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副作用などの安全性情報を素早く提供、医療現場におけるニーズへ迅速に対応




株式会社日立社会情報サービス（本社：東京都／代表取締役 取締役社長：北川 高維）は、医薬品の安全性情報を医療現場でタイムリーに検索・閲覧できるシステムを、科研製薬株式会社（以下、科研製薬）にて構築しました。

従来医療従事者は、医薬品の安全性について情報を得たい場合は製薬会社のMR（Medical Representative：医薬情報担当者）へ問い合わせを行うケースが多く、時間を要していました。本システムの導入により、医療現場から直接、必要としている副作用情報（件数、発現時期、転帰など）を検索、閲覧できるようになり、医療現場におけるニーズへ迅速に応えることが可能になりました。

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5268/243/5268-243-f0bec5004218ea0d92d3a59a79d54b82-683x266.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
科研製薬におけるシステム活用のイメージ


本システムの特長
- 各種データの統合・可視化により業務高度化を実現
医療従事者が安全性情報を迅速に把握できるようになり、処方判断に役立てられます。
- 直感的な操作により現場でタイムリーな分析を実現
医療従事者が現場で即座に情報を確認できるよう、直感的な操作性とタイムリーな情報提供を実現します。医療従事者との信頼関係強化にも貢献します。
- さまざまな項目から安全性情報の検索が可能
製品・副作用・患者情報などからの検索、グラフからの絞り込みなど、豊富な検索条件を設定できます。


科研製薬株式会社　安全性情報部様からのエンドースメント
本システムの導入により、最新の副作用情報を速やかに医療従事者に提供できるようになりました。本サービスが医療従事者の方々の日々の診療の一助となることを期待しています。

今後の取り組み
日立社会情報サービスは今後、他の製薬企業への展開や、医療機関との連携強化を視野に入れ、サービスの機能拡張を進めていきます。

関連リンク
・「医薬品安全性情報利活用サービス」のWebサイト
今回の事例以外の導入例も紹介しています。


お問い合わせ先
株式会社日立社会情報サービス
お問い合わせWebフォーム

以上