SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
Yahoo!リサーチ、「太陽光発電システム」に関する調査を実施
[09/12/10]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
───────────────────────────────────
『太陽光発電の新たな買取制度（余剰電力買取制度）』の認知者は約7割だが、
理解者は1割程度に留まる。
制度にともなう買取費用の負担には否定的な人が7割以上と圧倒的に多い
http://www.yahoo-vi.co.jp/research/091210.html
調査期間： 2009年11月14日〜15日/インターネットウェブ定量調査により、
全国20〜69歳男女1,000人を対象に実施
───────────────────────────────────
---------------------------------------------------------------------
＜調査結果トピックス＞
・ 電気代節約・地球温暖化防止等の太陽光発電システムの特徴の認知率は
調査対象者の約8割と、マジョリティが認知。導入費用の高さや補助金の
存在などは6割強の認知率
・ 11月スタートの『太陽光発電の余剰電力買取制度』の認知率は約7割、
理解率は1割程度
・ 『余剰電力買取制度』の買取費用の負担には否定的な人が7割以上と
圧倒的に多い
・ さらなる普及・拡大施策として検討されている『全量・全種買取制度』の
認知率は約4割
・ 『全量・全種買取制度』にともなう買取費用の追加負担に対しては、
否定的な人が７割以上と圧倒的に多い
・ 『余剰電力買取制度』 『全量・全種買取制度』全般に対する納得度は、
肯定派と否定派に二分
---------------------------------------------------------------------
Yahoo!リサーチを運営するヤフーバリューインサイト株式会社(本社/東京都
中野区、代表取締役社長/田部 信)では、「太陽光発電システム」に関する
調査を、自社調査専用パネルを対象に実施しました。
CO2削減の流れやエコカー、そして、11月1日からスタートした『太陽光発電
の新たな買取制度（以下、余剰電力買取制度※）』など、代替エネルギーに関
する関心が高まるなか、太陽光発電システムに焦点を当て、現時点でのシステ
ムの特徴の認知や設置状況とその理由、余剰電力買取制度の認知・理解などに
ついて掘り下げました。
※余剰電力買取制度
2009年11月1日からスタートした「太陽光発電の新たな買取制度」。
太陽光発電によって発電した電力のうち、自家消費せずに余った電力を電力
会社が買い取り、その買取コストを電気を使用する全ての方々で負担をする
という制度。
◇◆◇ 調査結果概要 ◇◆◇
〔1〕電気代節約・地球温暖化防止などの太陽光発電システムの特徴は約8割と、
マジョリティが認知。導入費用の高さや補助金の存在などは6割強の認知率
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
まずは、【太陽光発電システム】の特徴に関する認知状況を確認しました。
「電気代の節約につながる」と「地球温暖化防止につながる」の2項目は8割
前後と、すでにマジョリティの人が認知しています。次いで、「システムの導
入費用が高い」や「システム導入時に国や自治体からの補助金を得られる可能
性がある」は6割強のレベルで認知されているという結果でした。
〔2〕太陽光発電システムは、「いつかは設置を考えたい」が過半数を占める
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
太陽光発電システムは、「設置している」が調査対象者全体の約2％、「設
置していないが設置を検討している」の約5％と合わせても1割に満たず、まだ
まだごく限られた人が導入および導入検討をしているという結果になりました。
しかしながら、「現状では検討していないが、いつかは設置を考えたい」と答
えた導入意向者が54％と過半数を占め、何らかの興味は抱いている様子がうか
がえます。
現在すでに導入している、導入を検討している、将来的に導入を検討したい
と答えた人にその理由を聞いたところ、「電気代の節約につながるから」が最
も多く、60％が挙げています。2番目に多かった「地球温暖化防止につながる
から」（32％）の2倍近くに達しており、環境面よりも、節約などの経済的な
面を利点と考えている人が多いようです。
〔3〕11月スタートの『太陽光発電の余剰電力買取制度』の認知率は約7割、
理解率は1割程度
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
11月からスタートした『太陽光発電の余剰電力買取制度』の認知者の合計
（「内容まで詳しく知っている」と「詳しくは知らないが聞いたことがある」
の合計。以下、認知者計）は、全体の69％と約7割に達しました。しかしなが
ら、そのうち、「内容まで詳しく知っている」という理解者は1割程度という
結果でした。
続いて、制度に関する説明を提示した後、改めて制度の各内容に関する認知
を聞いたところ、『余剰電力を電力会社が従来の2倍にあたる単価で買い取る
こと』や『この制度により太陽光発電システムの普及活性化が期待されている
こと』は認知者計が7割前後と高いものの、『余剰電力の買取にかかる費用が
「太陽光サーチャージ」という形で電気利用者すべてが負担し、電気料金に上
乗せされること』については認知者計が半数に満たず、「内容まで詳しく知っ
ている」人は1割強に留まりました。
〔4〕『余剰電力買取制度』の買取費用の負担には否定的な人が7割以上と
圧倒的に多い
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
余剰電力買取制度において、買取のための費用を、現在支払っている電気料
金に上乗せして負担をする点については、「どちらかといえば負担したくな
い」「負担したくない」がいずれも36％で、全体の73％が「負担したくない」
と回答しました。「負担してもよい」「どちらかといえば負担してもよい」の
合計20％の3倍以上と、負担には否定的な人が肯定的な人を圧倒的に上回る結
果となりました。
〔5〕さらなる普及・拡大施策として検討されている『全量・全種買取制度』
の認知率は約4割
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
さらに、再生可能エネルギーのさらなる普及・拡大に向けて、今後、『太陽
光による発電の買取を余剰分に限定せず、全量を電力会社が買い取る案（全量
買取）』や『買い取る電力を風力や地熱など他の再生可能エネルギーにも広げ
る案（全種買取）』といった全量・全種買取制度が検討されていることについ
て、説明を提示した後に認知・理解度を確認しました。
「全量・全種買取制度が検討されていること」の認知度は、「内容まで詳し
く知っている」と「詳しくは知らないが聞いたことがある」の認知者計で約45
％、「全量・全種買取制度が実施され、太陽光や風力発電の買取範囲の拡大が
進むと、太陽光発電を設置している、いないに関わらず、追加負担が生じると
見込まれていること」については、認知者計で4割弱と、前述の【3】『余剰電
力買取制度の認知・理解度』を大きく下回りました。
〔6〕『全量・全種買取制度』にともなう買取費用の負担に対しては、
否定的な人が７割以上と圧倒的に多い
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
今後の施策として検討されている「全量・全種買取制度」でも、その買取費
用を電気利用者すべてがさらに追加負担することについての意見を確認しまし
た。「追加負担したくない」が38％、「どちらかといえば追加負担したくない」
が36％と、追加負担には否定的な意見が全体の74％と約4分の3となり、「余剰
電力買取制度」と同様に、負担には否定的である人が圧倒的に多い結果となっ
ています。
〔7〕『余剰電力買取制度』 『全量・全種買取制度』全般に対する納得度は
肯定派と否定派に二分
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
最後に、『余剰電力買取制度』および『全量・全種買取制度』を含めた制度
全般に対して、納得できるかどうかを聞きました。全体で「とても納得でき
る」が約5％、「やや納得できる」が40％で、「納得できる」の合計は約45％
と半数弱となりました。一方、「全く納得できない」「あまり納得できない」
の合計も約45％と、肯定派と否定派が同率に二分される結果となりました。
＜調査概要＞
◇調査目的 ：太陽光発電システムの設置状況や太陽光発電の余剰電力買取
制度の認知・理解度を知る
◇調査方法 ：インターネットウェブ定量調査
◇調査対象者 ：全国20〜60代男女 1,000人
◇割付 ：性年代10歳刻み 100サンプル均等割付
◇調査期間 ：2009年11月14日(土)〜11月15日(日)
◇調査機関 ：ヤフーバリューインサイト株式会社
◇設問項目 ：下記項目を調査
・エネルギーに関する情報入手状況
・太陽光発電の導入の有無とその理由
・太陽光発電システムの特徴の認知
・太陽光発電の電力買取制度の認知や
買取費用「太陽光サーチャージ」の負担意向 など
※プレスリリースは、こちらからダウンロードいただけます。
http://www.yahoo-vi.co.jp/research/common/pdf/091210.pdf
───────────────────────────────────
◇ヤフーバリューインサイト株式会社について
───────────────────────────────────
「市場の生活者ニーズを捉え、マーケティング課題を解決し、企業の成長に
貢献する価値を提供すること」、それが私たちの使命です。ヤフーバリューイ
ンサイト株式会社は、マーケティングリサーチのリーディングカンパニーとし
て、国内最大級かつ高品質な調査パネルを基盤に、インターネットリサーチか
ら従来型手法まで、豊富なリサーチサービスを提供しています。
2008年7月より、ヤフー株式会社との「Yahoo!リサーチ」ブランド共同運営
を開始し、Yahoo! JAPANを通じた調査パネルの充実、インターネットにおける
ノウハウやインターネット利用動向の活用、そしてマーケティングテクノロジ
ーの研究・開発を続け、これまでにないサービスや価値を提供してまいります。
会社名 ：ヤフーバリューインサイト株式会社
http://www.yahoo-vi.co.jp/
所在地 ：東京都中野区中央1-38-1 住友中野坂上ビル1F
TEL: 03-3367-1967(代表) FAX:03-3367-1961
新会社発足日 ：2007年7月1日
資本金 ：7億円
代表者 ：代表取締役社長 田部 信(たなべ しん)
事業内容 ：・マーケティングリサーチ事業
・データ解析事業
・マーケティングコンサルティング事業
所属団体 ：・社団法人日本マーケティング・リサーチ協会(JMRA)
・社団法人日本マーケティング協会(JMA)
・ESOMAR(ヨーロッパ世論・市場調査協会)
・日本行動計量学会
・日本消費者行動研究学会(JACS)
・日本マーケティング・サイエンス学会(JIMS)
本件に関するお問い合わせ
─────────────────────────────
ヤフーバリューインサイト株式会社
マーケティングコミュ二ケーション室 広報
お問い合わせフォーム：
https://www.yahoo-vi.co.jp/inquiry/form/index.php
TEL：03-3367-1959 FAX：03-3367-1969
【引用・転載時のクレジット表記について】
本リリースの調査結果を引用される際は、必ずクレジット/調査
概要を明記いただけますようお願いします。
例)「Yahoo!リサーチ調べ /全国20〜69歳男女1,000人、
2009年11月14日〜15日実施」
─────────────────────────────
『太陽光発電の新たな買取制度（余剰電力買取制度）』の認知者は約7割だが、
理解者は1割程度に留まる。
制度にともなう買取費用の負担には否定的な人が7割以上と圧倒的に多い
http://www.yahoo-vi.co.jp/research/091210.html
調査期間： 2009年11月14日〜15日/インターネットウェブ定量調査により、
全国20〜69歳男女1,000人を対象に実施
───────────────────────────────────
---------------------------------------------------------------------
＜調査結果トピックス＞
・ 電気代節約・地球温暖化防止等の太陽光発電システムの特徴の認知率は
調査対象者の約8割と、マジョリティが認知。導入費用の高さや補助金の
存在などは6割強の認知率
・ 11月スタートの『太陽光発電の余剰電力買取制度』の認知率は約7割、
理解率は1割程度
・ 『余剰電力買取制度』の買取費用の負担には否定的な人が7割以上と
圧倒的に多い
・ さらなる普及・拡大施策として検討されている『全量・全種買取制度』の
認知率は約4割
・ 『全量・全種買取制度』にともなう買取費用の追加負担に対しては、
否定的な人が７割以上と圧倒的に多い
・ 『余剰電力買取制度』 『全量・全種買取制度』全般に対する納得度は、
肯定派と否定派に二分
---------------------------------------------------------------------
Yahoo!リサーチを運営するヤフーバリューインサイト株式会社(本社/東京都
中野区、代表取締役社長/田部 信)では、「太陽光発電システム」に関する
調査を、自社調査専用パネルを対象に実施しました。
CO2削減の流れやエコカー、そして、11月1日からスタートした『太陽光発電
の新たな買取制度（以下、余剰電力買取制度※）』など、代替エネルギーに関
する関心が高まるなか、太陽光発電システムに焦点を当て、現時点でのシステ
ムの特徴の認知や設置状況とその理由、余剰電力買取制度の認知・理解などに
ついて掘り下げました。
※余剰電力買取制度
2009年11月1日からスタートした「太陽光発電の新たな買取制度」。
太陽光発電によって発電した電力のうち、自家消費せずに余った電力を電力
会社が買い取り、その買取コストを電気を使用する全ての方々で負担をする
という制度。
◇◆◇ 調査結果概要 ◇◆◇
〔1〕電気代節約・地球温暖化防止などの太陽光発電システムの特徴は約8割と、
マジョリティが認知。導入費用の高さや補助金の存在などは6割強の認知率
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
まずは、【太陽光発電システム】の特徴に関する認知状況を確認しました。
「電気代の節約につながる」と「地球温暖化防止につながる」の2項目は8割
前後と、すでにマジョリティの人が認知しています。次いで、「システムの導
入費用が高い」や「システム導入時に国や自治体からの補助金を得られる可能
性がある」は6割強のレベルで認知されているという結果でした。
〔2〕太陽光発電システムは、「いつかは設置を考えたい」が過半数を占める
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
太陽光発電システムは、「設置している」が調査対象者全体の約2％、「設
置していないが設置を検討している」の約5％と合わせても1割に満たず、まだ
まだごく限られた人が導入および導入検討をしているという結果になりました。
しかしながら、「現状では検討していないが、いつかは設置を考えたい」と答
えた導入意向者が54％と過半数を占め、何らかの興味は抱いている様子がうか
がえます。
現在すでに導入している、導入を検討している、将来的に導入を検討したい
と答えた人にその理由を聞いたところ、「電気代の節約につながるから」が最
も多く、60％が挙げています。2番目に多かった「地球温暖化防止につながる
から」（32％）の2倍近くに達しており、環境面よりも、節約などの経済的な
面を利点と考えている人が多いようです。
〔3〕11月スタートの『太陽光発電の余剰電力買取制度』の認知率は約7割、
理解率は1割程度
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
11月からスタートした『太陽光発電の余剰電力買取制度』の認知者の合計
（「内容まで詳しく知っている」と「詳しくは知らないが聞いたことがある」
の合計。以下、認知者計）は、全体の69％と約7割に達しました。しかしなが
ら、そのうち、「内容まで詳しく知っている」という理解者は1割程度という
結果でした。
続いて、制度に関する説明を提示した後、改めて制度の各内容に関する認知
を聞いたところ、『余剰電力を電力会社が従来の2倍にあたる単価で買い取る
こと』や『この制度により太陽光発電システムの普及活性化が期待されている
こと』は認知者計が7割前後と高いものの、『余剰電力の買取にかかる費用が
「太陽光サーチャージ」という形で電気利用者すべてが負担し、電気料金に上
乗せされること』については認知者計が半数に満たず、「内容まで詳しく知っ
ている」人は1割強に留まりました。
〔4〕『余剰電力買取制度』の買取費用の負担には否定的な人が7割以上と
圧倒的に多い
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
余剰電力買取制度において、買取のための費用を、現在支払っている電気料
金に上乗せして負担をする点については、「どちらかといえば負担したくな
い」「負担したくない」がいずれも36％で、全体の73％が「負担したくない」
と回答しました。「負担してもよい」「どちらかといえば負担してもよい」の
合計20％の3倍以上と、負担には否定的な人が肯定的な人を圧倒的に上回る結
果となりました。
〔5〕さらなる普及・拡大施策として検討されている『全量・全種買取制度』
の認知率は約4割
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
さらに、再生可能エネルギーのさらなる普及・拡大に向けて、今後、『太陽
光による発電の買取を余剰分に限定せず、全量を電力会社が買い取る案（全量
買取）』や『買い取る電力を風力や地熱など他の再生可能エネルギーにも広げ
る案（全種買取）』といった全量・全種買取制度が検討されていることについ
て、説明を提示した後に認知・理解度を確認しました。
「全量・全種買取制度が検討されていること」の認知度は、「内容まで詳し
く知っている」と「詳しくは知らないが聞いたことがある」の認知者計で約45
％、「全量・全種買取制度が実施され、太陽光や風力発電の買取範囲の拡大が
進むと、太陽光発電を設置している、いないに関わらず、追加負担が生じると
見込まれていること」については、認知者計で4割弱と、前述の【3】『余剰電
力買取制度の認知・理解度』を大きく下回りました。
〔6〕『全量・全種買取制度』にともなう買取費用の負担に対しては、
否定的な人が７割以上と圧倒的に多い
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
今後の施策として検討されている「全量・全種買取制度」でも、その買取費
用を電気利用者すべてがさらに追加負担することについての意見を確認しまし
た。「追加負担したくない」が38％、「どちらかといえば追加負担したくない」
が36％と、追加負担には否定的な意見が全体の74％と約4分の3となり、「余剰
電力買取制度」と同様に、負担には否定的である人が圧倒的に多い結果となっ
ています。
〔7〕『余剰電力買取制度』 『全量・全種買取制度』全般に対する納得度は
肯定派と否定派に二分
+-----+------+------+------+------+------+------+------+------+------+
最後に、『余剰電力買取制度』および『全量・全種買取制度』を含めた制度
全般に対して、納得できるかどうかを聞きました。全体で「とても納得でき
る」が約5％、「やや納得できる」が40％で、「納得できる」の合計は約45％
と半数弱となりました。一方、「全く納得できない」「あまり納得できない」
の合計も約45％と、肯定派と否定派が同率に二分される結果となりました。
＜調査概要＞
◇調査目的 ：太陽光発電システムの設置状況や太陽光発電の余剰電力買取
制度の認知・理解度を知る
◇調査方法 ：インターネットウェブ定量調査
◇調査対象者 ：全国20〜60代男女 1,000人
◇割付 ：性年代10歳刻み 100サンプル均等割付
◇調査期間 ：2009年11月14日(土)〜11月15日(日)
◇調査機関 ：ヤフーバリューインサイト株式会社
◇設問項目 ：下記項目を調査
・エネルギーに関する情報入手状況
・太陽光発電の導入の有無とその理由
・太陽光発電システムの特徴の認知
・太陽光発電の電力買取制度の認知や
買取費用「太陽光サーチャージ」の負担意向 など
※プレスリリースは、こちらからダウンロードいただけます。
http://www.yahoo-vi.co.jp/research/common/pdf/091210.pdf
───────────────────────────────────
◇ヤフーバリューインサイト株式会社について
───────────────────────────────────
「市場の生活者ニーズを捉え、マーケティング課題を解決し、企業の成長に
貢献する価値を提供すること」、それが私たちの使命です。ヤフーバリューイ
ンサイト株式会社は、マーケティングリサーチのリーディングカンパニーとし
て、国内最大級かつ高品質な調査パネルを基盤に、インターネットリサーチか
ら従来型手法まで、豊富なリサーチサービスを提供しています。
2008年7月より、ヤフー株式会社との「Yahoo!リサーチ」ブランド共同運営
を開始し、Yahoo! JAPANを通じた調査パネルの充実、インターネットにおける
ノウハウやインターネット利用動向の活用、そしてマーケティングテクノロジ
ーの研究・開発を続け、これまでにないサービスや価値を提供してまいります。
会社名 ：ヤフーバリューインサイト株式会社
http://www.yahoo-vi.co.jp/
所在地 ：東京都中野区中央1-38-1 住友中野坂上ビル1F
TEL: 03-3367-1967(代表) FAX:03-3367-1961
新会社発足日 ：2007年7月1日
資本金 ：7億円
代表者 ：代表取締役社長 田部 信(たなべ しん)
事業内容 ：・マーケティングリサーチ事業
・データ解析事業
・マーケティングコンサルティング事業
所属団体 ：・社団法人日本マーケティング・リサーチ協会(JMRA)
・社団法人日本マーケティング協会(JMA)
・ESOMAR(ヨーロッパ世論・市場調査協会)
・日本行動計量学会
・日本消費者行動研究学会(JACS)
・日本マーケティング・サイエンス学会(JIMS)
本件に関するお問い合わせ
─────────────────────────────
ヤフーバリューインサイト株式会社
マーケティングコミュ二ケーション室 広報
お問い合わせフォーム：
https://www.yahoo-vi.co.jp/inquiry/form/index.php
TEL：03-3367-1959 FAX：03-3367-1969
【引用・転載時のクレジット表記について】
本リリースの調査結果を引用される際は、必ずクレジット/調査
概要を明記いただけますようお願いします。
例)「Yahoo!リサーチ調べ /全国20〜69歳男女1,000人、
2009年11月14日〜15日実施」
─────────────────────────────
SEO関連
