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　株式会社ＤＴＳ（東京都中央区、代表取締役社長 北村 友朗）は、CDPによる気候変動調査において、気候変動への取り組みと情報開示の透明性が評価され、最高評価の「Aリスト」企業に2年連続で選定されました。

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■ＤＴＳグループの気候変動への取り組み
　当社グループでは、パリ協定の枠組みに沿って温室効果ガスの排出量の削減に取り組んでいます。世界の気温上昇を1.5℃以内に抑えることの重要性を認識し、「Vision2030」にて2030年度までのScope1、Scope2におけるカーボンニュートラルの実現を宣言しています。
　Scope1、 2排出量については、グループ全体で既存オフィスへの再生可能エネルギーの導入を推進すると共に、環境価値証書の活用を通じて、再生可能エネルギーの使用比率の向上に取り組んでいます。
　Scope3排出量については、当社グループの排出量の約85%を占めるカテゴリ1を削減ターゲットとしています。パートナー企業向けに気候変動対応状況調査実施や、排出量算定支援などのエンゲージメント活動を強化することにより、2030年度までに2021年度比で50%以上の削減を、2050年度までにネットゼロ（温室効果ガス排出実質ゼロ）を目指しています。
こうした取り組みが評価され、今回の「気候変動Aリスト」企業への選定につながったと捉えています。
　今後も気候変動問題に対する取り組みと情報開示を積極的に行い、カーボンニュートラル社会の実現を目指していきます。

▼ＤＴＳ統合報告書
https://www.dts.co.jp/ir/library/report/
▼ＤＴＳの環境への取り組み
https://www.dts.co.jp/sustainability/eco/

■CDPについて
　世界で唯一の独立した環境情報開示システムを運営し、毎年何千もの企業の評価を行っています。2025年は、22,100社を超える企業がCDPのプラットフォームを通じて情報を開示し、そのうち20,000 社がスコアを付与されました。「A」スコアの取得は、ＤＴＳが包括的な情報開示を行い、環境ガバナンスの成熟度が高く、環境レジリエンスに向かって意義ある進捗があった世界的なリーダーの一社であることを意味しています。

＜株式会社ＤＴＳの概要＞
　ＤＴＳは、総合力を備えたトータルシステムインテグレーター（Total SIer）です。主に金融、情報通信、製造、公共、建築分野向けに、コンサルティングからシステム設計・開発、基盤構築・運用までをワンストップで提供します。
　また、ＤＴＳグループは、システムに関わるさまざまな専門性を活かした付加価値の高いサービスを提供します。https://www.dts.co.jp/
本社所在地：〒104-0032 東京都中央区八丁堀 2-23-1 エンパイヤビル

＜本件に関するお問い合わせ先＞
株式会社ＤＴＳ　サステナビリティ推進部
E-mail：ems@dts.co.jp