリ）は、2016年2月29日(月)より、みなとみらい線みなとみらい駅の『クイーンズスクエア横浜［アット！］』、田園都市線たまプラーザ駅の『たまプラーザテラス』、青葉台駅の『青葉台東急スクエア』で運用が開始されました。
導入施設は今後も全国で増加する見込みであり、店頭情報プラットフォームとしての「ニアリ」の価値はさらに高まることとなります。
[画像1: http://prtimes.jp/i/8395/39/resize/d8395-39-831490-0.jpg ]
『クイーンズスクエア横浜[アット！]』
[画像2: http://prtimes.jp/i/8395/39/resize/d8395-39-725449-1.jpg ]
『たまプラーザテラス』
[画像3: http://prtimes.jp/i/8395/39/resize/d8395-39-446098-2.jpg ]
『青葉台東急スクエア』
【神奈川県でのニアリの広がり】
神奈川県では、既に8エリア・23の施設で「ニアリ」が導入されております。
また、東急線・みなとみらい線沿線での導入施設が増加しています。
今回の『クイーンズスクエア横浜[アット！]』『たまプラーザテラス』『青葉台東急スクエア』の導入により「ニアリ」の神奈川エリアは、10エリア・26施設となり、提供するお買い物情報はさらに多様で充実したものとなります。
これによりユーザーにとってのメリットが、大きく向上することが見込まれます。
[画像4: http://prtimes.jp/i/8395/39/resize/d8395-39-447724-3.jpg ]
【3施設がニアリを導入した背景】
施設の運営企業である株式会社東急モールズデベロップメント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：和田博之）では、各施設のテナントからの情報発信を強化しております。
運営している施設では、HPのプラットフォームの統一化及びショップブログの導入によりPV数も前年比300％を記録する程に情報発信強化に注力しています。
今回さらにWEB上での情報露出を高める目的で、「ニアリ」導入への運びとなりました。
同社が運営する施設への導入は、「グランベリーモール」に続いて計4施設になります。今後は横浜市営地下鉄線センター南駅の港北東急S.C.でも導入を予定しています。
[画像5: http://prtimes.jp/i/8395/39/resize/d8395-39-679905-4.jpg ]
※ニアリアプリ画像
【NEARLY(ニアリ)について】
「ニアリ」とは一般消費者が利用するサービスで、身近な施設や店舗の様々な商品情報、お得な情報などを画像で簡単に探して楽しむことができるプラットフォーム型O２Oアプリです。
消費者の中でも20代〜40代の女性で、特定の施設や店舗にこだわらず様々な場所で購買する「ライトユーザー層」に多く支持されています。
施設としては、「ニアリ」を活用することで新たな集客に繋げられることから、多くの百貨店や商業施設で支持されて急速に導入が広がっており、現在85施設、約9,800店舗(リリース予定を含む)が参入しています。
詳細は下記URLからご覧頂けます。
https://www.ipoca.jp/nearly/index.html
[画像6: http://prtimes.jp/i/8395/39/resize/d8395-39-369297-5.jpg ]
【株式会社ipoca概要】
代表取締役の一之瀬が、税理士として数多くの中小企業や個人事業主へ経営コンサルタントをする中で、エンドユーザーの再来店をより手軽により安く実現するための技術や市場の研究を重ね、モバイルを用いたO2O販売促進サービス「タッチャン」を考案。07年8月ipocaを設立。独立行政法人中小企業基盤整備機構主催「ジャパンベンチャーアワード2014」などこれまでにも8つの受賞実績を持つ。
タッチャンサービスは、5年ほどで全国1500店舗、50万人に利用されるサービスとなった。そして、本年5月にリリースした、リアル店舗の集客から購買までを繋ぐ世界初のO2Oアプリ「NEARLY(ニアリ)」は、店舗の売上という具体的効果が認められる最先端の販促O2Oサービスと評価され、1年ほどで85施設、約9,800店舗(リリース予定を含む)が参加する今もっとも注目を集めるアプリのひとつとなっている。
【本リリースに関するお問い合わせ、取材のお申込み】
社 名： 株式会社ipoca (イポカ)
担 当： 飯村 office@ipoca.jp
住 所： 東京都中央区銀座8-5-6 中島商事ビル
電 話： 03-5537-6685（月〜金10:00-18:00）
ＵＲＬ： https://www.ipoca.jp/
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