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SAS Institute Japan、「Green Crossover Project」においてSASの環境経営ソリューションを提供
[10/05/12]
提供元：PRTIMES
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SAS Institute Japan、「Green Crossover Project」においてSASの環境経営ソリューションを提供
〜伊藤忠テクノソリューションズと協業し、エネルギー統合管理システムの実現を支援〜
SAS Institute Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：吉田仁志、以下：SAS）は、伊藤忠商事株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡藤正広）およびその協力企業がつくば市と共同で2010年5月17日より開始する、クリーンエネルギーを活用した低炭素交通社会システムの共同実証プロジェクトである「Green Crossover Project （グリーンクロスオーバープロジェクト）」において、同プロジェクトの協力会社である伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：奥田陽一、以下：CTC）と協業し、SASの環境経営ソリューション「SAS(R) Sustainability Management」を提供すると発表しました。
同プロジェクトは、つくば市内のコンビニエンスストアやガソリンスタンドをベースとし、電気自動車、急速充電器、定置用蓄電池、太陽光発電およびカーシェアリングを連携させた低炭素交通社会システムを実証するための総合的、複合的な取り組みです。CTCは、二酸化炭素削減量を含めたエネルギー利用情報の収集、分析、表示に関するシステム構築を担当し、カーシェア管理システムの提供・強化、急速充電器管理システムの構築、店舗エネルギー管理システムの構築、およびエネルギー統合管理システムの構築などを行います。SAS Sustainability Managementは、CTCが構築するエネルギー統合管理システムにおいて、情報の分析およびレポーティングの役割を担います。
SAS Sustainability Managementは、企業のサステナビリティ（持続可能性）戦略推進を支援する経営管理ソリューションです。企業のサステナビリティレポートに関する国際的なガイドラインであるGRI（Global Reporting Initiative）が定める環境、社会、および経済のトリプルボトムライン指標や、DVFA（ドイツ投資顧問協会）が提唱するESG（Environmental, Social, Governance）フレームワークのKPI（重要業績評価指標）などに準拠し、これらの指標に関する測定、管理、レポート機能を備えています。SASの予測・分析の機能により、戦略の検証、因果関係の特定、改善シナリオの予測、およびイノベーションの推進を図り、企業のサステナビリティ戦略を支援します。
＜SAS Institute Inc.について＞
SASは、ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであり、ビジネス・インテリジェンス市場においては最大の独立系ベンダーです。SASは、高度な分析と将来予測を実現するフレームワークにもとづき、顧客企業の45,000以上のサイトに革新的なソリューションを提供しています。複雑な経営課題を解決するビジネス・ソリューションによって迅速で正確な意思決定を実現することで、顧客のパフォーマンス向上と価値の創出を支援します。1976年の設立以来、「The Power to Know(R)（知る力）」を世界各地の顧客に提供し続けています。本社：米国ノースカロライナ州キャリー、社員数：Worldwide約1万名、日本法人 約210名（http://www.sas.com/）
*SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。
〜伊藤忠テクノソリューションズと協業し、エネルギー統合管理システムの実現を支援〜
SAS Institute Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：吉田仁志、以下：SAS）は、伊藤忠商事株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡藤正広）およびその協力企業がつくば市と共同で2010年5月17日より開始する、クリーンエネルギーを活用した低炭素交通社会システムの共同実証プロジェクトである「Green Crossover Project （グリーンクロスオーバープロジェクト）」において、同プロジェクトの協力会社である伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：奥田陽一、以下：CTC）と協業し、SASの環境経営ソリューション「SAS(R) Sustainability Management」を提供すると発表しました。
同プロジェクトは、つくば市内のコンビニエンスストアやガソリンスタンドをベースとし、電気自動車、急速充電器、定置用蓄電池、太陽光発電およびカーシェアリングを連携させた低炭素交通社会システムを実証するための総合的、複合的な取り組みです。CTCは、二酸化炭素削減量を含めたエネルギー利用情報の収集、分析、表示に関するシステム構築を担当し、カーシェア管理システムの提供・強化、急速充電器管理システムの構築、店舗エネルギー管理システムの構築、およびエネルギー統合管理システムの構築などを行います。SAS Sustainability Managementは、CTCが構築するエネルギー統合管理システムにおいて、情報の分析およびレポーティングの役割を担います。
SAS Sustainability Managementは、企業のサステナビリティ（持続可能性）戦略推進を支援する経営管理ソリューションです。企業のサステナビリティレポートに関する国際的なガイドラインであるGRI（Global Reporting Initiative）が定める環境、社会、および経済のトリプルボトムライン指標や、DVFA（ドイツ投資顧問協会）が提唱するESG（Environmental, Social, Governance）フレームワークのKPI（重要業績評価指標）などに準拠し、これらの指標に関する測定、管理、レポート機能を備えています。SASの予測・分析の機能により、戦略の検証、因果関係の特定、改善シナリオの予測、およびイノベーションの推進を図り、企業のサステナビリティ戦略を支援します。
＜SAS Institute Inc.について＞
SASは、ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであり、ビジネス・インテリジェンス市場においては最大の独立系ベンダーです。SASは、高度な分析と将来予測を実現するフレームワークにもとづき、顧客企業の45,000以上のサイトに革新的なソリューションを提供しています。複雑な経営課題を解決するビジネス・ソリューションによって迅速で正確な意思決定を実現することで、顧客のパフォーマンス向上と価値の創出を支援します。1976年の設立以来、「The Power to Know(R)（知る力）」を世界各地の顧客に提供し続けています。本社：米国ノースカロライナ州キャリー、社員数：Worldwide約1万名、日本法人 約210名（http://www.sas.com/）
*SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。
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