-高校生や大学生に聴いて欲しい-「科学技術とベンチャービジネス」への参加者募集
[17/02/27]
提供元:PRTIMES
提供元:PRTIMES
〜開催日:3月28日 場所:東京農工大学 小金井キャンパス〜
独立行政法人中小企業基盤整備機構関東本部(略称:中小機構関東、所在地:東京都港区、本部長:佐藤 勉)は、国立大学法人東京農工大学、国立研究開発法人情報通信研究機構(略称:NICT)と共催で、次世代地域人材育成フォーラム「科学技術とベンチャービジネス」を東京農工大学 小金井キャンパス内 グリーンホール(新1号館)において開催します。参加費は無料です。
本フォーラムでは、NICT研究者やNICTの研究を活用してベンチャービジネスを立ち上げた起業家、農工大・多摩小金井ベンチャーポート(*)でビジネスを孵化させたベンチャー企業の社長が講師として日本の基礎技術開発の現場や、そこで生まれた新技術等をベンチャービジネスに変える現場の「奮闘と楽しさ」について講演します。
<フォーラム概要>
名 称:「科学技術とベンチャービジネス」
日 時:2017年3月28日(火曜)14:00〜16:00
場 所:東京農工大学 小金井キャンパス内 グリーンホール(新1号館)
(東京都小金井市中町2-24-16 東京農工大学 小金井キャンパス内)
主 催:中小機構関東
共 催:東京農工大学、情報通信研究機構
後 援:小金井市、小金井市観光まちおこし協会、小金井商工会
定 員:100 名(先着順・要事前申し込み)
対 象:高校生・大学生及びその保護者、ベンチャービジネスに関心のある社会人
申 込 方 法:メール( ntkvp-info@smrj.go.jp )での申込み
参考URL: http://www.smrj.go.jp/incubation/tama-koganei/index.html
(*)農工大・多摩小金井ベンチャーポートについて
農工大・多摩小金井ベンチャーポートは、中小機構が運営する、東京農工大学を始め多摩地区の大学・研究所の知財・技術を活用したベンチャー企業、中小企業の事業展開を促進することを目的とした起業家育成施設です。
<中小機構について>
中小機構は、日本の中小企業政策の総合的な実施機関として中核的な役割を担う経済産業省所管の独立行政法人です。全国9ヶ所に展開する地域本部を通じ、中小企業の発展と地域振興の実現に向け、創業や新事業展開、販路開拓、海外展開、セーフティネットを含む経営基盤の強化をはじめとする中小企業の様々なニーズに対し、経営アドバイス、研修、共済制度、ファンドを通じた資金提供など多様な支援メニューを揃えています。
独立行政法人中小企業基盤整備機構関東本部(略称:中小機構関東、所在地:東京都港区、本部長:佐藤 勉)は、国立大学法人東京農工大学、国立研究開発法人情報通信研究機構(略称:NICT)と共催で、次世代地域人材育成フォーラム「科学技術とベンチャービジネス」を東京農工大学 小金井キャンパス内 グリーンホール(新1号館)において開催します。参加費は無料です。
本フォーラムでは、NICT研究者やNICTの研究を活用してベンチャービジネスを立ち上げた起業家、農工大・多摩小金井ベンチャーポート(*)でビジネスを孵化させたベンチャー企業の社長が講師として日本の基礎技術開発の現場や、そこで生まれた新技術等をベンチャービジネスに変える現場の「奮闘と楽しさ」について講演します。
<フォーラム概要>
名 称:「科学技術とベンチャービジネス」
日 時:2017年3月28日(火曜)14:00〜16:00
場 所:東京農工大学 小金井キャンパス内 グリーンホール(新1号館)
(東京都小金井市中町2-24-16 東京農工大学 小金井キャンパス内)
主 催:中小機構関東
共 催:東京農工大学、情報通信研究機構
後 援:小金井市、小金井市観光まちおこし協会、小金井商工会
定 員:100 名(先着順・要事前申し込み)
対 象:高校生・大学生及びその保護者、ベンチャービジネスに関心のある社会人
申 込 方 法:メール( ntkvp-info@smrj.go.jp )での申込み
参考URL: http://www.smrj.go.jp/incubation/tama-koganei/index.html
(*)農工大・多摩小金井ベンチャーポートについて
農工大・多摩小金井ベンチャーポートは、中小機構が運営する、東京農工大学を始め多摩地区の大学・研究所の知財・技術を活用したベンチャー企業、中小企業の事業展開を促進することを目的とした起業家育成施設です。
<中小機構について>
中小機構は、日本の中小企業政策の総合的な実施機関として中核的な役割を担う経済産業省所管の独立行政法人です。全国9ヶ所に展開する地域本部を通じ、中小企業の発展と地域振興の実現に向け、創業や新事業展開、販路開拓、海外展開、セーフティネットを含む経営基盤の強化をはじめとする中小企業の様々なニーズに対し、経営アドバイス、研修、共済制度、ファンドを通じた資金提供など多様な支援メニューを揃えています。