第5回医療・健康セミナー開催 IN 東京
[12/11/26]
提供元:DreamNews
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社団法人日本健康機構では、2012年12月9日(日)に「第5回医療・健康セミナー」を開催いたします。テーマを『夢・希望』を与える医療の実現 『痛み』『病気』の治し方と題して、現代の日本医療への問題提起や、健康に役立つ知識を提供するセミナーを月に1回開催しています。次回の特別講師には、健康増進クリニック院長で患者さんの本位の治療を目指す、水上治先生をお迎えして、現在のがん治療の現状と、実践されている補完療法などの事例を交えてご講演いただきます。
今回は、患者さんを治して元気になってほしいと願う、介護職や看護従事者の方のご来場をおすすめしております。また、医療や介護、看護を学ぶ学生の方も奮ってご参加ください。
セミナーご案内Webページ http://www.jho.or.jp/seminar/20121209.html
< 詳 細 >
開催日・時間: 2012年12月9日(日)10:00〜12:00
定員: 30名 ※定員に達し次第、受付を終了します。ご了承ください。
参加費: 賛助会員無料 ※一般 2,000円
内容: 特別講演『がん治療の現状と補完医療』
講師 健康増進クリニック 水上治先生
通常講演『最新!「痛み」「病気」の治し方』 講師 日本健康機構 理事長 坂戸孝志
会場: アットビジネスセンター池袋駅前 本館7F 701号室
東京都豊島区東池袋1-3-5 JR池袋駅東口より徒歩30秒、地下鉄33・34番出口すぐ
<日本健康機構のご案内>
社団法人日本健康機構では、理事長の坂戸孝志が2007年に『緩消法』(かんしょうほう)を開発。緩消法は、筋肉の緊張を無くすことで、血液循環を正常化もしくは促進、痛み・しびれ・冷え・つっぱり感・だるさなどの症状を無くすことを特長としている。現在、会員制の『腰痛アカデミー』は会員数約1万人。毎週末に開催する腰痛の治し方を教える学習会は360回以上を数える。緩消法は、腰痛を根本的に治す世界唯一の方法として、エビデンス(科学的根拠)が証明されている。このほか、脂肪の分解やスポーツ選手のパフォーマンス向上についても、学術データを取得。また、昨年6月に刊行した坂戸孝志の著書「9割の腰痛は自分で治せる」は26万部を突破した。
今後は、緩消法の普及により社会貢献の高い事業を展開する。主な事業として、研究事業に取り組み、血行不良が原因で起こる病気に対して臨床研究を実施していく。研究に係る資金については、還元性の高い独自の寄付システムを導入して、法人を中心に募集している。また、社団の維持、運営のために月会費1,000円の賛助会員制度も設けている。
お問い合わせ・お申し込み
社団法人日本健康機構 サポートセンター
担当:岩永(イワナガ)
TEL 03-3583-2747
メール info@jho.or.jp
日本健康機構ホームページhttp://www.jho.or.jp/
今回は、患者さんを治して元気になってほしいと願う、介護職や看護従事者の方のご来場をおすすめしております。また、医療や介護、看護を学ぶ学生の方も奮ってご参加ください。
セミナーご案内Webページ http://www.jho.or.jp/seminar/20121209.html
< 詳 細 >
開催日・時間: 2012年12月9日(日)10:00〜12:00
定員: 30名 ※定員に達し次第、受付を終了します。ご了承ください。
参加費: 賛助会員無料 ※一般 2,000円
内容: 特別講演『がん治療の現状と補完医療』
講師 健康増進クリニック 水上治先生
通常講演『最新!「痛み」「病気」の治し方』 講師 日本健康機構 理事長 坂戸孝志
会場: アットビジネスセンター池袋駅前 本館7F 701号室
東京都豊島区東池袋1-3-5 JR池袋駅東口より徒歩30秒、地下鉄33・34番出口すぐ
<日本健康機構のご案内>
社団法人日本健康機構では、理事長の坂戸孝志が2007年に『緩消法』(かんしょうほう)を開発。緩消法は、筋肉の緊張を無くすことで、血液循環を正常化もしくは促進、痛み・しびれ・冷え・つっぱり感・だるさなどの症状を無くすことを特長としている。現在、会員制の『腰痛アカデミー』は会員数約1万人。毎週末に開催する腰痛の治し方を教える学習会は360回以上を数える。緩消法は、腰痛を根本的に治す世界唯一の方法として、エビデンス(科学的根拠)が証明されている。このほか、脂肪の分解やスポーツ選手のパフォーマンス向上についても、学術データを取得。また、昨年6月に刊行した坂戸孝志の著書「9割の腰痛は自分で治せる」は26万部を突破した。
今後は、緩消法の普及により社会貢献の高い事業を展開する。主な事業として、研究事業に取り組み、血行不良が原因で起こる病気に対して臨床研究を実施していく。研究に係る資金については、還元性の高い独自の寄付システムを導入して、法人を中心に募集している。また、社団の維持、運営のために月会費1,000円の賛助会員制度も設けている。
お問い合わせ・お申し込み
社団法人日本健康機構 サポートセンター
担当:岩永(イワナガ)
TEL 03-3583-2747
メール info@jho.or.jp
日本健康機構ホームページhttp://www.jho.or.jp/