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研修のスタイルにとらわれない企業向け人材育成サービスを提供する株式会社LDcube（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新井澄人、以下「当社」）は、「【事例解説】外部講師による研修の効果測定を実施！研修設計と研修効果を公開！」と題してウェビナーを開催しますので、お知らせします。

当社は、ウェブ職TV（※）を運営する株式会社メリルの中島大介氏による全社員研修を実施しました。研修設計と効果測定など「真に効果のある学びの実現」を掲げる当社として、単に研修を実施するだけではなく、研修実施についての設計と効果測定を行いました。その結果を、研修設計と効果測定のポイントとともに紹介します。

※ウェブ職TVとは、中島大介氏が運営する登録者数14.5万人のYouTubeチャンネルです。マーケティングやSEO、オウンドメディア運営、AI活用などについて分かりやすく配信されています。

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◆今回の取り組みの背景にある課題
当社は、めまぐるしい環境変化の中、人事ご担当者さま、経営者さまへ2023年、2024年に引き続き、2025年も同時期に3回目の「ポスト・コロナの人材育成施策の実態」について広く調査しました。
結果として、「67％の組織が人材育成施策の効果を感じられていない」「3年連続で6割を超える組織で人材育成施策の効果を感じられていない」ことが分かりました。

当社では、6割を超える組織で施策の効果を感じられていないことはもちろん、その状況が続いていることは、業界全体の課題であり、さらには社会課題と言えるのではないかと捉えております。そのような課題を解決するための鍵は、行動変容を促す研修設計と効果測定です。

そこで、当社で実際に研修を行い、その研修の設計と効果測定を行い、その結果を公開し、多くの人にお知らせすることで、少しでも人材育成施策の効果を感じられるようになることに貢献していきたいと思います。

当社が行った調査の詳細は下記で公開しています。
⇒【調査レポート速報！】（3年目）ポスト・コロナの人財育成施策の実態調査結果を公開！

◆研修の概要
「マーケティングをやり直す！」をコンセプトに親会社である株式会社ビジネスコンサルタントから分割して設立した当社にとって、全社員がマーケティングについての知見を高め、マーケットや顧客との接点を持つことを大切にしています。生成AIの登場により激変するマーケティングについて、最新の情報に触れる機会としました。
また、登壇いただいた中島大介氏は「ChatGPT＆Copilotの教科書」という書籍を出版しております。そこで、まさに本教科書をテキストとして、生成AIについての理解や基本的な使い方、応用的な使い方などについて学ぶ機会としました。
- 研修日程：10月29日15:00~17:00

- 研修のねらい
・「マーケティングをやり直す」をコンセプトに活動しているLDcubeメンバーのマーケティングへの理解を深める
・生成AIの実践力を身に付け、業務の生産性向上につなげる

- 研修の構成
１.マーケティングへの理解を深める：現代のマーケティングに求められることや、SEOやLLMOなどの流れと必要な対策について理解を深める
２.生成AIの効果的な活用法を学ぶ：生成AIの効果的な活用法を学び、業務の生産性向上につなげる

- 研修のテキスト：『ChatGPT＆Copilotの教科書（中島大介著）』

- 研修の様子：

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研修実施の様子や研修設計のポイント、効果測定結果については、別途プレスリリースもしています。合わせて確認ください。
⇒『ウェブ職TV』を運営する株式会社メリルの中島大介氏による研修を実施！マーケとAIについてのリテラシーを高め生産性の向上へ
⇒【研修効果あり】ウェブ職TVを運営する株式会社メリルの中島大介氏による研修の効果測定を実施！研修設計と研修効果を公開！

◆ウェビナー案内
弊社は、ウェブ職TVを運営する株式会社メリルの中島大介氏による全社員研修を実施しました。

研修設計と効果測定など「真に効果のある学びの実現」を掲げる弊社として、単に研修を実施するだけではなく、研修実施についての設計と効果測定を行いました。

今回はその研修設計と効果測定結果を、事例として紹介します。

◆今回開催するウェビナー概要
こんなお悩みありませんか？
- 学んだ内容が職場で生かされていない
- 研修を実施するものの効果のある研修設計になっていない
- 研修をやりっぱなしで効果測定ができていない

研修の効果を最大化するためには、研修で学んだことを職場で実践する【行動変容】を意識した研修設計を行うことが重要です。
この研修設計を、インプットだけに焦点をあててしまうと、研修で教えた内容が「職場で活用させない」という問題が生じることがあります。
本セミナーでは【行動変容】を意識した研修設計のポイントや効果測定について、弊社で取り組んだ外部講師による研修を題材にしながら解説します！
[表: https://prtimes.jp/data/corp/131307/table/132_1_a77bc38bb51ba849762779a656c22e5c.jpg?v=202601130215 ]
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[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/131307/132/131307-132-7ab5ad62c9d23d65a7d69ff7f5af5d8a-567x401.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


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◆今回のウェビナーでお伝えしたいポイント
研修の効果を感じるためには、研修設計と効果測定をしっかりと行うことが重要です。冒頭に紹介した調査結果から人材育成施策の効果を感じられていない組織が多い状況にありますが、研修設計と効果測定を行っていないのではないかと考えられます。

実際に、当社で2025年1月に実施した調査によると、60％の組織で「研修の効果測定を実施していない」ということが分かっています。（※）

きちんと研修設計と行い、効果測定をすれば効果を感じることができます。今回の取り組みでそのことを証明できたと考えております。

社内トレーナーで研修を展開する場合には、今回の研修設計を参考に研修前後の学習のデザインを行って研修を実施することで研修の効果を可視化して感じられます。

外部講師に研修を委託する際にも、今回の当社の取り組みのように、社内トレーナーの方が、外部講師に委託する研修当日以外の部分を設計して展開することで、研修の効果を可視化して感じることができます。

当社は効果的な研修設計と効果測定を行う鍵は「社内トレーナー」の存在だと考えています。研修実施の知見や経験、研修設計と効果測定の知見を持った社内トレーナーの存在が研修の効果を高めることにつながるのです。

（※）「新人・若手の定着〜育成戦略」に関する調査 については下記で詳しく解説しています。
　　　⇒【調査レポート速報！】「新人・若手の定着〜育成戦略」に関する調査結果を公開！

◆株式会社LDcubeからのメッセージ
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LDcubeは、お客さまの成長のため、時代に合わせて多様なツールを活用しながら、
人材開発・組織開発の課題解決をサポートするプロフェッショナル集団です。
60年以上、支援してきた知見を生かして、末永く伴走します。

LDcubeは、人材育成のために効果的な学習環境を構築するため、多岐にわたる支援を行っております。外部講師が実施する研修プログラムを、社内トレーナーが担当できるようなサポートやプラットフォームを活用した企業内大学の運用支援なども行っています。

人材育成施策は実施して終わりではなく、研修受講者の「行動変容」を経由して会社の業績向上につなげることが大切です。そのためにはフォローアップが欠かせません。社内トレーナーというリソースやeラーニングやプラットフォームなどのツールを効果的に活用することで細かな研修設計やフォローアップを実現することが可能です。

外部講師に研修を委託する際には、研修会社が研修設計や効果測定についても相談に乗ってくれます。しかし、社内トレーナーが社内で研修を行う際には、実は相談相手がおらず、ノウハウがなく、悩んでいるケースが多いです。

LDcubeは、そのような社内トレーナーの方々の相談相手となり、お客さまと伴走し、お客さま組織の人材育成に貢献していきたいと考えています。

◆株式会社LDcube概要
会 社 名　：株式会社LDcube
所 在 地　：〒101-0029　東京都千代田区神田相生町1番地 秋葉原センタープレイスビル
代　 表　：代表取締役社長　新井 澄人
設 　 立　：2023年4月3日
株 　 主　：株式会社ビジネスコンサルタント
資 本 金　：3,000万円
事業 内容 ：組織の活性化、人材育成ならびに営業強化のための各プロダクト並びに関連サービスの販売・提供
WEBサイト：https://ldcube.jp/

◆株式会社メリル概要
会 社 名　：株式会社メリル
所 在 地　：〒420-0857　静岡県静岡市葵区御幸町11-8-2F
代 　 表　：代表取締役　中島大介
設 　 立　：2015年5月22日
資 本 金　：50万円
事業 内容 ：Webメディア運営、システム開発、ホームページ制作、
Webマーケティング支援、オウンドメディア構築
WEBサイト：https://meril.co.jp/
ウェブ職TV：https://www.youtube.com/@webshokutv


本件に関する問い合わせ先　株式会社LDcube　WEBサイト関連担当
電話：03-3525-7002　
電子メール：info@ldcube.co.jp

【関連ページ】
- 本件についてのお知らせ
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