Webマーケティング担当者がサービス導入時に重視するのは「費用対効果」よりも「サービスの認知度」、「ターゲティング精度」。また4割以上が現在のインターネットを活用したマーケティング施策に不満。
[18/04/06]
提供元:PRTIMES
提供元:PRTIMES
〜BtoB企業のマーケティング担当者に聞いたデジタルマーケティングの活用実態〜
アドテクノロジー開発とインターネットマーケティング支援を行う株式会社フルスピード(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:友松功一)は、BtoB向けの顧客獲得施策を行っている企業の広告・マーケティング・広報・企画の担当者を対象にアンケートを実施しました。
アンケートの目的
Webマーケティング担当者の果たすべき役割・機能が増え、求められるレベルも高まっています。そのため現状のままでは対応しきれないと、課題感を募らせるマーケティング部門が増えています。
多くの企業が抱えている課題とその対応状況について、全国のBtoB企業で顧客獲得施策を取りあつかう広告担当者、マーケティング担当者、広報担当者、企画担当者の実情を調査・分析しました。悩みを抱える担当者たちの問題解決のヒントとなるようなアンケートの結果をご報告します。
アンケート結果のレポートは以下のURLよりご覧ください。
http://www.fullspeed.co.jp/press/wp-content/uploads/2018/04/fullspeed_report01_20180405.pdf
調査概要
調査日時:2018年3月9日
有効回答数:442名
調査対象:全国のBtoB向け顧客獲得施策を実施している広告・マーケティング・広報・企画の担当者
調査方法:Webアンケート
調査サマリー
・46.4%の企業で広告・宣伝・販促の年間予算、49.6%の企業でインターネットを使った顧客獲得施策の予算が前年比で増加している。
・新たに顧客獲得施策サービスを選定する際、46.6%が「サービスの認知度」、35.5%が「ターゲティングの種類や精度」を重視している。
・40.9%が現在行っているインターネットを活用した顧客獲得施策の効果に「満足していない」
・顧客獲得施策の効果に満足していない理由として「効果が出ているのかどうかわからない」「顧客にうまくアプローチできているのかどうかわからない」といった効果や成果に不安を訴える回答が多かった。
質問内容
Q.1 あなたの会社の業界を教えてください。
Q.2 あなたの担当している事業は現在、顧客獲得のためにインターネットを使ったどのような施策を行っていますか。
Q.3 あなたの担当している事業で今後取り入れていきたいと思うインターネットを使った顧客獲得施策を教えてください。
Q.4 あなたが担当している事業に関しての広告・宣伝・販売促進全般の年間予算を教えてください。また予算のうち、インターネットに関わる広告・宣伝・販売促進全般の年間予算を教えてください。
Q.5 前年度と比べて広告・宣伝・販売促進の年間予算は増えましたか。またインターネットを活用した広告・宣伝・販売促進に限った場合、その年間予算は増えましたか。
Q.6 あなたの担当している事業で現在行っているインターネットを活用した顧客獲得施策の効果に満足していますか?
Q.7 前問Q6の質問にそう答えた理由はなんですか?
今回の調査における回答企業の業種は以下の表の通りです。
[画像1: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-895420-10.jpg ]
現在多くの企業が行っている顧客獲得施策は「ホームページの更新」「SEO」「ソーシャルメディアを使った情報発信」
[画像2: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-454117-2.jpg ]
BtoB向けの顧客獲得のために実施している施策は「ホームページ上での商品・サービスなどの情報発信(76.5%)」が最も多く、「SEO(45.7%)」「ソーシャルメディアを使った情報発信(37.1%)」「メルマガ配信(29.4%)」などが続いた。「動画広告・コンテンツマーケティング・アドテクノロジー」領域を活用しているという割合は他の施策と比べて少なかった。
「動画広告とアドテクノロジー」を活用した顧客獲得施策を今後取り入れていきたいと考えている担当者が多い
[画像3: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-204801-1.jpg ]
この回答結果を前問のQ2と比較すると、「動画広告 (16.7%)」、「BI/データ分析(15.6%)」、「コンテンツマーケティング(15.6%)」、「DSPやDMPの活用(11.3%)」、「ABテスト/最適化ツールの活用(10.6%)」、「MAツール/ABMの活用(10.4%)」の6項目が回答の割合を増やしていた。
この結果から「動画広告・コンテンツマーケティング・アドテクノロジー」を活用した顧客獲得施策を今後取り入れていきたいと考えているマーケティング担当者が多いことがわかった。
新たにサービスを選定する際、46.6%が「認知度」35.5%が「ターゲットの種類や精度」を重視
[画像4: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-467405-3.jpg ]
インターネットを活用した顧客獲得のサービスを新たに選定する際に重要視するものとして最も多かった回答は「サービスの認知度」で46.6%だった。以下「ターゲティングの種類や精度(35.5%)」「費用対効果(32.8%)」「成功事例の多さ(32.1%)」「配信メディアの質(21.9%)」と続く結果となった。費用対効果などの効果を重要視するのはもちろん、ターゲティングの種類や配信メディアの質などのブランディングを重視した回答の割合が多かった。
担当している事業に関しての広告・宣伝・販売促進全般の年間予算
[画像5: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-532574-11.jpg ]
担当している事業に関する広告・宣伝・販促全般の年間予算を質問したところ「300万円未満(16.7%)」が最も多く、次に「1億円以上(14.5%)」、「1,000万円〜3,000万円未満(11.5%)」と続く結果に。
[画像6: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-737703-12.jpg ]
上図はQ5-1で質問した「全体予算」のうち「インターネットに関わる予算」のみに焦点を当てて質問したものである。
インターネット関連予算が特に増加傾向に
[画像7: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-296758-13.jpg ]
広告・宣伝・販促予算の前年度との増減を質問したものである。46.4%が「増えた」と回答、「減った」はわずか9.9%だった。各企業の広告予算が増加している傾向にあることが読み取れる。
[画像8: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-714396-14.jpg ]
これは、Q6-1で質問した「全体予算」のうち「インターネットに関わる予算」のみに焦点を当てて質問したものである。49.7%が「増えた」と答えており、全体予算の「増えた」の回答46.4%よりも3.3ポイント多い結果になっている。全体の予算が増加した企業はもちろん、そうでない企業もインターネットを活用した顧客獲得施策に充てる予算が増加傾向にあることがわかった。
40.9%が現在行っているインターネットを活用した顧客獲得施策の効果に「不満」
[画像9: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-575365-15.jpg ]
各企業が顧客獲得のためにインターネットを活用した様々な施策を行っているが4割以上が「満足していない」と回答した。一方「満足している」と答えたのは全体の23.5%にとどまった。それぞれの回答理由は以下の通り。
顧客獲得施策の効果に満足していない理由
・効果が出ていない。
・効果測定ができていない、効果が出ているのかどうかよくわからない。
・取り扱っているサービスが認知されているのか、全くわからない。
・自社製品の強みを十分にアピールできていない。
・顧客にアプローチ出来ていない気がする、効果測定がうまくできておらずどうすればいいかわからない。
・求める層に必要な情報を届けられていないように思う。
・もっと上手な方法があると感じている。
・まだやりたい施策がたくさんあるが、リソース不足で実現できていない。
・目標としている成果につながっていない。
満足している理由
・ブランド認知度アップとサービスの利用率向上の実績がでてきている。
・コストを掛ければ集客が比例して増加する事がわかっているから。
・web検索経由で顧客を増やすことができているから
以上
アンケート結果(pdfファイル)
http://www.fullspeed.co.jp/press/wp-content/uploads/2018/04/fullspeed_report01_20180405.pdf
会社概要
会社名:株式会社フルスピード
設立:2001年1月4日(東証マザーズ上場:2007年8月2日)
代表者:代表取締役社長 友松功一
所在地:東京都渋谷区円山町3-6 E・スペースタワー8階
資本金:898百万円 (2017年4月末日現在)
事業内容:アドテクノロジー事業、インターネットマーケティング事業
URL:http://www.fullspeed.co.jp/
<報道関係のお問い合わせ>
TEL:03-5728-4460 | Email:press@fullspeed.co.jp | 広報:松本・竹本
アドテクノロジー開発とインターネットマーケティング支援を行う株式会社フルスピード(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:友松功一)は、BtoB向けの顧客獲得施策を行っている企業の広告・マーケティング・広報・企画の担当者を対象にアンケートを実施しました。
アンケートの目的
Webマーケティング担当者の果たすべき役割・機能が増え、求められるレベルも高まっています。そのため現状のままでは対応しきれないと、課題感を募らせるマーケティング部門が増えています。
多くの企業が抱えている課題とその対応状況について、全国のBtoB企業で顧客獲得施策を取りあつかう広告担当者、マーケティング担当者、広報担当者、企画担当者の実情を調査・分析しました。悩みを抱える担当者たちの問題解決のヒントとなるようなアンケートの結果をご報告します。
アンケート結果のレポートは以下のURLよりご覧ください。
http://www.fullspeed.co.jp/press/wp-content/uploads/2018/04/fullspeed_report01_20180405.pdf
調査概要
調査日時:2018年3月9日
有効回答数:442名
調査対象:全国のBtoB向け顧客獲得施策を実施している広告・マーケティング・広報・企画の担当者
調査方法:Webアンケート
調査サマリー
・46.4%の企業で広告・宣伝・販促の年間予算、49.6%の企業でインターネットを使った顧客獲得施策の予算が前年比で増加している。
・新たに顧客獲得施策サービスを選定する際、46.6%が「サービスの認知度」、35.5%が「ターゲティングの種類や精度」を重視している。
・40.9%が現在行っているインターネットを活用した顧客獲得施策の効果に「満足していない」
・顧客獲得施策の効果に満足していない理由として「効果が出ているのかどうかわからない」「顧客にうまくアプローチできているのかどうかわからない」といった効果や成果に不安を訴える回答が多かった。
質問内容
Q.1 あなたの会社の業界を教えてください。
Q.2 あなたの担当している事業は現在、顧客獲得のためにインターネットを使ったどのような施策を行っていますか。
Q.3 あなたの担当している事業で今後取り入れていきたいと思うインターネットを使った顧客獲得施策を教えてください。
Q.4 あなたが担当している事業に関しての広告・宣伝・販売促進全般の年間予算を教えてください。また予算のうち、インターネットに関わる広告・宣伝・販売促進全般の年間予算を教えてください。
Q.5 前年度と比べて広告・宣伝・販売促進の年間予算は増えましたか。またインターネットを活用した広告・宣伝・販売促進に限った場合、その年間予算は増えましたか。
Q.6 あなたの担当している事業で現在行っているインターネットを活用した顧客獲得施策の効果に満足していますか?
Q.7 前問Q6の質問にそう答えた理由はなんですか?
今回の調査における回答企業の業種は以下の表の通りです。
[画像1: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-895420-10.jpg ]
現在多くの企業が行っている顧客獲得施策は「ホームページの更新」「SEO」「ソーシャルメディアを使った情報発信」
[画像2: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-454117-2.jpg ]
BtoB向けの顧客獲得のために実施している施策は「ホームページ上での商品・サービスなどの情報発信(76.5%)」が最も多く、「SEO(45.7%)」「ソーシャルメディアを使った情報発信(37.1%)」「メルマガ配信(29.4%)」などが続いた。「動画広告・コンテンツマーケティング・アドテクノロジー」領域を活用しているという割合は他の施策と比べて少なかった。
「動画広告とアドテクノロジー」を活用した顧客獲得施策を今後取り入れていきたいと考えている担当者が多い
[画像3: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-204801-1.jpg ]
この回答結果を前問のQ2と比較すると、「動画広告 (16.7%)」、「BI/データ分析(15.6%)」、「コンテンツマーケティング(15.6%)」、「DSPやDMPの活用(11.3%)」、「ABテスト/最適化ツールの活用(10.6%)」、「MAツール/ABMの活用(10.4%)」の6項目が回答の割合を増やしていた。
この結果から「動画広告・コンテンツマーケティング・アドテクノロジー」を活用した顧客獲得施策を今後取り入れていきたいと考えているマーケティング担当者が多いことがわかった。
新たにサービスを選定する際、46.6%が「認知度」35.5%が「ターゲットの種類や精度」を重視
[画像4: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-467405-3.jpg ]
インターネットを活用した顧客獲得のサービスを新たに選定する際に重要視するものとして最も多かった回答は「サービスの認知度」で46.6%だった。以下「ターゲティングの種類や精度(35.5%)」「費用対効果(32.8%)」「成功事例の多さ(32.1%)」「配信メディアの質(21.9%)」と続く結果となった。費用対効果などの効果を重要視するのはもちろん、ターゲティングの種類や配信メディアの質などのブランディングを重視した回答の割合が多かった。
担当している事業に関しての広告・宣伝・販売促進全般の年間予算
[画像5: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-532574-11.jpg ]
担当している事業に関する広告・宣伝・販促全般の年間予算を質問したところ「300万円未満(16.7%)」が最も多く、次に「1億円以上(14.5%)」、「1,000万円〜3,000万円未満(11.5%)」と続く結果に。
[画像6: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-737703-12.jpg ]
上図はQ5-1で質問した「全体予算」のうち「インターネットに関わる予算」のみに焦点を当てて質問したものである。
インターネット関連予算が特に増加傾向に
[画像7: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-296758-13.jpg ]
広告・宣伝・販促予算の前年度との増減を質問したものである。46.4%が「増えた」と回答、「減った」はわずか9.9%だった。各企業の広告予算が増加している傾向にあることが読み取れる。
[画像8: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-714396-14.jpg ]
これは、Q6-1で質問した「全体予算」のうち「インターネットに関わる予算」のみに焦点を当てて質問したものである。49.7%が「増えた」と答えており、全体予算の「増えた」の回答46.4%よりも3.3ポイント多い結果になっている。全体の予算が増加した企業はもちろん、そうでない企業もインターネットを活用した顧客獲得施策に充てる予算が増加傾向にあることがわかった。
40.9%が現在行っているインターネットを活用した顧客獲得施策の効果に「不満」
[画像9: https://prtimes.jp/i/18628/77/resize/d18628-77-575365-15.jpg ]
各企業が顧客獲得のためにインターネットを活用した様々な施策を行っているが4割以上が「満足していない」と回答した。一方「満足している」と答えたのは全体の23.5%にとどまった。それぞれの回答理由は以下の通り。
顧客獲得施策の効果に満足していない理由
・効果が出ていない。
・効果測定ができていない、効果が出ているのかどうかよくわからない。
・取り扱っているサービスが認知されているのか、全くわからない。
・自社製品の強みを十分にアピールできていない。
・顧客にアプローチ出来ていない気がする、効果測定がうまくできておらずどうすればいいかわからない。
・求める層に必要な情報を届けられていないように思う。
・もっと上手な方法があると感じている。
・まだやりたい施策がたくさんあるが、リソース不足で実現できていない。
・目標としている成果につながっていない。
満足している理由
・ブランド認知度アップとサービスの利用率向上の実績がでてきている。
・コストを掛ければ集客が比例して増加する事がわかっているから。
・web検索経由で顧客を増やすことができているから
以上
アンケート結果(pdfファイル)
http://www.fullspeed.co.jp/press/wp-content/uploads/2018/04/fullspeed_report01_20180405.pdf
会社概要
会社名:株式会社フルスピード
設立:2001年1月4日(東証マザーズ上場:2007年8月2日)
代表者:代表取締役社長 友松功一
所在地:東京都渋谷区円山町3-6 E・スペースタワー8階
資本金:898百万円 (2017年4月末日現在)
事業内容:アドテクノロジー事業、インターネットマーケティング事業
URL:http://www.fullspeed.co.jp/
<報道関係のお問い合わせ>
TEL:03-5728-4460 | Email:press@fullspeed.co.jp | 広報:松本・竹本