SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
ストロボグループ6社目となる株式会社PODが2023年8月より事業を開始-スポーツ×DXのデジタル系新規事業の立ち上げを支援
[23/08/17]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
スポーツ領域に特化したハンズオン型デジタルマーケティングブティック
企業のデジタルトランスフォーメーション支援事業及びベンチャー投資育成事業を展開する株式会社ストロボ（所在地：東京都港区、代表取締役：下山哲平、以下：ストロボ）は、グループ会社である株式会社POD（所在地：東京都港区、代表取締役 社長 下山 哲平、以下：POD(https://pod-inc.jp/)）が2023年8月より事業開始したことを発表いたします。PODはプロスポーツ運営企業および関連事業者のDXを通じた収益拡大をサポートし、スポーツ産業の成長と成功に向けて全力を注いでまいります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/30587/103/resize/d30587-103-33e57272ca43ba59437e-0.jpg ]
■日本のスポーツ産業にDXが必要な背景
日本のスポーツ産業は増加傾向にはありますが、海外と比べてまだ市場規模が小さく、赤字経営のチームも少なくありません。2018年時点でのスポーツ市場規模は9.1兆円あり、その後、新型コロナウイルスの影響もあり、停滞していましたが再びスポーツ産業を活性化させ、2025年までにその市場規模を15兆円まで拡大することを目標としています。
日本のスポーツ産業には大きなビジネスチャンスがありますが、現行のビジネスモデルでは拡大には限界があるとされています。なぜなら、収益源が従来のチケット販売などに偏っているためです。産業の成長を促進するためには、新たな収益源の開拓が不可欠です。その中でNFTやオンライン観戦などのペイパービュー、さらには合法化の機運も高まっているスポーツベットなどにも注目が集まっており、国も事業化を見据えた法的な整備の検討が進められています。
これらの取り組みや柔軟な発想と新たなビジネスモデルの導入により、日本のスポーツ産業はさらなる成長が期待されています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/30587/103/resize/d30587-103-b7566fd91a219041082e-1.png ]
〈国内外のスポーツ産業DX化拡大に向けた取組み〉
・スポーツエコシステム推進協議会の設立
2022年1月にDX時代のスポーツ産業の振興とスポーツエコシステムの確立を目的として、民間企業30社で設立されたスポーツエコシステム推進協議会。設立からたったの11か月で会員企業数は100社を超えました。大手企業も数多く加盟しており、今後、デジタル化に向けた動きが加速するものとみられています。
スポーツエコシステム推進協議会 会員企業（抜粋）
アビームコンサルティング株式会社
ソフトバンク株式会社
株式会社博報堂DYメディアパートナーズ
PwCコンサルティング合同会社
ヤフー株式会社
株式会社サイバーエージェント
合同会社DMM.com
伊藤忠商事株式会社
株式会社NTTドコモ
楽天グループ株式会社
・世界で最もビジネス的な成功を収めたプロ格闘技団体「UFC」の取り組み
世界中に3億人以上ものファンを持つといわれている世界最大の総合格闘技団体のUFC(Ultimate Fighting Championship)では、スポーツベットの活用が著しく、公式戦の中継内で試合に連動したスポーツベットのCMが放映されているほどです。このようにデジタル技術を活用した新しいビジネスを積極的に導入したこともあり、UFCの企業価値は210億(約2.9兆円)ドルにものぼるとされています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/30587/103/resize/d30587-103-8cd6673298728c3a2f24-2.png ]
■スポーツ×DXで収益の多角化を支援する「POD」
PODは、東証一部上場企業を中心とした大手企業のデジタル系新規事業の立ち上げ支援を実施しているストロボグループの一員です。ストロボグループは、デジタルマーケティングに関連するあらゆるサービスをワンストップで提供し、事業の立ち上げから成長段階まで包括的にサポートしています。PODはこの中で、スポーツビジネスに特化した事業を展開していきます。
今後、スポーツ産業でも更なるデジタル系新規事業の推進が求められますが、その導入には「ノウハウ不足」や「リソース不足」、「時間の制約」といった課題が存在しています。PODでは、これまで培ってきたストロボグループの知見を活かし、スポーツ産業のデジタル系新規事業の開発支援をしていきます。
■PODの事業概要
PODでは、スポーツビジネス収益多角化に向けて、3つの領域でのデジタルマーケティングを支援します。
【PODの主な3つのサポート領域】
PODでは、「収益源の多角化」を叶えるため、主に3つの領域での事業立ち上げを支援いたします。
PPV(ペイパービュー：オンライン観戦チケット)
オンライン観戦は、席数の制限がないため、高い収益を生み出す可能性のある領域です。過去には、1つのイベントで500億円以上の売り上げを達成した実績もあります。私たちはチケット販売におけるマーケティング支援などを提供しています。
NFT
NFTはデジタル資産として注目を集めており、グッズ販売に拡大することで、新たな収益源として活用することができます。例えば、NFTをトレーディングカードとして販売するなどの方法が考えられます。
スポーツベッティング
海外ではエンターテイメントとして定着している分野であり、多くの人々に楽しみや興奮を提供しています。しかし、日本ではまだ未開拓の分野となっています。私たちは、現行法の範囲内でスポーツベッティングを単なる収益源としてだけでなく、ファン化施策の1つとして提案いたします。
■株式会社POD 会社概要
[画像4: https://prtimes.jp/i/30587/103/resize/d30587-103-33e57272ca43ba59437e-0.jpg ]
・代表からのメッセージ
私たちPODはスポーツビジネスにおけるデジタル系新規事業(DX)をマーケティングでサポートする専門家集団です。最速かつ最高確立でデジタルマーケティングマーケティングでスポーツ産業におけるDXを支援してまいります。当社はスポーツ産業に特化したノウハウを活かし、クライアントが目指す利益のため、総合的なサポートを行なってまいります。
〈経歴〉
株式会社POD 代表取締役 社長 下山 哲平
大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップ（東証2部上場/当時）にて取締役CSOとして、
SEO・コンテンツマーケティングの事業開発に従事し、株式会社ストロボを創業。医療・ヘルスケア、美容、モビリティ、小売D2C、カジノI R（統合リゾート）、スポーツ等、市場規模の大きな産業別に専門特化した新規事業開発支援を手掛け、6年でグループ6社に拡大。東証一部上場企業、時価総額1兆円を超える大手のメディア事業を共同で手掛けるなど、大手企業とのアライアンス・J V及びM&Aに強みを持つ
〈会社概要〉
会社名 ：株式会社POD
所在地 ：〒106 - 0045 東京都港区麻布十番1-8-11-3F
代表取締役 社長：下山 哲平
事業内容 ：スポーツビジネスにおけるデジタル系新規事業のマーケティング支援
・スポーツベッド導入・推進含む新領域ビジネス支援
・NFT導入・活用支援
・PPV導入・活用支援
・ファンマーケティング／SNS活用支援
資本金 ：1,500万円
設立 ：2018年5月(MBOによりスポーツビジネス支援会社として2023年8月より営業開始)
オフィシャルHP：https://pod-inc.jp/
企業のデジタルトランスフォーメーション支援事業及びベンチャー投資育成事業を展開する株式会社ストロボ（所在地：東京都港区、代表取締役：下山哲平、以下：ストロボ）は、グループ会社である株式会社POD（所在地：東京都港区、代表取締役 社長 下山 哲平、以下：POD(https://pod-inc.jp/)）が2023年8月より事業開始したことを発表いたします。PODはプロスポーツ運営企業および関連事業者のDXを通じた収益拡大をサポートし、スポーツ産業の成長と成功に向けて全力を注いでまいります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/30587/103/resize/d30587-103-33e57272ca43ba59437e-0.jpg ]
■日本のスポーツ産業にDXが必要な背景
日本のスポーツ産業は増加傾向にはありますが、海外と比べてまだ市場規模が小さく、赤字経営のチームも少なくありません。2018年時点でのスポーツ市場規模は9.1兆円あり、その後、新型コロナウイルスの影響もあり、停滞していましたが再びスポーツ産業を活性化させ、2025年までにその市場規模を15兆円まで拡大することを目標としています。
日本のスポーツ産業には大きなビジネスチャンスがありますが、現行のビジネスモデルでは拡大には限界があるとされています。なぜなら、収益源が従来のチケット販売などに偏っているためです。産業の成長を促進するためには、新たな収益源の開拓が不可欠です。その中でNFTやオンライン観戦などのペイパービュー、さらには合法化の機運も高まっているスポーツベットなどにも注目が集まっており、国も事業化を見据えた法的な整備の検討が進められています。
これらの取り組みや柔軟な発想と新たなビジネスモデルの導入により、日本のスポーツ産業はさらなる成長が期待されています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/30587/103/resize/d30587-103-b7566fd91a219041082e-1.png ]
〈国内外のスポーツ産業DX化拡大に向けた取組み〉
・スポーツエコシステム推進協議会の設立
2022年1月にDX時代のスポーツ産業の振興とスポーツエコシステムの確立を目的として、民間企業30社で設立されたスポーツエコシステム推進協議会。設立からたったの11か月で会員企業数は100社を超えました。大手企業も数多く加盟しており、今後、デジタル化に向けた動きが加速するものとみられています。
スポーツエコシステム推進協議会 会員企業（抜粋）
アビームコンサルティング株式会社
ソフトバンク株式会社
株式会社博報堂DYメディアパートナーズ
PwCコンサルティング合同会社
ヤフー株式会社
株式会社サイバーエージェント
合同会社DMM.com
伊藤忠商事株式会社
株式会社NTTドコモ
楽天グループ株式会社
・世界で最もビジネス的な成功を収めたプロ格闘技団体「UFC」の取り組み
世界中に3億人以上ものファンを持つといわれている世界最大の総合格闘技団体のUFC(Ultimate Fighting Championship)では、スポーツベットの活用が著しく、公式戦の中継内で試合に連動したスポーツベットのCMが放映されているほどです。このようにデジタル技術を活用した新しいビジネスを積極的に導入したこともあり、UFCの企業価値は210億(約2.9兆円)ドルにものぼるとされています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/30587/103/resize/d30587-103-8cd6673298728c3a2f24-2.png ]
■スポーツ×DXで収益の多角化を支援する「POD」
PODは、東証一部上場企業を中心とした大手企業のデジタル系新規事業の立ち上げ支援を実施しているストロボグループの一員です。ストロボグループは、デジタルマーケティングに関連するあらゆるサービスをワンストップで提供し、事業の立ち上げから成長段階まで包括的にサポートしています。PODはこの中で、スポーツビジネスに特化した事業を展開していきます。
今後、スポーツ産業でも更なるデジタル系新規事業の推進が求められますが、その導入には「ノウハウ不足」や「リソース不足」、「時間の制約」といった課題が存在しています。PODでは、これまで培ってきたストロボグループの知見を活かし、スポーツ産業のデジタル系新規事業の開発支援をしていきます。
■PODの事業概要
PODでは、スポーツビジネス収益多角化に向けて、3つの領域でのデジタルマーケティングを支援します。
【PODの主な3つのサポート領域】
PODでは、「収益源の多角化」を叶えるため、主に3つの領域での事業立ち上げを支援いたします。
PPV(ペイパービュー：オンライン観戦チケット)
オンライン観戦は、席数の制限がないため、高い収益を生み出す可能性のある領域です。過去には、1つのイベントで500億円以上の売り上げを達成した実績もあります。私たちはチケット販売におけるマーケティング支援などを提供しています。
NFT
NFTはデジタル資産として注目を集めており、グッズ販売に拡大することで、新たな収益源として活用することができます。例えば、NFTをトレーディングカードとして販売するなどの方法が考えられます。
スポーツベッティング
海外ではエンターテイメントとして定着している分野であり、多くの人々に楽しみや興奮を提供しています。しかし、日本ではまだ未開拓の分野となっています。私たちは、現行法の範囲内でスポーツベッティングを単なる収益源としてだけでなく、ファン化施策の1つとして提案いたします。
■株式会社POD 会社概要
[画像4: https://prtimes.jp/i/30587/103/resize/d30587-103-33e57272ca43ba59437e-0.jpg ]
・代表からのメッセージ
私たちPODはスポーツビジネスにおけるデジタル系新規事業(DX)をマーケティングでサポートする専門家集団です。最速かつ最高確立でデジタルマーケティングマーケティングでスポーツ産業におけるDXを支援してまいります。当社はスポーツ産業に特化したノウハウを活かし、クライアントが目指す利益のため、総合的なサポートを行なってまいります。
〈経歴〉
株式会社POD 代表取締役 社長 下山 哲平
大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップ（東証2部上場/当時）にて取締役CSOとして、
SEO・コンテンツマーケティングの事業開発に従事し、株式会社ストロボを創業。医療・ヘルスケア、美容、モビリティ、小売D2C、カジノI R（統合リゾート）、スポーツ等、市場規模の大きな産業別に専門特化した新規事業開発支援を手掛け、6年でグループ6社に拡大。東証一部上場企業、時価総額1兆円を超える大手のメディア事業を共同で手掛けるなど、大手企業とのアライアンス・J V及びM&Aに強みを持つ
〈会社概要〉
会社名 ：株式会社POD
所在地 ：〒106 - 0045 東京都港区麻布十番1-8-11-3F
代表取締役 社長：下山 哲平
事業内容 ：スポーツビジネスにおけるデジタル系新規事業のマーケティング支援
・スポーツベッド導入・推進含む新領域ビジネス支援
・NFT導入・活用支援
・PPV導入・活用支援
・ファンマーケティング／SNS活用支援
資本金 ：1,500万円
設立 ：2018年5月(MBOによりスポーツビジネス支援会社として2023年8月より営業開始)
オフィシャルHP：https://pod-inc.jp/
SEO関連
