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無学年式 AI×アダプティブラーニング「すらら」小学校高学年版国語が新学習指導要領に対応

〜PISA型学力「情報を活用する能力」の向上を目指す〜

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)は、2月28日に、新学習指導要領に対応した小学校高学年版国語コンテンツを追加リリースします。これにより新学習指導要領に対応するとともに、「生徒の学習到達度調査(PISA)」*で求められる読解力、特に「情報を活用する能力」の向上を目指します。




[画像: https://prtimes.jp/i/3287/245/resize/d3287-245-382953-0.jpg ]

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 1,000 校の塾、学校等に提供しています。発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。

AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数/数学、英語、理科、社会 5教科**の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。

「すらら」国語は、論理的、体系的に文章の内容を理解し、意見を述べられるようになることにこだわったカリキュラムです。一文における主語、述語の正確な把握に始まり、一文、段落、長文へと、段階的に文章を理解する範囲を広げ、読解力の段階的な向上を目指します。このプロセスを、スモールステップで一人ひとりの習熟度に合わせアダプティブに学習でき、理解、定着にとどまらず活用レベルにまで高めることのできる教材は極めて珍しく、小学生から大学生まで、幅広い年代層に活用されています。長文を正確に読解できるようになることは、自分の意見を述べるバックグラウンドになるため、アクティブラーニングの準備としても注目されています。

2020年4月より小学校で実施される新学習指導要領では、文章を読んで情報を取り出す従来型の読解に加え「取り出した情報をどう評価し、活用するか」という情報処理がこれまでよりも重視されることとなります。情報処理は、説明文や物語文の中だけでなく実用的な文章(ポスター、パンフレット、記事、ウェブサイト等)の読解や、スピーチ、プレゼンテーション、ディスカッションなどの多様な言語活動の中で身につけることが求められています。

一方、2019年12月に、2018年に実施されたPISA*の結果が公表され、日本の読解力の順位が大きく落ちたことが話題となりました。今回のPISAでは「現代社会においてデジタルの世界で求められる読解力」、すなわち「情報を活用する能力」が問われました。

これらを踏まえ、今回追加となる新単元では、実用的な文章や、ディスカッション、インタビューなどの言語活動を素材とし、(1)複数の素材文から必要な情報をぬき出し、関連付けや比較を行う(2)目的や意図に応じて、必要な情報を判断する(3)図やグラフなど、非言語の情報も活用して伝えるスキル を身につけることを目指します。今回追加となる新単元の活用により、従来の小学校高学年版国語の学習で十分に読解力を高めた上で、より実践的な情報活用能力をも身につけることができるようになります。

今回追加となる新単元は、従来あるステージ1からステージ9に追加される形で「ステージ10」として二段階でリリースします。2月28日リリースの第一段階は、(1)インタビューや話し合いといった言語活動(2)実用的な文章(広告文やホームページ、雑誌記事)の読解(3)複数の文章から情報をぬき出し、分類や比較を行うトレーニング から構成されます。2020年夏頃リリースを予定している第二段階では、情報の「発信」に焦点を当て、ポスターやパンフレットなどの制作、スピーチやプレゼンテーションの構成に取り組みます。

このあと、2021年に中学校、2022年に高等学校にて順次実施される新学習指導要領に合わせ、中学校版国語、高等学校版国語についても対応を行う予定です。

すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。

*経済協力開発機構(OECD)が2000年より3年ごとに実施する学力到達度調査。日本では高校1年生にあたる年齢の生徒を対象とし、読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーの3分野の学力を測定
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/gakuryoku-chousa/sonota/1344324.htm
**2020年3月に小学校、中学校の理科、社会をリリース予定
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