国内株式の信用取引手数料を最大65%引下げ(取引毎手数料コース)
[21/08/12]
提供元:PRTIMES
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マネックス証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:清明祐子、以下「マネックス証券」)は、2021 年 8月23 日(月)(予定)約定分より、国内株式の「取引毎手数料コース」における1注文の約定金額が100万円超の信用取引手数料を最大65%引き下げることを決定いたしましたので、お知らせいたします。
■背景
マネックス証券は、創業以来、個人投資家の投資環境の充実を目指し、様々なサービスの導入や、各種商品の手数料引下げなどを実施してまいりました。信用取引においては、2017年11月および2020年11月に取引手数料の引下げを実施しており、また今年4月には一般信用取引(売建)の銘柄を2,000銘柄以上に拡充するなど、お客様の投資環境の充実を図ってまいりました。
この度、1注文の約定金額が100万円超の信用取引手数料を一律385円に引き下げることで、今まで以上に低コストでお取引しやすい環境が整います。
マネックス証券の株式取引は、多彩な注文方法、「マネックストレーダー」を始めとした各種ツール、「銘柄スカウター」を含む投資情報など、他社と一線を画すサービスを提供しており、お客様にご好評をいただいております。今後は、マネックス証券ならではのサービスを他主要ネット証券と同じ信用取引手数料でご利用いただけます。
■概要
「取引毎手数料コース」の信用取引手数料(税込)を以下の通り引き下げます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/5159/384/resize/d5159-384-ad51312a6a60304cd39f-1.jpg ]
<主要ネット証券 信用取引手数料比較表(※1)>
[画像2: https://prtimes.jp/i/5159/384/resize/d5159-384-856e318c1a9711560a33-2.jpg ]
■信用取引に関するサービス・取組み(2020年以降)
[画像3: https://prtimes.jp/i/5159/384/resize/d5159-384-29bcc1d4562b793f147a-3.jpg ]
■マネックス証券ならではのサービス
1. 信用取引デビュー応援プログラム
信用取引口座開設後31日間における信用取引手数料を全額キャッシュバックします(最大10万円まで)。
2.マネックストレーダー
初心者からアクティブ・トレーダーまで使える豊富な機能とスピーディな発注を追求できる注文画面を
搭載した、株式取引等に対応するリアルタイム・トレーディング・ツールです。
3.マネックス銘柄スカウター
銘柄スカウターは、売上高や業績、今後の事業計画、セグメントなどの複雑な情報を見やすく集約しているの
で、分析が苦手な方でも気軽に企業分析が可能です。
詳細はマネックス証券ウェブサイト(https://info.monex.co.jp/news/2021/20210811_05.html)をご覧ください。
■信用取引手数料引下げ記念企画
信用取引手数料引下げを記念し、セミナーとキャンペーンを実施いたします。
(1)5夜連続セミナー
内容:豪華講師陣による日本株についてのオンラインセミナーです。
期間:2021年8月30日(月)〜2021年9月3日(金)
詳細はマネックス証券ウェブサイト(https://info.monex.co.jp/news/2021/20210811_06.html)をご覧ください。
(2)3万円相当ギフト券・Tシャツプレゼントキャンペーン
内容:抽選で3万円相当のJCBギフトカードを10名様にプレゼントします。
また、当選されなかった方の中から、ご希望の方にはさらに抽選で300名様に日経平均(※2)
3万円突破記念Tシャツをプレゼントします。(どなたでもご応募可能。要エントリー)
期間:2021年8月12日(木)〜2021年8月31日(火)
詳細はマネックス証券ウェブサイト(https://info.monex.co.jp/news/2021/20210810_01.html)をご覧ください。
※1 2021年 8月 12日(木)現在。主要ネット証券とは、au カブコム証券、SBI 証券、松井証券、楽天証券、
マネックス証券を指します(楽天証券は単元未満株の取引の取扱いはございません。松井証券は1回の
お取引金額に応じた手数料体系はございません)。
※2 日経平均株価は日本経済新聞社の著作物です。
以上
【マネックス証券でのお取引に関する重要事項】
マネックス証券が扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。
投資にあたっては、契約締結前交付書面、目論見書の内容を十分にお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、
一般社団法人 日本投資顧問業協会
■背景
マネックス証券は、創業以来、個人投資家の投資環境の充実を目指し、様々なサービスの導入や、各種商品の手数料引下げなどを実施してまいりました。信用取引においては、2017年11月および2020年11月に取引手数料の引下げを実施しており、また今年4月には一般信用取引(売建)の銘柄を2,000銘柄以上に拡充するなど、お客様の投資環境の充実を図ってまいりました。
この度、1注文の約定金額が100万円超の信用取引手数料を一律385円に引き下げることで、今まで以上に低コストでお取引しやすい環境が整います。
マネックス証券の株式取引は、多彩な注文方法、「マネックストレーダー」を始めとした各種ツール、「銘柄スカウター」を含む投資情報など、他社と一線を画すサービスを提供しており、お客様にご好評をいただいております。今後は、マネックス証券ならではのサービスを他主要ネット証券と同じ信用取引手数料でご利用いただけます。
■概要
「取引毎手数料コース」の信用取引手数料(税込)を以下の通り引き下げます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/5159/384/resize/d5159-384-ad51312a6a60304cd39f-1.jpg ]
<主要ネット証券 信用取引手数料比較表(※1)>
[画像2: https://prtimes.jp/i/5159/384/resize/d5159-384-856e318c1a9711560a33-2.jpg ]
■信用取引に関するサービス・取組み(2020年以降)
[画像3: https://prtimes.jp/i/5159/384/resize/d5159-384-29bcc1d4562b793f147a-3.jpg ]
■マネックス証券ならではのサービス
1. 信用取引デビュー応援プログラム
信用取引口座開設後31日間における信用取引手数料を全額キャッシュバックします(最大10万円まで)。
2.マネックストレーダー
初心者からアクティブ・トレーダーまで使える豊富な機能とスピーディな発注を追求できる注文画面を
搭載した、株式取引等に対応するリアルタイム・トレーディング・ツールです。
3.マネックス銘柄スカウター
銘柄スカウターは、売上高や業績、今後の事業計画、セグメントなどの複雑な情報を見やすく集約しているの
で、分析が苦手な方でも気軽に企業分析が可能です。
詳細はマネックス証券ウェブサイト(https://info.monex.co.jp/news/2021/20210811_05.html)をご覧ください。
■信用取引手数料引下げ記念企画
信用取引手数料引下げを記念し、セミナーとキャンペーンを実施いたします。
(1)5夜連続セミナー
内容:豪華講師陣による日本株についてのオンラインセミナーです。
期間:2021年8月30日(月)〜2021年9月3日(金)
詳細はマネックス証券ウェブサイト(https://info.monex.co.jp/news/2021/20210811_06.html)をご覧ください。
(2)3万円相当ギフト券・Tシャツプレゼントキャンペーン
内容:抽選で3万円相当のJCBギフトカードを10名様にプレゼントします。
また、当選されなかった方の中から、ご希望の方にはさらに抽選で300名様に日経平均(※2)
3万円突破記念Tシャツをプレゼントします。(どなたでもご応募可能。要エントリー)
期間:2021年8月12日(木)〜2021年8月31日(火)
詳細はマネックス証券ウェブサイト(https://info.monex.co.jp/news/2021/20210810_01.html)をご覧ください。
※1 2021年 8月 12日(木)現在。主要ネット証券とは、au カブコム証券、SBI 証券、松井証券、楽天証券、
マネックス証券を指します(楽天証券は単元未満株の取引の取扱いはございません。松井証券は1回の
お取引金額に応じた手数料体系はございません)。
※2 日経平均株価は日本経済新聞社の著作物です。
以上
【マネックス証券でのお取引に関する重要事項】
マネックス証券が扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。
投資にあたっては、契約締結前交付書面、目論見書の内容を十分にお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、
一般社団法人 日本投資顧問業協会