oricon MEにデータ分析プラットフォームQlikViewを導入
[15/03/31]
提供元:PRTIMES
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〜100万件超のデータ集計を効率化し、ランキング作成の手間を軽減〜
クリックテック・ジャパン株式会社(代表取締役社長:ジェイ・パウエル、本社:東京都港区、以下クリックテック・ジャパン)と、ソフトバンク・テクノロジー株式会社(代表取締役社長 CEO:阿多 親市、本社:東京都新宿区、以下SBT)は、株式会社oricon ME(代表取締役社長:原田 健明、本社:東京都港区)に対し、クリックテック・ジャパンが提供するQlikViewを導入しましたのでお知らせします。
[画像1: http://prtimes.jp/i/7357/155/resize/d7357-155-162107-1.jpg ]
oricon MEは、サービス業界の顧客満足度ランキングサイト「オリコン日本顧客満足度ランキング」を運営しており、9部門53ジャンルにわたり、企業の製品やサービスに関する顧客満足度を調査し、総合ランキングや、年代別や地域別など調査結果を細分化した項目別ランキングを提供しています。
同社が提供する様々なランキングを作成する過程では、100万件超のデータを集計し、様々な分析を行います。今回の導入により、これまで多大な労力と時間を費やしていた集計・分析業務にQlikViewを活用することで、業務の効率化、迅速化を実現することができました。
[画像2: http://prtimes.jp/i/7357/155/resize/d7357-155-632645-0.jpg ]
■ 導入の背景
oricon MEは、様々なランキングで使用する膨大な量のデータ集計・分析の効率化と迅速化を目的に、2014年3月からデータ集計システム導入の検討を開始しました。スクラッチ開発やBIツールの運用など、あらゆる選択肢を考慮しながら複数のソリューションの比較を行い、コストや開発の容易さに加えて、短期間で導入することが可能なことが決め手となり、QlikViewの導入を決定しました。
導入への要件には、業界特有の専門知識やノウハウの理解、オーダーメイドのレポート開発、早期運用の実現など、QlikViewの幅広い知識と開発経験に加えて、リサーチ業界のリテラシーも求められました。
SBTはこれに対して、業界に精通した担当者をアサインし、事前にヒアリングした要望を即座にレポートに落とし込みました。さらに、具体的な運用イメージまで含めた提案を実施した結果、開発力と製品理解や対応の早さ、他ベンダーと一線を画すサポート体制が評価されました。
また、QlikViewの特長を活かして、運用イメージを都度すり合わせながら開発を進めるアジャイル型で構築を行ったことで、約1ヶ月というスピード導入を実現しました。
同社では、「オリコン日本顧客満足度ランキング」のデータ集計や分析業務の効率化に加えて、分析軸を自由に設定できる柔軟性・スピード感を活かし、別事業や管理部門への横展開など幅広くQlikViewを利用していく予定です。
クリックテック・ジャパンとSBTは引き続き、連携を深め、お客様のビジネス拡大を支援する、付加価値の高いソリューションの提供に取り組んでまいります。
▼ 本事例に関する詳しい情報はこちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.jp/case/list/oricon-me/?cid=20150331_01_pr
▼ QlikViewに関する詳しい情報はこちらをご覧ください。
http://www.smartbi.jp/?cid=20150331_01_pr
■ 株式会社oricon ME 会社概要
社名 :株式会社oricon ME
代表者 :代表取締役社長 原田 健明
事業内容 :オリコン日本顧客満足度ランキングの提供等
本社 :東京都港区六本木6-8-10 STEP六本木
設立 :2003年8月
資本金 :1億4,800万円
URL :http://www.oricon.co.jp/
【クリックテック・ジャパン株式会社およびQlik Technologies Inc.について】
クリックテック・ジャパン株式会社は、米国Qlik Technologies Inc.(NASDAQ証券コード:QLIK)の日本法人です。QlikTechは、データ・ディスカバリー(解の探索)分野のリーダーで、セルフサービス型のデータ・ビジュアライゼーションやガイデッド・アナリティックスの製品やサービスを提供しています。世界各国で34,000顧客が当社製品やサービスを活用していて、散在する情報の中から意味を見出したり、データ同士の関連性を探索し、いろいろなアイディアへと繋がる洞察を得ています。米国ペンシルベニア州のラドナーに本社を構え、世界100ヶ国でビジネスを展開し、約1,700社のパートナーとともにお客様の事業を支援しています。
※本プレスリリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
クリックテック・ジャパン株式会社(代表取締役社長:ジェイ・パウエル、本社:東京都港区、以下クリックテック・ジャパン)と、ソフトバンク・テクノロジー株式会社(代表取締役社長 CEO:阿多 親市、本社:東京都新宿区、以下SBT)は、株式会社oricon ME(代表取締役社長:原田 健明、本社:東京都港区)に対し、クリックテック・ジャパンが提供するQlikViewを導入しましたのでお知らせします。
[画像1: http://prtimes.jp/i/7357/155/resize/d7357-155-162107-1.jpg ]
oricon MEは、サービス業界の顧客満足度ランキングサイト「オリコン日本顧客満足度ランキング」を運営しており、9部門53ジャンルにわたり、企業の製品やサービスに関する顧客満足度を調査し、総合ランキングや、年代別や地域別など調査結果を細分化した項目別ランキングを提供しています。
同社が提供する様々なランキングを作成する過程では、100万件超のデータを集計し、様々な分析を行います。今回の導入により、これまで多大な労力と時間を費やしていた集計・分析業務にQlikViewを活用することで、業務の効率化、迅速化を実現することができました。
[画像2: http://prtimes.jp/i/7357/155/resize/d7357-155-632645-0.jpg ]
■ 導入の背景
oricon MEは、様々なランキングで使用する膨大な量のデータ集計・分析の効率化と迅速化を目的に、2014年3月からデータ集計システム導入の検討を開始しました。スクラッチ開発やBIツールの運用など、あらゆる選択肢を考慮しながら複数のソリューションの比較を行い、コストや開発の容易さに加えて、短期間で導入することが可能なことが決め手となり、QlikViewの導入を決定しました。
導入への要件には、業界特有の専門知識やノウハウの理解、オーダーメイドのレポート開発、早期運用の実現など、QlikViewの幅広い知識と開発経験に加えて、リサーチ業界のリテラシーも求められました。
SBTはこれに対して、業界に精通した担当者をアサインし、事前にヒアリングした要望を即座にレポートに落とし込みました。さらに、具体的な運用イメージまで含めた提案を実施した結果、開発力と製品理解や対応の早さ、他ベンダーと一線を画すサポート体制が評価されました。
また、QlikViewの特長を活かして、運用イメージを都度すり合わせながら開発を進めるアジャイル型で構築を行ったことで、約1ヶ月というスピード導入を実現しました。
同社では、「オリコン日本顧客満足度ランキング」のデータ集計や分析業務の効率化に加えて、分析軸を自由に設定できる柔軟性・スピード感を活かし、別事業や管理部門への横展開など幅広くQlikViewを利用していく予定です。
クリックテック・ジャパンとSBTは引き続き、連携を深め、お客様のビジネス拡大を支援する、付加価値の高いソリューションの提供に取り組んでまいります。
▼ 本事例に関する詳しい情報はこちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.jp/case/list/oricon-me/?cid=20150331_01_pr
▼ QlikViewに関する詳しい情報はこちらをご覧ください。
http://www.smartbi.jp/?cid=20150331_01_pr
■ 株式会社oricon ME 会社概要
社名 :株式会社oricon ME
代表者 :代表取締役社長 原田 健明
事業内容 :オリコン日本顧客満足度ランキングの提供等
本社 :東京都港区六本木6-8-10 STEP六本木
設立 :2003年8月
資本金 :1億4,800万円
URL :http://www.oricon.co.jp/
【クリックテック・ジャパン株式会社およびQlik Technologies Inc.について】
クリックテック・ジャパン株式会社は、米国Qlik Technologies Inc.(NASDAQ証券コード:QLIK)の日本法人です。QlikTechは、データ・ディスカバリー(解の探索)分野のリーダーで、セルフサービス型のデータ・ビジュアライゼーションやガイデッド・アナリティックスの製品やサービスを提供しています。世界各国で34,000顧客が当社製品やサービスを活用していて、散在する情報の中から意味を見出したり、データ同士の関連性を探索し、いろいろなアイディアへと繋がる洞察を得ています。米国ペンシルベニア州のラドナーに本社を構え、世界100ヶ国でビジネスを展開し、約1,700社のパートナーとともにお客様の事業を支援しています。
※本プレスリリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。