事業目標に必要な人材確保、日本はアジアで最下位
[17/03/30]
提供元:PRTIMES
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ヘイズ アジア給与ガイド 3000社調査
外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(本社:港区、マネージング・ディレクター:マーク・ブラジ、以下ヘイズ)は、先に発表したアジア5ヵ国・地域3000社への調査「ヘイズ アジア給与ガイド」の中で人材不足に関する調査を実施しました。この中で、事業目標を達成するために必要な人材が十分確保できているかについての質問に「はい」と回答した企業は日本が最も少ない37%で、日本における人材不足がアジアと比較しても深刻であることが浮き彫りとなりました。
図:企業の目標達成に必要な人材が確保できていると回答した企業の割合
[画像: https://prtimes.jp/i/8738/136/resize/d8738-136-613254-0.jpg ]
人材不足の対策は主に従業員のスキルアップと海外からの採用
人材不足の対策として、日本の回答者の半数が従業員のスキルアップに取り組んでおり、37%が採用戦略の改善を図っています。特に対策は取っていないと回答した雇用主は13%に留まっています。加えて、国内企業の58%が適切な人材を海外から採用することを検討すると回答しています。
今回の調査結果について、ヘイズのアジア担当マネージング・ディレクター、クリスティーン・ライトは次のように述べています。「人材不足から企業運営そのものが脅かされる事態に至り、事業戦略と人材パイプラインの重要性がかつてないほど高まっています。もっと多くの企業が、優れた能力を備えた生産性の高い人材の育成に力を注ぐべきです。また、今回の調査では、日本は外国人従業員の割合が9%と5カ国中2番目に低く、比率自体も昨年から変わっていないことから、依然として職場における文化多様性が進んでいないという調査結果が示されています。とりわけ人材不足が深刻な日本では、人材育成と海外からの人材獲得の両輪で早急な対策を検討する必要があるでしょう。」
「ヘイズ アジア給与ガイド」は http://www.hays.co.jp/salary-guideからダウンロードできます。
ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。
以上
ヘイズについて
ヘイズ(本社:英国)は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2016年6月30日現在、世界33カ国*、252 の拠点(総従業員9,214人)において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。(*日本、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ)
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(ヘイズ・ジャパン)について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、日本で唯一、4つの国内拠点(日本本社、新宿支店、大阪支店、横浜支店)を有する外資系人材紹介会社です。13の専門分野(経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、オフィスプロフェッショナル、不動産、セールス・マーケティング、サプライチェーン、マニュファクチャリング)に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング(RPO)」「ITソリューションズ(業務委託)」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。
外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(本社:港区、マネージング・ディレクター:マーク・ブラジ、以下ヘイズ)は、先に発表したアジア5ヵ国・地域3000社への調査「ヘイズ アジア給与ガイド」の中で人材不足に関する調査を実施しました。この中で、事業目標を達成するために必要な人材が十分確保できているかについての質問に「はい」と回答した企業は日本が最も少ない37%で、日本における人材不足がアジアと比較しても深刻であることが浮き彫りとなりました。
図:企業の目標達成に必要な人材が確保できていると回答した企業の割合
[画像: https://prtimes.jp/i/8738/136/resize/d8738-136-613254-0.jpg ]
人材不足の対策は主に従業員のスキルアップと海外からの採用
人材不足の対策として、日本の回答者の半数が従業員のスキルアップに取り組んでおり、37%が採用戦略の改善を図っています。特に対策は取っていないと回答した雇用主は13%に留まっています。加えて、国内企業の58%が適切な人材を海外から採用することを検討すると回答しています。
今回の調査結果について、ヘイズのアジア担当マネージング・ディレクター、クリスティーン・ライトは次のように述べています。「人材不足から企業運営そのものが脅かされる事態に至り、事業戦略と人材パイプラインの重要性がかつてないほど高まっています。もっと多くの企業が、優れた能力を備えた生産性の高い人材の育成に力を注ぐべきです。また、今回の調査では、日本は外国人従業員の割合が9%と5カ国中2番目に低く、比率自体も昨年から変わっていないことから、依然として職場における文化多様性が進んでいないという調査結果が示されています。とりわけ人材不足が深刻な日本では、人材育成と海外からの人材獲得の両輪で早急な対策を検討する必要があるでしょう。」
「ヘイズ アジア給与ガイド」は http://www.hays.co.jp/salary-guideからダウンロードできます。
ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。
以上
ヘイズについて
ヘイズ(本社:英国)は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2016年6月30日現在、世界33カ国*、252 の拠点(総従業員9,214人)において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。(*日本、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ)
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(ヘイズ・ジャパン)について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、日本で唯一、4つの国内拠点(日本本社、新宿支店、大阪支店、横浜支店)を有する外資系人材紹介会社です。13の専門分野(経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、オフィスプロフェッショナル、不動産、セールス・マーケティング、サプライチェーン、マニュファクチャリング)に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング(RPO)」「ITソリューションズ(業務委託)」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。