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無学年式AI×アダプティブラーニング「すらら」「すららドリル」 経済産業省「EdTech導入補助金」に採択
[21/08/23]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜503校、約16万人の児童・生徒が学習〜
株式会社すららネット（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：湯野川孝彦）は、経済産業省が実施する令和2年度3次補正 「先端的教育用ソフトウェア導入実証事業」（以下、EdTech導入実証事業）に採択されました。
これにより、全国503校の実証校に「すらら」「すららドリル」が導入され、約16万人の生徒が学習を開始します。
[画像: https://prtimes.jp/i/3287/348/resize/d3287-348-ae4d6d07190fcdb777c4-0.png ]
今回の申請に当たり、数多くの自治体・教育委員会、また個々の学校から多くの要請を受けました。要請された背景としては、2019年度、2020年度に行われた経済産業省「未来の教室」実証事業での成果や昨年度のEdTech導入補助金事業における成果、及び、GIGAスクール構想により、個別最適された学習のニーズが高まり、AI型のドリルへの期待が高まっていることなどがあげられます。また、AI型ドリルの中でも、18万問を超える圧倒的な問題数と学習者個々の理解度に応じた学習内容の提供、わかりやすいアニメ型のレクチャー等を有しており、実証事業の成果としては、学習生産性ならびに興味関心・意欲の向上、外部模試での成績向上、勉性や自己効力感といった社会に出てからも必要とされる特性の向上が見られたことも要因になります。
このたびの経済産業省のEdTech導入実証事業選定を受け、本事業に申請・採択された教育委員会や学校は、事業実施期間中（2021年8月下旬〜2022年3月末予定）に「すらら」または「すららドリル」を無償で利用することができます。
採択された事業所にとって持続可能な取り組みにできるよう、教材の提供だけではなく、事前の導入計画の策定、事後の成果確認やアンケートの実施等、すららネットが伴走いたします。
すららネットは教育委員会や学校と協働し、小学校低学年から高校まで幅広い学年の児童・生徒が主要五科目のコンテンツを利用できる「すらら」「すららドリル」の強みを活かし、EdTechを活用した教育の新しい取り組みを全国の小学校、中学校、高校へと広げ教育イノベーションに取り組んでいきます。
すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。
■すららネットとの実証事業に採択された教育委員会・学校（一部掲載）
【北海道】
深川市教育委員会、新篠津村教育委員会、西興部村教育委員会、小樽市教育委員会
七飯町教育委員会、岩見沢市教育委員会、中札内村教育委員会、学校法人国際学園
【東北】
盛岡市教育委員会（岩手県）、大仙市教育委員会（秋田県）
鶴岡市教育委員会（山形県）、仙台市教育委員会（宮城県）
【関東・甲信越】
栃木県教育委員会、茨城県教育委員会、つくば市教育委員会（茨城県）
水戸市教育委員会（茨城県）、春日部市教育委員会（埼玉県）
横浜市教育委員会（神奈川県）、相模原市教育委員会（神奈川県）
三浦市教育委員会（神奈川県）、藤沢市教育委員会（神奈川県）
習志野市教育委員会（千葉県）、高山村教育委員会（長野県）、長野県教育委員会
学校法人青山学院（東京都）
【東海・北陸】
揖斐川町教育委員会（岐阜県）、沼津市教育委員会（静岡県）
愛知県教育委員会、三重県教育委員会、静岡県教育委員会、石川県教育委員会
福井県教育委員会、学校法人高田学苑（三重県）
【関西】
枚方市教育委員会（大阪府）、大阪府教育委員会、滋賀県教育委員会
【中国・四国】
福山市教育委員会（広島県）、防府市教育委員会（山口県）
岡山県教育委員会、上板町教育委員会（徳島県）、東かがわ市教育委員会（香川県）
四国中央市教育委員会（愛媛県）松江市教育委員会（島根県）
【九州・沖縄】
太宰府市教育委員会（福岡県）、長崎市教育委員会（長崎県）
熊本市教育委員会（熊本県）、人吉市教育委員会（熊本県）
唐津市教育委員会（佐賀県）大分県教育委員会、鹿児島市教育委員会（鹿児島県）
八重瀬町教育委員会（沖縄県）、沖縄県教育委員会
■ 経済産業省のEdTech導入補助金事業について
EdTechソフトウェアやITを活用した教育サービスの学校等教育機関への導入実証を行う事業を実施するものに対して事業費や諸経費など必要な経費の一部補助を行います。
これにより、学校及び自治体教育委員会や学校法人などの学校設置者と教育産業の協力による教育イノベーションの全国的な普及を後押しすることを目的としています。
URL：https://www.edt-hojo.jp/
■AI×アダプティブラーニング教材「すらら」、アダプティブドリル「すららドリル」について
「すらら」は、小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、高等教育機関、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。
「すららドリル」は、アダプティブなドリルと自動作問・採点機能を有するテストからなり、「すらら」の姉妹版として主に公立小中学校向けに提供を開始しています。
■株式会社すららネットについて
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 1,800 校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。
株式会社すららネット（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：湯野川孝彦）は、経済産業省が実施する令和2年度3次補正 「先端的教育用ソフトウェア導入実証事業」（以下、EdTech導入実証事業）に採択されました。
これにより、全国503校の実証校に「すらら」「すららドリル」が導入され、約16万人の生徒が学習を開始します。
[画像: https://prtimes.jp/i/3287/348/resize/d3287-348-ae4d6d07190fcdb777c4-0.png ]
今回の申請に当たり、数多くの自治体・教育委員会、また個々の学校から多くの要請を受けました。要請された背景としては、2019年度、2020年度に行われた経済産業省「未来の教室」実証事業での成果や昨年度のEdTech導入補助金事業における成果、及び、GIGAスクール構想により、個別最適された学習のニーズが高まり、AI型のドリルへの期待が高まっていることなどがあげられます。また、AI型ドリルの中でも、18万問を超える圧倒的な問題数と学習者個々の理解度に応じた学習内容の提供、わかりやすいアニメ型のレクチャー等を有しており、実証事業の成果としては、学習生産性ならびに興味関心・意欲の向上、外部模試での成績向上、勉性や自己効力感といった社会に出てからも必要とされる特性の向上が見られたことも要因になります。
このたびの経済産業省のEdTech導入実証事業選定を受け、本事業に申請・採択された教育委員会や学校は、事業実施期間中（2021年8月下旬〜2022年3月末予定）に「すらら」または「すららドリル」を無償で利用することができます。
採択された事業所にとって持続可能な取り組みにできるよう、教材の提供だけではなく、事前の導入計画の策定、事後の成果確認やアンケートの実施等、すららネットが伴走いたします。
すららネットは教育委員会や学校と協働し、小学校低学年から高校まで幅広い学年の児童・生徒が主要五科目のコンテンツを利用できる「すらら」「すららドリル」の強みを活かし、EdTechを活用した教育の新しい取り組みを全国の小学校、中学校、高校へと広げ教育イノベーションに取り組んでいきます。
すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。
■すららネットとの実証事業に採択された教育委員会・学校（一部掲載）
【北海道】
深川市教育委員会、新篠津村教育委員会、西興部村教育委員会、小樽市教育委員会
七飯町教育委員会、岩見沢市教育委員会、中札内村教育委員会、学校法人国際学園
【東北】
盛岡市教育委員会（岩手県）、大仙市教育委員会（秋田県）
鶴岡市教育委員会（山形県）、仙台市教育委員会（宮城県）
【関東・甲信越】
栃木県教育委員会、茨城県教育委員会、つくば市教育委員会（茨城県）
水戸市教育委員会（茨城県）、春日部市教育委員会（埼玉県）
横浜市教育委員会（神奈川県）、相模原市教育委員会（神奈川県）
三浦市教育委員会（神奈川県）、藤沢市教育委員会（神奈川県）
習志野市教育委員会（千葉県）、高山村教育委員会（長野県）、長野県教育委員会
学校法人青山学院（東京都）
【東海・北陸】
揖斐川町教育委員会（岐阜県）、沼津市教育委員会（静岡県）
愛知県教育委員会、三重県教育委員会、静岡県教育委員会、石川県教育委員会
福井県教育委員会、学校法人高田学苑（三重県）
【関西】
枚方市教育委員会（大阪府）、大阪府教育委員会、滋賀県教育委員会
【中国・四国】
福山市教育委員会（広島県）、防府市教育委員会（山口県）
岡山県教育委員会、上板町教育委員会（徳島県）、東かがわ市教育委員会（香川県）
四国中央市教育委員会（愛媛県）松江市教育委員会（島根県）
【九州・沖縄】
太宰府市教育委員会（福岡県）、長崎市教育委員会（長崎県）
熊本市教育委員会（熊本県）、人吉市教育委員会（熊本県）
唐津市教育委員会（佐賀県）大分県教育委員会、鹿児島市教育委員会（鹿児島県）
八重瀬町教育委員会（沖縄県）、沖縄県教育委員会
■ 経済産業省のEdTech導入補助金事業について
EdTechソフトウェアやITを活用した教育サービスの学校等教育機関への導入実証を行う事業を実施するものに対して事業費や諸経費など必要な経費の一部補助を行います。
これにより、学校及び自治体教育委員会や学校法人などの学校設置者と教育産業の協力による教育イノベーションの全国的な普及を後押しすることを目的としています。
URL：https://www.edt-hojo.jp/
■AI×アダプティブラーニング教材「すらら」、アダプティブドリル「すららドリル」について
「すらら」は、小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、高等教育機関、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。
「すららドリル」は、アダプティブなドリルと自動作問・採点機能を有するテストからなり、「すらら」の姉妹版として主に公立小中学校向けに提供を開始しています。
■株式会社すららネットについて
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 1,800 校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。
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