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〜「スマートフォンユーザー情報行動調査2018」を実施〜

株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズのメディア環境研究所、株式会社博報堂の買物研究所、およびD.A.コンソーシアムホールディングス株式会社の広告技術研究室は、近年、コミュニケーションだけでなく動画などのエンターテインメント、さらには買い物の場として、目覚ましくその役割を広げる「スマートフォン」について、メディア環境×買物×技術の3視点で共同研究をすすめ、スマートフォンユーザーを対象にした「スマートフォンユーザー情報行動調査2018」を実施しました。




＜スマートフォンユーザー情報行動調査の要点＞
〜背景〜
2008年の国内スマートフォン発売から10年。その所有率は79.4％に達する。
・2008年に“賢さ”（Smart）と“使いやすさ”（Easy to use）を両立させる理念を掲げるiPhoneが日本に登場。
・以降、各社から「スマートフォン」が発売され、今やスマートフォンの所有率は79.4％に達する。（メディア環境研究所「メディア定点調査2018」より）
・通話やメールなどの「コミュニケーション」、検索などの「情報収集」、動画やコミックなどの「エンターテインメント」、さらに「買い物」まで、あらゆる生活のベースとなっている。

〜調査結果〜
１.　新たな情報行動
「都度、検索」から、「情報引き寄せ」へ。情報は必要になる“前”に手元に引き寄せる。
・10〜20代のいわゆるスマホ・ネイティブと呼ばれる若者たちは、スマートフォンの機能をうまく利用して、自分の興味のある情報が手元にすぐあるように情報を引き寄せている。
・気になった情報について、“スクショ”や“SNS”で、とりあえず「ためる」のは当たり前。さらには、“フォロー”したり、積極的に興味のある情報に“いいね”して、自分に有益な情報が自然に「たまるようにする」という行動が、若年の特に女性層を中心に生まれている。
[画像: https://prtimes.jp/i/17676/121/resize/d17676-121-510367-0.jpg ]


２.意思決定の変化
「情報引き寄せ」をすればするほど、意思決定スピードは「高速化 」
・「情報引き寄せ」の行動個数が6個以上の「情報引き寄せ」高実施層ほど、見る番組・コンテンツの判断、買い物の商品選びなど、意思決定スピードが速くなったと回答する割合が多くなる。


詳細はこちらのPDFをご覧ください。
https://www.dac-holdings.co.jp/uploads/20180710_reserch.pdf