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スマートフォン向け自動変換サービス『モバイルコンバート for スマートフォン』が多くの大手企業のスマートフォンサイトを続々サポート!




(株)エムティーアイが販売する、企業の携帯サイトをスマートフォン対応できる法人向けサービス『モバイルコンバート for スマートフォン』が、昨年5月のサービス開始以来、100サイト以上に採用されましたのでお知らせします。
本田技研工業(株)、ライオン(株)、キリンビバレッジ(株)をはじめとする多くのナショナルクライアントに採用され、“スマートフォンの変換ソリューションサービス”としては、他社を大きく引き離し、国内最大の導入数を誇ります。
これからもトップクラスのシェアを維持できるよう、さらに便利で質の高いサービスを提供し、多くの企業の満足を得られるようサポートしていきます。

◆多くの企業に支持される理由
『モバイルコンバート for スマートフォン』は、既存の携帯サイトを短期間・低コストでスマートフォン向けに自動変換できるサービスです。長年にわたり、携帯サイトを数多く運営してきたノウハウを持つ当社だからこそ実現できる信頼性の高いサービスで、販売開始以降大きな反響を呼んできました。
様々なジャンルの大手企業に続々と採用された理由は、「スピーディ」で「安価」なサイト構築はもちろんのこと、「安定したシステム」「動作保証」「セキュリティ対策」「アクセス解析」など、導入後も万全のサポート体制で支援する確かな技術力が評価されたためです。

◆急速な広まりで早急な対応が迫られるスマートフォン
2014年度末には、スマートフォンの契約数が携帯電話契約数全体の半数を超えると予想(MM総研調べ)されるほど、日々スマートフォンシェアは拡大し、それに伴いスマートフォン経由のインターネット・アクセスも急激に増加しています。   
そのため、携帯サイトを利用して事業を行う企業は、早急にスマートフォン専用のサイトを構築し、使い勝手を向上させ、顧客を惹きつける必要性が高まっています。
しかしながら、スマートフォン向けのサイト構築は、搭載OSや端末毎の仕様の違いに対応しなくてはならず、コストや時間がかかるため、大きな課題となっています。

◆企業の携帯サイトを、短期間・低コストでスマートフォン対応できるサービス
こうした課題を一気に解決できるのが、『モバイルコンバート for スマートフォン』です。
本サービスは、企業が既に運営しているiモード(R)用の携帯サイトを、スマートフォン向けにリデザインし、特有のタッチパネルの操作性を考慮したデザイン性の高い専用サイトに自動変換するASPサービスです。「iOS」や「Android」「Windows(R) Phone」といったOSに対応したサイトが同時に手間なく完成します。
これにより、企業はゼロからスマートフォン専用サイトを制作せずに、短期間でコストを最小限に抑えて構築できるため、導入企業はビジネスの対象マーケットを「簡単」に「スピーディ」に広げられるようになります。

今後も『モバイルコンバート for スマートフォン』では、企業のニーズに応えた質の高いサービスを提供し続け、2011年10月から1年間で、新たに200サイト以上への導入を目指します。

<各企業が 『モバイルコンバート for スマートフォン』 を導入した理由>
本田技研工業(株)、ライオン(株)、キリンビバレッジ(株)のほか、大和証券(株)、カブドットコム(株)などの金融系、(株)ニッセンなどのEC系、節電.go.jpといった官公庁運営のサイトなど、幅広い企業のスマートフォンサイトに採用されています。

≪大手メーカー系の導入理由≫
本田技研工業(株)、ライオン(株)、キリンビバレッジ(株) など
・ブラントごとにサイトが存在し、スマートフォン向けの企業サイトおよび多数のブランドサイトをすべて一から作成するのは、多くの時間およびコストが必要で困難だった
・グローバル展開で、スマートフォンをはじめマルチデバイスへの対応が急務だった

≪EC通販系の導入理由≫
(株)ニッセン、(株)セシール、(株)ディノス など
・スマートフォンでPCサイトをそのまま表示すると使い勝手が悪く、売上に影響するため、見やすい専用サイトが必要だった
・モバイルで培ったメールマーケティングを、親和性の高いスマートフォンでも早急に展開したかった
・拡大したスマートフォンユーザーに対しての機会損失を一日でも早く無くしたかった
・新たな労力を増やさず、コストを抑えて作成したかった

≪金融系の導入理由≫
大和証券(株)、カブドットコム証券(株)、(株)モビット など
・PCサイトをスマートフォンで表示させると、視認性が悪く、容量も重いので表示に時間がかかり、1分1秒をしのぎ合うトレーダーには不都合。そのため、スマートフォン対応を早急に行いたかったが、安全なサポート体制も必須だった
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