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[先物取引] 特別値下げキャンペーン 「J-NETクロス取引」で約定すると「最大50％割引」で業界最低水準手数料を実現！！
[15/01/29]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
株式会社SBI証券（本社：東京都港区、代表取締役社長：高村正人、以下「当社」という。）は、2015年1月30日（金）16：10から2015年2月27日（金）15：15[予定]までを期間として、「日経225先物 業界最低水準手数料 J-NETクロス約定でミニ“25円”＆ラージ“250円”キャンペーン！」を実施することとなりましたので、お知らせいたします。
本キャンペーンは、当社の先物取引の手数料について、下記のとおり、最大50％割引となる大幅な引き下げを実施するものです。なお、申込手続きは一切不要のお得なキャンペーンです。
[画像1: http://prtimes.jp/i/7957/48/resize/d7957-48-943808-1.jpg ]
本キャンペーンの詳細につきましては、当社ＷＥＢサイトにてご確認ください。
当社の先物・オプション取引は、主要ネット証券No.1の豊富な商品ラインナップ(※2)や日本初となる「J-NETクロス取引」の提供(※3)などの先進的な取組みをご支持いただき、多くのお客さまにご利用いただいております。実際に、2014年12月の委託個人売買代金に占める当社シェアは、日経225先物で約44％、ミニ日経225先物で約34％に達するなど、業界において圧倒的なシェアNo.1(※4)を誇っております。
このたびの 「日経225先物 業界最低水準手数料 J-NETクロス約定でミニ“25円”＆ラージ“250円”キャンペーン！」の実施により、これまで以上に多くの個人投資家の皆さまに、資産運用の選択肢の一つとして、当社の先物取引及びJ-NETクロス取引の活用をご検討いただけるものと期待しております。
当社は、2015年1月30日（金）16：10より、「先物・オプション取引口座開設 & 取引キャンペーン！抽選で20名様に現金1万円をプレゼントキャンペーン！」を実施することも予定しており、今後も「業界屈指の格安手数料で業界最高水準のサービス」を実現するべく、商品・サービスの拡充に努めてまいります。
※1 比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（カナ順）を指します。（2015年1月29日現在、当社調べ）
※2 比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券No.1の豊富な商品ラインナップ」とは、大阪取引所上場の先物・オプション取引における取扱商品数を指します。（2015年1月29日現在、当社調べ）
※3 本サービスの提供が「日本初」とは一般投資家を対象として広く提供するものを指します。（2015年1月29日現在、当社調べ）
※4 大阪取引所統計資料、（社）金融財政事研究会調べ資料より当社集計。日経225先物委託個人売買代金、ミニ日経225先物委託個人売買代金を元に算出。
＜ご参考＞「J-NETクロス取引」とは？
「J-NETクロス取引」とは、2014年10月14日（火）より、当社が日本で初めて開始した先物取引の新サービスで、日経225先物およびミニ日経225先物における当社のお客さまの注文とSBIジャパンネクスト証券のお客さまの注文について、当社内でマッチングを行い、取引所の立会外市場（J-NET）で約定させる取引です。マッチングを行うのは、取引所の立会価格より有利または同価格で約定が可能な場合のため、取引所立会市場に注文するよりも有利な価格で取引できる可能性があります。
実際に立会外市場（J-NET）での約定のうち、立会市場より有利な価格で約定した割合は、日中について、日経225先物、ミニ日経225先物ともに約2割※となっており、既に多くのお客さまが価格面でのメリットを享受されております。（※集計期間は、2015年1月16日（金）16：30〜2015年1月23日（金）17：10です）
「J-NETクロス取引」 取引イメージ
[画像2: http://prtimes.jp/i/7957/48/resize/d7957-48-783449-2.jpg ]
＜金融商品取引法に係る表示＞
商号等 株式会社SBI証券 金融商品取引業者
登録番号 関東財務局長（金商）第44号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
＜手数料等及びリスク情報について＞
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、外国為替保証金取引では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
本キャンペーンは、当社の先物取引の手数料について、下記のとおり、最大50％割引となる大幅な引き下げを実施するものです。なお、申込手続きは一切不要のお得なキャンペーンです。
[画像1: http://prtimes.jp/i/7957/48/resize/d7957-48-943808-1.jpg ]
本キャンペーンの詳細につきましては、当社ＷＥＢサイトにてご確認ください。
当社の先物・オプション取引は、主要ネット証券No.1の豊富な商品ラインナップ(※2)や日本初となる「J-NETクロス取引」の提供(※3)などの先進的な取組みをご支持いただき、多くのお客さまにご利用いただいております。実際に、2014年12月の委託個人売買代金に占める当社シェアは、日経225先物で約44％、ミニ日経225先物で約34％に達するなど、業界において圧倒的なシェアNo.1(※4)を誇っております。
このたびの 「日経225先物 業界最低水準手数料 J-NETクロス約定でミニ“25円”＆ラージ“250円”キャンペーン！」の実施により、これまで以上に多くの個人投資家の皆さまに、資産運用の選択肢の一つとして、当社の先物取引及びJ-NETクロス取引の活用をご検討いただけるものと期待しております。
当社は、2015年1月30日（金）16：10より、「先物・オプション取引口座開設 & 取引キャンペーン！抽選で20名様に現金1万円をプレゼントキャンペーン！」を実施することも予定しており、今後も「業界屈指の格安手数料で業界最高水準のサービス」を実現するべく、商品・サービスの拡充に努めてまいります。
※1 比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（カナ順）を指します。（2015年1月29日現在、当社調べ）
※2 比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券No.1の豊富な商品ラインナップ」とは、大阪取引所上場の先物・オプション取引における取扱商品数を指します。（2015年1月29日現在、当社調べ）
※3 本サービスの提供が「日本初」とは一般投資家を対象として広く提供するものを指します。（2015年1月29日現在、当社調べ）
※4 大阪取引所統計資料、（社）金融財政事研究会調べ資料より当社集計。日経225先物委託個人売買代金、ミニ日経225先物委託個人売買代金を元に算出。
＜ご参考＞「J-NETクロス取引」とは？
「J-NETクロス取引」とは、2014年10月14日（火）より、当社が日本で初めて開始した先物取引の新サービスで、日経225先物およびミニ日経225先物における当社のお客さまの注文とSBIジャパンネクスト証券のお客さまの注文について、当社内でマッチングを行い、取引所の立会外市場（J-NET）で約定させる取引です。マッチングを行うのは、取引所の立会価格より有利または同価格で約定が可能な場合のため、取引所立会市場に注文するよりも有利な価格で取引できる可能性があります。
実際に立会外市場（J-NET）での約定のうち、立会市場より有利な価格で約定した割合は、日中について、日経225先物、ミニ日経225先物ともに約2割※となっており、既に多くのお客さまが価格面でのメリットを享受されております。（※集計期間は、2015年1月16日（金）16：30〜2015年1月23日（金）17：10です）
「J-NETクロス取引」 取引イメージ
[画像2: http://prtimes.jp/i/7957/48/resize/d7957-48-783449-2.jpg ]
＜金融商品取引法に係る表示＞
商号等 株式会社SBI証券 金融商品取引業者
登録番号 関東財務局長（金商）第44号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
＜手数料等及びリスク情報について＞
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、外国為替保証金取引では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
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