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FFRI、富士通ラーニングメディアとセキュリティ人材育成支援で協業 〜組織内インシデント対応の迅速化と国内のCSIRT組織の運営を支援〜_
[14/07/25]
提供元：DreamNews
提供元：DreamNews
サイバーセキュリティ領域において国内で独自の研究開発活動を展開している株式会社FFRI（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：鵜飼裕司、以下 FFRI）は、組織内CSIRTの構築やプライベートSOCの設置等、セキュリティ技術者育成ニーズの高まりに合わせ、株式会社富士通ラーニングメディア（本社：東京都港区、代表取締役社長：加藤憲治、以下 富士通ラーニングメディア）と協業し、2014年7月25日より富士通ラーニングメディアが提供するサイバー攻撃対策研修メニューに「FFRI Expert Seminar」が加わったことを発表いたします。
セキュリティ技術者育成のニーズの高まりに応え、研修メニューを拡充
FFRIのセキュリティリサーチチームは、多様化・複雑化するセキュリティ脅威に対抗するための広範な技術力を備えた専門家チームであり、脆弱性発見を中心としたセキュリティ解析・開発に多数の実績を有し、様々なセキュリティコア技術の研究を行っています。
「FFRI Expert Seminar」は、同チームの知見を情報システム管理者、一般の業務アプリケーション開発者、セキュリティに関連する技術開発に携わるシニアエンジニア等の幅広いエンジニア層に向けて提供し、様々な分野で活躍できるセキュリティ技術者を育成する目的で2007年より実施してきました。
昨今、より高度なサイバー攻撃に対抗すべく、組織内インシデント対応のさらなる迅速化が求められており、組織内CSIRTの構築やプライベートSOCの設置を検討する企業や組織が増加するなど、セキュリティ技術者育成のニーズが高まっています。富士通ラーニングメディアが提供するサイバー攻撃対策研修メニューに「FFRI Expert Seminar」が追加されたことにより、受講者はより体系的にサイバー攻撃対策を学ぶことができます。
富士通ラーニングメディアのサイバー攻撃対策研修メニュー
URL：https://www.knowledgewing.com/kw/coursemap/ca086111.htm
■FFRI Expert Seminarについて
ゼロデイや新種マルウェアといった新たな脅威に対抗するためのリバースエンジニアリングの基礎から、セキュリティ脆弱性の解析、脅威分析、パッチング技術といった、より高度なセキュリティ脆弱性分析技術を演習中心の少人数トレーニングコースとして提供。2014年7月現在、「セキュリティ技術者育成コース」「マルウェア動的解析コース」「リバースエンジニアコース」「脆弱性分析コース」の4コースを展開しています。エンジニア・研究者・セキュリティ担当など参加者のレベルに応じたきめ細かい指導とクラス編成を行っています。
URL：http://www.ffri.jp/services/expert_seminar/index.htm
■株式会社富士通ラーニングメディアについて
国内最大規模の総合人材研修企業として企業の人材育成のトータルソリューションを提供しております。あらゆる業種の企業や公共機関・団体を対象に、「ICTスキル」から「ヒューマン・ビジネススキル」まで、学習環境の整った教室で開催する講習会やｅラーニング約1,020コースを提供しており、年間約7万8千人の方々に受講いただいております。今回のFFRI社との協業により、セキュリティ分野の研修メニューは、基礎から高度な対策技術まで受講者のスキルレベルや学習目的に応じた豊富なラインナップとなり、受講者は、より体系的、実践的な研修を受講することが可能となりました。
■株式会社FFRIについて
当社は2007年、日本において世界トップレベルのセキュリティリサーチチームを作り、IT社会に貢献すべく設立されました。現在では日々進化しているサイバー攻撃技術を独自の視点で分析し、日本国内で対策技術の研究開発に取り組んでおります。研究内容は国際的なセキュリティカンファレンスで継続的に発表し、海外でも高い評価を受けておりますが、これらの研究から得られた知見やノウハウを製品やサービスとしてお客様にご提供しています。主力製品となる、「FFR yarai」はミック経済研究所※1および富士キメラ総研調べ※2によるエンドポイント型標的型攻撃対策分野における出荷金額においてNo.1を獲得しております。
※1 出典：ミック経済研究所「情報セキュリティソリューション市場の現状と将来展望2013【外部攻撃防御型ソリューション編】」
※2 出典：富士キメラ総研「2013 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧【上巻 市場編】」
本リリースに関するお問い合わせ先
写真・資料等がご入用の場合もお問い合わせください。
株式会社FFRI
経営企画部 PR担当
TEL：03-6277-1811
E-Mail：pr@ffri.jp URL：http://www.ffri.jp
「FFRI」、「FFR yarai」は、株式会社FFRIの登録商標です。
その他すべての社名、製品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。
出典資料の引用等、調査会社の著作物を利用する場合は、出典元にお問い合わせください。
セキュリティ技術者育成のニーズの高まりに応え、研修メニューを拡充
FFRIのセキュリティリサーチチームは、多様化・複雑化するセキュリティ脅威に対抗するための広範な技術力を備えた専門家チームであり、脆弱性発見を中心としたセキュリティ解析・開発に多数の実績を有し、様々なセキュリティコア技術の研究を行っています。
「FFRI Expert Seminar」は、同チームの知見を情報システム管理者、一般の業務アプリケーション開発者、セキュリティに関連する技術開発に携わるシニアエンジニア等の幅広いエンジニア層に向けて提供し、様々な分野で活躍できるセキュリティ技術者を育成する目的で2007年より実施してきました。
昨今、より高度なサイバー攻撃に対抗すべく、組織内インシデント対応のさらなる迅速化が求められており、組織内CSIRTの構築やプライベートSOCの設置を検討する企業や組織が増加するなど、セキュリティ技術者育成のニーズが高まっています。富士通ラーニングメディアが提供するサイバー攻撃対策研修メニューに「FFRI Expert Seminar」が追加されたことにより、受講者はより体系的にサイバー攻撃対策を学ぶことができます。
富士通ラーニングメディアのサイバー攻撃対策研修メニュー
URL：https://www.knowledgewing.com/kw/coursemap/ca086111.htm
■FFRI Expert Seminarについて
ゼロデイや新種マルウェアといった新たな脅威に対抗するためのリバースエンジニアリングの基礎から、セキュリティ脆弱性の解析、脅威分析、パッチング技術といった、より高度なセキュリティ脆弱性分析技術を演習中心の少人数トレーニングコースとして提供。2014年7月現在、「セキュリティ技術者育成コース」「マルウェア動的解析コース」「リバースエンジニアコース」「脆弱性分析コース」の4コースを展開しています。エンジニア・研究者・セキュリティ担当など参加者のレベルに応じたきめ細かい指導とクラス編成を行っています。
URL：http://www.ffri.jp/services/expert_seminar/index.htm
■株式会社富士通ラーニングメディアについて
国内最大規模の総合人材研修企業として企業の人材育成のトータルソリューションを提供しております。あらゆる業種の企業や公共機関・団体を対象に、「ICTスキル」から「ヒューマン・ビジネススキル」まで、学習環境の整った教室で開催する講習会やｅラーニング約1,020コースを提供しており、年間約7万8千人の方々に受講いただいております。今回のFFRI社との協業により、セキュリティ分野の研修メニューは、基礎から高度な対策技術まで受講者のスキルレベルや学習目的に応じた豊富なラインナップとなり、受講者は、より体系的、実践的な研修を受講することが可能となりました。
■株式会社FFRIについて
当社は2007年、日本において世界トップレベルのセキュリティリサーチチームを作り、IT社会に貢献すべく設立されました。現在では日々進化しているサイバー攻撃技術を独自の視点で分析し、日本国内で対策技術の研究開発に取り組んでおります。研究内容は国際的なセキュリティカンファレンスで継続的に発表し、海外でも高い評価を受けておりますが、これらの研究から得られた知見やノウハウを製品やサービスとしてお客様にご提供しています。主力製品となる、「FFR yarai」はミック経済研究所※1および富士キメラ総研調べ※2によるエンドポイント型標的型攻撃対策分野における出荷金額においてNo.1を獲得しております。
※1 出典：ミック経済研究所「情報セキュリティソリューション市場の現状と将来展望2013【外部攻撃防御型ソリューション編】」
※2 出典：富士キメラ総研「2013 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧【上巻 市場編】」
本リリースに関するお問い合わせ先
写真・資料等がご入用の場合もお問い合わせください。
株式会社FFRI
経営企画部 PR担当
TEL：03-6277-1811
E-Mail：pr@ffri.jp URL：http://www.ffri.jp
「FFRI」、「FFR yarai」は、株式会社FFRIの登録商標です。
その他すべての社名、製品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。
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