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2つの取引システムに、それぞれ新機能を実装!当社取引システム・バージョンアップのお知らせ−12月18日(土)より−

2010年12月15日
株式会社マネーパートナーズ
報道関係者 各位

2つの取引システムに、それぞれ新機能を実装!
当社取引システム・バージョンアップのお知らせ
−12月18日(土)より−

株式会社マネーパートナーズ(本社:東京都港区 代表:奥山泰全)では、2010年12月18日(土)のシステムメンテナンス終了後より取引システムのバージョンアップを実施いたします。主な内容は以下のとおりです。
・バージョンアップの内容紹介URL(http://www.moneypartners.co.jp/news/archives/2010/20101214_01.html

◆『HyperSpeed NEXT』に注文の発注機能を追加搭載。
当社が独自に開発した次世代版取引ツール『HyperSpeed NEXT』に注文の発注機能が追加されます。
・『HyperSpeed NEXT』紹介ページURL(http://www.moneypartners.co.jp/fx/tools/hyperspeednext.html
チャートの分析と注文発注が同じ画面で行えるようになり、ユーザーの利便性が向上します。

◆『WEB取引サイト』に『ダイレクト発注ボード』機能を追加搭載。
当社のブラウザベースの取引システム『WEB取引サイト』に、注文発注までの行程を大幅に短縮できる『ダイレクト発注ボード』機能が追加されます。
・『WEB取引サイト』紹介ページURL(http://www.moneypartners.co.jp/fx/tools/web-trade.html
デイトレードなど素早い判断を必要とされる取引に適しています。

そのほか、会員専用サイトのデザイン変更やニュース閲覧画面の統合なども併せて行っています。

今後もマネーパートナーズでは、投資家の方々の利便性を追求し、取引環境の改善を行ってまいります。
※諸般の事情により延期となる場合がございます。

<本件に関するお問い合わせ先>
株式会社マネーパートナーズ   マーケティング部  千葉
TEL.03-4540-3800  FAX.03-4540-3909
eメール info@moneypartners.co.jp
東京都港区六本木一丁目6番1号 泉ガーデンタワー16階

会社概要
社名: 株式会社マネーパートナーズ
所在地: 東京都港区六本木一丁目6番1号 泉ガーデンタワー16階
URL: http://www.moneypartners.co.jp/
代表: 代表取締役社長   奥山 泰全(おくやま たいぜん)
設立: 2008年5月9日
事業内容: 1.金融商品取引法に基づく外国為替証拠金取引、有価証券関連業務及び
これに付随する一切の業務
2.外国通貨の売買、売買の媒介、取次ぎもしくは代理、その他これに付随する業務
3.金融商品取引業及びこれに付随する業務
資本金: 31億円(2010年3月31日現在)
従業員数: 64名(2010年3月31日現在)

パートナーズFX、およびパートナーズFXnanoは、取引通貨の価格またはスワップポイントの変動、およびスワップポイントは支払いとなる場合があることにより、売付時の清算金額が買付時の清算金額を下回る可能性があるため、損失が生じるおそれがあります。また、証拠金の額以上の投資が可能なため、その損失の額が証拠金の額を上回るおそれがあります。

取引手数料はインターネット取引の場合、新規・決済共に無料です。電話取引(パートナーズFXのみ)の場合、10万通貨単位未満の取引では1通貨単位あたり片道20銭、10万通貨単位以上の取引 では1通貨単位あたり片道10銭です。

取引に必要な証拠金は、取引の額の2%以上の額で、証拠金の約50倍までの取引が可能です。法人コース(パートナーズFXのみ)の場合、1万通貨単位あたり5千円から2万円で、通貨ペアごとに異なり、証拠金の約100倍までの取引が可能です。各通貨の売付価格と買付価格とには差額(スプレッド)があります。

国内上場有価証券の売買等に当たっては、最大で約定代金の2.5%の手数料(消費税別)、最低手数料は取引形態等により異なり最大で2,625円(消費税込み)をいただきます。国内上場有価証券等は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)があります。

取引開始にあたっては契約締結前書面を熟読、ご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願い致します。

〈商号〉株式会社マネーパートナーズ(金融商品取引業者)
〈登録番号〉関東財務局長(金商)第2028号
〈加入協会〉日本証券業協会 社団法人金融先物取引業協会
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