パーソルテクノロジースタッフ、エンジニアの自己実現に向けた取り組み実態を調査 スキルアップ意欲のあるエンジニアは約8割
[19/04/27]
提供元:PRTIMES
提供元:PRTIMES
〜学習の負担になっているのは時間の確保と費用〜キャリアアップ・自己実現に繋がる活動に、年間最大100万円まで支給〜
総合人材サービスのパーソルグループでIT・ものづくりエンジニアの人材派遣を手掛けるパーソルテクノロジースタッフ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:礒田 英嗣、以下パーソルテクノロジースタッフ)は、IT・機械電気領域で働くエンジニア922名および非エンジニア職の100名を対象に、キャリアアップやライフスタイルの自己実現に向けたスキルアップの取り組みに関する調査を行いました。
IT・機電領域で活躍するエンジニアの環境は日々変化しています。当社の派遣エンジニアとして活躍する約5000名も、社内勉強会やセミナーなどを通じて担当業務に関する技術の深堀りや、さらなるキャリアアップのための学習、新技術領域などに関する学習を行っています。新たな技術を習得することで、従来は開発業務においてVBA(※1)を習得していたエンジニアがRPA(※2)領域へシフトしたり、C言語(※3)のスキルを持つエンジニアが画像解析にチャレンジしたり、これまでの経験をベースにスキルアップ、キャリアアップに取り組むエンジニアも少なくありません。新年度からの目標設定などを行う方が多いタイミングにて、エンジニアの学習実態を調査しました。
※1: Visual Basic for Applications…マイクロソフト製のMicrosoft Officeシリーズに搭載されているプログラミング言語
※2: Robotic Process Automation…ロボを通じて業務を自動化する技術。幅広い業種で採用されている
※3:1970年代に開発され、現在も用いられている言語。汎用性が高く、画像プログラミングにおいても用いられることが多い
【主な調査結果】
学習意欲の高さが他職種を大きく上回るエンジニア。エンジニアニーズが高まる中、業務量が増えているなどの理由から、学習するための時間の確保が負担・課題になっているケースが多いようです。IT・機電領域技術者にまつわる資格は受験に際し高額な費用が掛かるものもあり、受けられると嬉しいサポートとしては費用面がトップとなりました。
1)エンジニアは非エンジニア職に比べると、学習意欲のある人が15ポイント高い
・スキルアップや身に付けたい分野の有無について、何らかの分野について身に付けたいと回答したエンジニアは79%。非エンジニア職の64%を15ポイントも上回った
2)エンジニアの2人に1人以上は週1日以上の学習を行っているが、時間と費用面に負担を感じている
・学習方法は、書籍、Web、資格取得に向けた勉強、セミナーや勉強会を利用する人が多い
・学習にかかる費用が年間5万円を超えるエンジニアは25%
・学習する上で負担に感じているのは時間と費用
3)学習に際して受けられると嬉しいサポートは費用と時間
・負担になっていることのトップは「時間」だが、サポートという点では「費用」がトップに
<調査概要>
・調査期間
2019年3月
・対象
関東・東海・関西エリアに在住している20〜50代男女の社員・派遣・業務委託・フリーランス・IT・機電領域エンジニア922名、非エンジニア職100名 計1022名
・調査方法
インターネットによるアンケート回答方式
■調査結果詳細
・エンジニアは非エンジニア職に比べると、学習意欲のある人が15ポイント高い
スキルアップや身に付けたい分野の有無について、何らかの分野について身に付けたいと回答したエンジニアは79%。非エンジニア職の64%を15ポイント上回った。
[画像1: https://prtimes.jp/i/16451/249/resize/d16451-249-957591-0.jpg ]
・学習方法は、書籍、Web、資格取得に向けた勉強、セミナーや勉強会を利用する人が多い
Webよりも書籍で学習する人が多い。次いで、認定試験・資格試験の合格を目指して学習、セミナー・勉強会となった。
[画像2: https://prtimes.jp/i/16451/249/resize/d16451-249-250212-1.jpg ]
・エンジニアの2人に1人以上は週1日以上の学習を行っている、年間5万円以上かけて学習しているエンジニアは25%
[画像3: https://prtimes.jp/i/16451/249/resize/d16451-249-462573-2.jpg ]
・学習に際して、負担に感じているのは、時間と費用
・学習に際して受けられると嬉しいサポートは費用と時間
[画像4: https://prtimes.jp/i/16451/249/resize/d16451-249-208459-3.jpg ]
[画像5: https://prtimes.jp/i/16451/249/resize/d16451-249-776340-4.jpg ]
【パーソルテクノロジースタッフのスキルアップ、自己学習支援プログラム】
キャリアアップ・自己実現に繋がる活動に、年間最大100万円まで支給。スキルアップにつながる社外活動にかかる開発環境構築費用や、業務範囲を広げるための語学留学なども対象に。
パーソルテクノロジースタッフでは、今期より、従来型の「学び・学習」機会の他に、自ら成長意欲があり、担当業務の枠を超えて成長したいと考える社員を対象に、スキルアップや学習などに最大年間100万円まで費用支給を開始いたします。昨年度第1期のエントリーを行い、現在は選考中。MBA取得、資格取得、語学習得などさまざまな用途での申請があり、現在選考中。通過した社員には7月に費用が支給されます。また、6月に第二期募集のエントリーが開始。入社即日でのエントリーも可能です。
[表: https://prtimes.jp/data/corp/16451/table/249_1.jpg ]
■パーソルテクノロジースタッフ株式会社について<https://persol-tech-s.co.jp/>
パーソルテクノロジースタッフ株式会社は、パーソルグループの「派遣・BPOセグメント」のうち、IT・ものづくりエンジニアの人材派遣サービスを提供しています。テンプスタッフ・テクノロジーとインテリジェンス派遣部門の経営統合により、2017年1月よりパーソルテクノロジースタッフ株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。
■「PERSOL(パーソル)」について<https://www.persol-group.co.jp/>
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣サービス「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外の幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
総合人材サービスのパーソルグループでIT・ものづくりエンジニアの人材派遣を手掛けるパーソルテクノロジースタッフ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:礒田 英嗣、以下パーソルテクノロジースタッフ)は、IT・機械電気領域で働くエンジニア922名および非エンジニア職の100名を対象に、キャリアアップやライフスタイルの自己実現に向けたスキルアップの取り組みに関する調査を行いました。
IT・機電領域で活躍するエンジニアの環境は日々変化しています。当社の派遣エンジニアとして活躍する約5000名も、社内勉強会やセミナーなどを通じて担当業務に関する技術の深堀りや、さらなるキャリアアップのための学習、新技術領域などに関する学習を行っています。新たな技術を習得することで、従来は開発業務においてVBA(※1)を習得していたエンジニアがRPA(※2)領域へシフトしたり、C言語(※3)のスキルを持つエンジニアが画像解析にチャレンジしたり、これまでの経験をベースにスキルアップ、キャリアアップに取り組むエンジニアも少なくありません。新年度からの目標設定などを行う方が多いタイミングにて、エンジニアの学習実態を調査しました。
※1: Visual Basic for Applications…マイクロソフト製のMicrosoft Officeシリーズに搭載されているプログラミング言語
※2: Robotic Process Automation…ロボを通じて業務を自動化する技術。幅広い業種で採用されている
※3:1970年代に開発され、現在も用いられている言語。汎用性が高く、画像プログラミングにおいても用いられることが多い
【主な調査結果】
学習意欲の高さが他職種を大きく上回るエンジニア。エンジニアニーズが高まる中、業務量が増えているなどの理由から、学習するための時間の確保が負担・課題になっているケースが多いようです。IT・機電領域技術者にまつわる資格は受験に際し高額な費用が掛かるものもあり、受けられると嬉しいサポートとしては費用面がトップとなりました。
1)エンジニアは非エンジニア職に比べると、学習意欲のある人が15ポイント高い
・スキルアップや身に付けたい分野の有無について、何らかの分野について身に付けたいと回答したエンジニアは79%。非エンジニア職の64%を15ポイントも上回った
2)エンジニアの2人に1人以上は週1日以上の学習を行っているが、時間と費用面に負担を感じている
・学習方法は、書籍、Web、資格取得に向けた勉強、セミナーや勉強会を利用する人が多い
・学習にかかる費用が年間5万円を超えるエンジニアは25%
・学習する上で負担に感じているのは時間と費用
3)学習に際して受けられると嬉しいサポートは費用と時間
・負担になっていることのトップは「時間」だが、サポートという点では「費用」がトップに
<調査概要>
・調査期間
2019年3月
・対象
関東・東海・関西エリアに在住している20〜50代男女の社員・派遣・業務委託・フリーランス・IT・機電領域エンジニア922名、非エンジニア職100名 計1022名
・調査方法
インターネットによるアンケート回答方式
■調査結果詳細
・エンジニアは非エンジニア職に比べると、学習意欲のある人が15ポイント高い
スキルアップや身に付けたい分野の有無について、何らかの分野について身に付けたいと回答したエンジニアは79%。非エンジニア職の64%を15ポイント上回った。
[画像1: https://prtimes.jp/i/16451/249/resize/d16451-249-957591-0.jpg ]
・学習方法は、書籍、Web、資格取得に向けた勉強、セミナーや勉強会を利用する人が多い
Webよりも書籍で学習する人が多い。次いで、認定試験・資格試験の合格を目指して学習、セミナー・勉強会となった。
[画像2: https://prtimes.jp/i/16451/249/resize/d16451-249-250212-1.jpg ]
・エンジニアの2人に1人以上は週1日以上の学習を行っている、年間5万円以上かけて学習しているエンジニアは25%
[画像3: https://prtimes.jp/i/16451/249/resize/d16451-249-462573-2.jpg ]
・学習に際して、負担に感じているのは、時間と費用
・学習に際して受けられると嬉しいサポートは費用と時間
[画像4: https://prtimes.jp/i/16451/249/resize/d16451-249-208459-3.jpg ]
[画像5: https://prtimes.jp/i/16451/249/resize/d16451-249-776340-4.jpg ]
【パーソルテクノロジースタッフのスキルアップ、自己学習支援プログラム】
キャリアアップ・自己実現に繋がる活動に、年間最大100万円まで支給。スキルアップにつながる社外活動にかかる開発環境構築費用や、業務範囲を広げるための語学留学なども対象に。
パーソルテクノロジースタッフでは、今期より、従来型の「学び・学習」機会の他に、自ら成長意欲があり、担当業務の枠を超えて成長したいと考える社員を対象に、スキルアップや学習などに最大年間100万円まで費用支給を開始いたします。昨年度第1期のエントリーを行い、現在は選考中。MBA取得、資格取得、語学習得などさまざまな用途での申請があり、現在選考中。通過した社員には7月に費用が支給されます。また、6月に第二期募集のエントリーが開始。入社即日でのエントリーも可能です。
[表: https://prtimes.jp/data/corp/16451/table/249_1.jpg ]
■パーソルテクノロジースタッフ株式会社について<https://persol-tech-s.co.jp/>
パーソルテクノロジースタッフ株式会社は、パーソルグループの「派遣・BPOセグメント」のうち、IT・ものづくりエンジニアの人材派遣サービスを提供しています。テンプスタッフ・テクノロジーとインテリジェンス派遣部門の経営統合により、2017年1月よりパーソルテクノロジースタッフ株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。
■「PERSOL(パーソル)」について<https://www.persol-group.co.jp/>
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣サービス「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外の幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。