アパグループ 新宿エリアに9棟目となるホテル用地を取得
[17/03/31]
提供元:PRTIMES
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北海道から沖縄まで、アパホテルネットワークとして全国最大の421ホテル69,433室(建築・設計中、海外、FC、パートナーホテルを含む)を展開する総合都市開発のアパグループ(本社:東京都港区赤坂3-2-3 代表:元谷外志雄)は、新宿区歌舞伎町にホテル開発用地を取得した。取得会社はアパホーム株式会社となる。
本案件では、西武新宿線「西武新宿」駅より徒歩4分、東京メトロ丸ノ内線・副都心線・都営新宿線「新宿三丁目」駅より徒歩6分、JR山手線「新宿」駅より徒歩7分、日本最大の歓楽街「歌舞伎町」の中心に位置し、ビジネスやレジャーに適した至便な立地となる。現段階で15階建・166室のホテル建設を計画しており、平成31年2月の開業を目指す。案件地の概要は下記の通り。
【用地概要】
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/18265/table/96_1.jpg ]
【計画概要】
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/18265/table/96_2.jpg ]
本計画により、新宿エリアにおけるアパホテルは計画中も含め、9棟・3,133室となり、新宿エリアのホテルでは保有棟数・客室数ともにトップとなる。本エリアでは、既に5棟・1,447室のアパホテルが運営中であるが、東京都内でもトップの稼働率、収益率を上げていることから、今後も重点エリアと位置付け、用地取得に注力していく。
【アパグループ】
アパホテルネットワークとして全国最大の421ホテル69,433室(建築・設計中、海外、FC、パートナーホテルを含む)を展開しており、年間宿泊数は約1,252万名(平成28年11月期末実績)に上る。アパカード(同社発行のポイントカード)会員は、1,200万名を突破している。
アパグループは東京23区内の直営ホテル数のみで65棟・16,426室(建築・設計中を含む)を達成し、首都圏を中心に全国でタワーホテル6棟・6,481室を含む、35棟・12,856室を現在、設計・建設中である。2015年4月にスタートした「SUMMIT 5-II(第二次頂上戦略)」では、国内は東京都心から地方中核都市へと展開を広げ、2020年3月末までにパートナーホテルを含むアパホテルネットワークとして10万室を目指す。
全国のホテル・マンション用地、売りホテル情報募集
https://www.apa.co.jp/form/youchi2/
アパグループリリース資料
https://prtimes.jp/a/?f=d18265-20170331-2021.pdf
本案件では、西武新宿線「西武新宿」駅より徒歩4分、東京メトロ丸ノ内線・副都心線・都営新宿線「新宿三丁目」駅より徒歩6分、JR山手線「新宿」駅より徒歩7分、日本最大の歓楽街「歌舞伎町」の中心に位置し、ビジネスやレジャーに適した至便な立地となる。現段階で15階建・166室のホテル建設を計画しており、平成31年2月の開業を目指す。案件地の概要は下記の通り。
【用地概要】
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/18265/table/96_1.jpg ]
【計画概要】
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/18265/table/96_2.jpg ]
本計画により、新宿エリアにおけるアパホテルは計画中も含め、9棟・3,133室となり、新宿エリアのホテルでは保有棟数・客室数ともにトップとなる。本エリアでは、既に5棟・1,447室のアパホテルが運営中であるが、東京都内でもトップの稼働率、収益率を上げていることから、今後も重点エリアと位置付け、用地取得に注力していく。
【アパグループ】
アパホテルネットワークとして全国最大の421ホテル69,433室(建築・設計中、海外、FC、パートナーホテルを含む)を展開しており、年間宿泊数は約1,252万名(平成28年11月期末実績)に上る。アパカード(同社発行のポイントカード)会員は、1,200万名を突破している。
アパグループは東京23区内の直営ホテル数のみで65棟・16,426室(建築・設計中を含む)を達成し、首都圏を中心に全国でタワーホテル6棟・6,481室を含む、35棟・12,856室を現在、設計・建設中である。2015年4月にスタートした「SUMMIT 5-II(第二次頂上戦略)」では、国内は東京都心から地方中核都市へと展開を広げ、2020年3月末までにパートナーホテルを含むアパホテルネットワークとして10万室を目指す。
全国のホテル・マンション用地、売りホテル情報募集
https://www.apa.co.jp/form/youchi2/
アパグループリリース資料
https://prtimes.jp/a/?f=d18265-20170331-2021.pdf