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DevOpsが企業の収益に大きな影響を及ぼすことが明らかに
[15/01/30]
提供元：DreamNews
提供元：DreamNews
DevOpsが企業の収益に大きな影響を及ぼすことが明らかに
〜DevOps採用企業は、顧客数の増加、市場投入期間の短縮、アプリケーションの品質・性能の向上などのメリットを実感〜
（2015年1月30日、東京発）
CA Technologies （東京都千代田区、社長：ポール・フォルケンシュタイン）は本日、「DevOps: The Worst-Kept Secret to Winning in the Application Economy（DevOps:アプリケーション・エコノミーで勝ち抜くための公然の秘訣）」と題するDevOpsに関する調査の結果を発表しました。調査はCAの依頼でVanson Bourne社によって世界13ヶ国の各業界における1,425名の要職者に対して行われたもので、日本においては100名が回答しました。
※「DevOps: The Worst-Kept Secret to Winning in the Application Economy」
http://rewrite.ca.com/us/articles/devops/research-report--devops-the-worst-kept-secret-to-winning-in-the-application-economy.aspx
本調査によって、全回答者の88%がDevOps戦略をすでに採用しているか、採用する予定であることがわかりました。また、DevOpsをすでに採用している企業では、顧客数の増加、市場投入期間の短縮、アプリケーションの品質・性能の向上といった項目において平均で16%〜23%改善していることが明らかになりました。DevOps戦略の採用が企業利益の向上に貢献していることがわかります。
主な世界の結果は以下のとおりです。
◆DevOps採用企業は、この戦略の一貫として今後1年間に人材とツールに投資を行う可能性が高い。
・ 世界では、最大の投資対象は、必要なスキルを持った新しい人材の確保（63%）であり、コンサルティング会社の採用（51%）や開発要員と運用要員に対する教育の強化（46%）も高い。
◆DevOps採用における最大の原動力は、アプリケーションの品質・性能向上に対するニーズ（42%）とエンドユーザーの利用体験（34%）。
◆DevOps採用によるメリット（すでに実感している企業の割合 ： 今後享受を見込んでいる企業の割合）
・ ソフトウェア開発・リリース頻度の増加（46%：44%）
・ 部門間のコラボレーションの改善（39%：50%）
・ 自社のソフトウェアやサービスを利用する顧客数の増加（39%：49%）
・ アプリケーションの品質と性能の改善（36%：51%）
・ 市場投入期間の短縮（34%：50%）
・ アプリケーションのマルチプラットフォーム化の促進（31%：60%）
・ アプリケーションの修正や保守に費やす時間の削減（34%：54%）
・ DevOps戦略なしでは実現できなかったと思われるソフトウェアやサービスの数の増加（32%：53%）
世界と日本の比較
● DevOpsをすでに採用している企業の割合は、世界で24%だが日本では9%。しかし、2年以内に採用すると回答した日本企業は32%で、今後3〜5年では22%。今後5年間で採用を予定している企業は合せて54%となる。
● 世界と同様に日本においても、DevOps戦略の採用によって、アプリケーションのマルチプラットフォーム化の促進に繋がり（世界：91%、日本：85%）、部門間の連携がより密になることに期待していると回答している（世界：90%、日本：87%）。
● 今後、DevOpsを採用するにあたって企業が次年度以降に投資する項目としては、新しいツールの導入が日本では一番高い（世界：30%、日本：53%）。続いて、DevOps主導のアプローチにおけるプロセスの見直し（世界：51%、日本：47%）、DevOps関連のコンサルティング会社との関係構築（世界：51%、日本：41%）が高い割合を示し、今後の本格的なDevOps導入に備えた施策に注力していく姿勢が伺える。
● DevOpsを採用する動機については、アプリケーションの品質と性能向上の必要性（世界：42%、日本：33%）が最も高く、続いてスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスの使用頻度の上昇（世界：28%、日本：24%）、顧客体験向上の必要性（世界：34%、日本：18%）が続いた。
● 一方、DevOps戦略を導入する上で障害となる項目としては、世界でも日本でもセキュリティ（世界：28%、日本：29%）と、組織の複雑さ（世界：27%、日本：29%）の2つがトップにあがっている。
CA Technologies DevOps担当ディレクター 渡辺隆
「DevOpsは、企業が利益を増加させる上で重要な役割を果たします。平均以上の利益を上げている組織の約34%がすでにDevOpsを採用していると回答し、平均以下の利益に留まっている組織のうちDevOpsを採用している企業組織はわずか17%でした。ビジネス/ITリーダーは競争力やビジネス成長を促進する上で、自社のビジネスをアプリケーション主導のビジネスに変換するためにDevOpsを活用しています。」
調査方法
CA Technologiesの後援でVanson Bourne社が13ヶ国の金融、医療、製造、小売、電気通信、およびメディア/エンターテインメントの各業界1,425名（そのうちの半数が社長、副社長、ジェネラル・マネージャー、取締役など）に対して調査を実施しました。この調査は、世界中の13ヶ国（米国、カナダ、ブラジル、英国、フランス、ドイツ、イタリア、スイス、スペイン、オーストラリア、中国、インド、および日本）で実施されました。日本においては１００名が回答しました。
CA Technologiesについて
CA Technologies （NASDAQ: CA） は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、（米CA Technologies）、＜http://www.ca.com/jp＞ （日本）をご覧ください。また、ツイッターについては、https://twitter.com/#!/ca_japan をご覧ください。
*本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
この件に関する報道機関からのお問合わせ先：
CA Technologies
〒102-0093 東京都 千代田区平河町2-7-9 JA共済ビル9階
コーポレート・コミュニケーション部
ＴEL: 03-6272-8110 FAX: 03-6272-8115
e-mail： chika.takahashi@ca.com
製品に関するお問い合わせ先
CA ジャパン・ダイレクト
TEL： 0120-702-600 （受付時間： 平日9:00〜17:30）
e-mail:JapanDirect@ca.com
http://www.ca.com/jp/japandirect/
〜DevOps採用企業は、顧客数の増加、市場投入期間の短縮、アプリケーションの品質・性能の向上などのメリットを実感〜
（2015年1月30日、東京発）
CA Technologies （東京都千代田区、社長：ポール・フォルケンシュタイン）は本日、「DevOps: The Worst-Kept Secret to Winning in the Application Economy（DevOps:アプリケーション・エコノミーで勝ち抜くための公然の秘訣）」と題するDevOpsに関する調査の結果を発表しました。調査はCAの依頼でVanson Bourne社によって世界13ヶ国の各業界における1,425名の要職者に対して行われたもので、日本においては100名が回答しました。
※「DevOps: The Worst-Kept Secret to Winning in the Application Economy」
http://rewrite.ca.com/us/articles/devops/research-report--devops-the-worst-kept-secret-to-winning-in-the-application-economy.aspx
本調査によって、全回答者の88%がDevOps戦略をすでに採用しているか、採用する予定であることがわかりました。また、DevOpsをすでに採用している企業では、顧客数の増加、市場投入期間の短縮、アプリケーションの品質・性能の向上といった項目において平均で16%〜23%改善していることが明らかになりました。DevOps戦略の採用が企業利益の向上に貢献していることがわかります。
主な世界の結果は以下のとおりです。
◆DevOps採用企業は、この戦略の一貫として今後1年間に人材とツールに投資を行う可能性が高い。
・ 世界では、最大の投資対象は、必要なスキルを持った新しい人材の確保（63%）であり、コンサルティング会社の採用（51%）や開発要員と運用要員に対する教育の強化（46%）も高い。
◆DevOps採用における最大の原動力は、アプリケーションの品質・性能向上に対するニーズ（42%）とエンドユーザーの利用体験（34%）。
◆DevOps採用によるメリット（すでに実感している企業の割合 ： 今後享受を見込んでいる企業の割合）
・ ソフトウェア開発・リリース頻度の増加（46%：44%）
・ 部門間のコラボレーションの改善（39%：50%）
・ 自社のソフトウェアやサービスを利用する顧客数の増加（39%：49%）
・ アプリケーションの品質と性能の改善（36%：51%）
・ 市場投入期間の短縮（34%：50%）
・ アプリケーションのマルチプラットフォーム化の促進（31%：60%）
・ アプリケーションの修正や保守に費やす時間の削減（34%：54%）
・ DevOps戦略なしでは実現できなかったと思われるソフトウェアやサービスの数の増加（32%：53%）
世界と日本の比較
● DevOpsをすでに採用している企業の割合は、世界で24%だが日本では9%。しかし、2年以内に採用すると回答した日本企業は32%で、今後3〜5年では22%。今後5年間で採用を予定している企業は合せて54%となる。
● 世界と同様に日本においても、DevOps戦略の採用によって、アプリケーションのマルチプラットフォーム化の促進に繋がり（世界：91%、日本：85%）、部門間の連携がより密になることに期待していると回答している（世界：90%、日本：87%）。
● 今後、DevOpsを採用するにあたって企業が次年度以降に投資する項目としては、新しいツールの導入が日本では一番高い（世界：30%、日本：53%）。続いて、DevOps主導のアプローチにおけるプロセスの見直し（世界：51%、日本：47%）、DevOps関連のコンサルティング会社との関係構築（世界：51%、日本：41%）が高い割合を示し、今後の本格的なDevOps導入に備えた施策に注力していく姿勢が伺える。
● DevOpsを採用する動機については、アプリケーションの品質と性能向上の必要性（世界：42%、日本：33%）が最も高く、続いてスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスの使用頻度の上昇（世界：28%、日本：24%）、顧客体験向上の必要性（世界：34%、日本：18%）が続いた。
● 一方、DevOps戦略を導入する上で障害となる項目としては、世界でも日本でもセキュリティ（世界：28%、日本：29%）と、組織の複雑さ（世界：27%、日本：29%）の2つがトップにあがっている。
CA Technologies DevOps担当ディレクター 渡辺隆
「DevOpsは、企業が利益を増加させる上で重要な役割を果たします。平均以上の利益を上げている組織の約34%がすでにDevOpsを採用していると回答し、平均以下の利益に留まっている組織のうちDevOpsを採用している企業組織はわずか17%でした。ビジネス/ITリーダーは競争力やビジネス成長を促進する上で、自社のビジネスをアプリケーション主導のビジネスに変換するためにDevOpsを活用しています。」
調査方法
CA Technologiesの後援でVanson Bourne社が13ヶ国の金融、医療、製造、小売、電気通信、およびメディア/エンターテインメントの各業界1,425名（そのうちの半数が社長、副社長、ジェネラル・マネージャー、取締役など）に対して調査を実施しました。この調査は、世界中の13ヶ国（米国、カナダ、ブラジル、英国、フランス、ドイツ、イタリア、スイス、スペイン、オーストラリア、中国、インド、および日本）で実施されました。日本においては１００名が回答しました。
CA Technologiesについて
CA Technologies （NASDAQ: CA） は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、（米CA Technologies）、＜http://www.ca.com/jp＞ （日本）をご覧ください。また、ツイッターについては、https://twitter.com/#!/ca_japan をご覧ください。
*本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
この件に関する報道機関からのお問合わせ先：
CA Technologies
〒102-0093 東京都 千代田区平河町2-7-9 JA共済ビル9階
コーポレート・コミュニケーション部
ＴEL: 03-6272-8110 FAX: 03-6272-8115
e-mail： chika.takahashi@ca.com
製品に関するお問い合わせ先
CA ジャパン・ダイレクト
TEL： 0120-702-600 （受付時間： 平日9:00〜17:30）
e-mail:JapanDirect@ca.com
http://www.ca.com/jp/japandirect/
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