SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
年間140日の休みを取りながら、会計事務所業界でトップファームにいられるヒミツとは？「日本一社員が成長できる＝幸せな会社」3月23 日刊行！
[20/03/25]
提供元：DreamNews
提供元：DreamNews
ビジネス書の出版や企業研修を手掛ける株式会社クロスメディア・マーケティング（本社：東京都渋谷区、代表取締役：小早川幸一郎）は、芦田 敏之執筆による「日本一社員が成長できる＝幸せな会社」を3月23 日（月）に刊行しました。
会社経営において、「働き方改革」は非常に重要な課題のひとつになったことは言うまでもありません。特に、中小企業は社員ひとり一人のモチベーションが会社を支えています。大企業に比べて、中小企業こそ働き方を改善するメリットが大きいのですが、「中小企業では、なかなか難しい」と考えている経営者が多いのが実状です。
本書は近年、会社の働き方が各メディアに注目され、話題になっている「税理士法人ネイチャー国際資産税」代表税理士・芦田氏が、社員がいつも幸せに働き、能力を最大限発揮させることのできる方法をお伝えします。
税理士法人ネイチャー国際資産税ではワーク・ライフ・バランス充実のため、様々な制度を導入しています。働く環境を整えるという点においては、フレックスタイムの導入、業界では特異とも言える年間休日数140日を達成しています。さらに、半休をとらず用事を済ますことができるように、業務中に昼休み合わせ３時間まで休むことができる制度は社員から大変好評な制度です。
また、税理士法人ネイチャー国際資産税には、他にもユニークな制度が数多くあります。
一流の人と会うのにふさわしい身だしなみを整えるために、オーダースーツや高級時計を購入する費用の一定額を会社が負担してくれるという制度やクリーニング代を負担してくれる制度。社員の心身の健康と良い見た目でいるためにスポーツクラブに通っている社員に一定額が支給される制度、朝15分間1000歩以上のウォーキングをすると、300円の手当がもらえる制度などです。
税理士法人ネイチャー国際資産税では、この制度を導入したら社員は楽しいと感じるか、心が安らぐかという観点で代表自らが福利厚生を決めるだけでなく、社員自らが「こんな制度があれば、さらにワーク・ライフ・バランスが充実するのは？」といった思いから提案することもあります。
このほかにも、実際に税理士法人ネイチャー国際資産税が行っている社員のモチベーションを保つ働き方だけではなく、中小企業でも明日から始められる簡単な働き方改革までご紹介しています。
これからの時代、人を大切にしない企業は淘汰されていくでしょう。働く人たちの幸せと成長を本気で考え、実行に移せるのは経営者だけなのです。社員のために、リーダーとしてできることはなんなのか？働き方改革が推奨されている今、経営者に一度は読んでほしい一冊です。
《もくじ》
第1章 ネイチャーが求める人材とは
第2章 女性も活躍できるキャリアプラン
第3章 厳しい、だけど楽しい仕事
第4章 意欲のある社員の働きやすさを整える制度
第5章 これからの時代の理想の働き方
《著者プロフィール》
芦田 敏之
芦田敏之（あしだ・としゆき）
税理士法人ネイチャー国際資産税 代表税理士。1978 年、神奈川県横浜市生まれ。大手税理士法人に勤務後、2012 年に税理士法人ネイチャー国際資産税を設立。国内および国際資産税の専門ファームとして、富裕層の資産対策を中心に数多くのインターナショナル案件への対応実績、個人を対象にした資産運用・資産承継の相談実績を持つ。国内外の金融機関・弁護士・会計士・その他専門家との提携のもと、クライアント一人ひとりに最適な資産形成、税務に関する提案を行い、数多くの富裕層・金融機関等の税務顧問も務める。国際資産税を軸とした業務内容が高く評価され、これまで取材協力や招待講演を多数行う。近年は、働きやすい職場環境づくりへの取り組みが各メディアに取り上げられるようになり、新聞、経済紙などへの誌面掲載の他、「Forbes JAPAN」「週刊エコノミスト Online」などのweb 媒体への取材協力やテレビ番組出演など、税務業界以外からも注目を集めている。著書に『日本一働きやすい会計事務所』（クロスメディア・パブリッシング）がある。
「日本一社員が成長できる＝幸せな会社」
定価：1380円
https://www.amazon.co.jp/dp/4295403288
■本件に関するお問い合わせ
会社名：株式会社クロスメディア・パブリッシング / 株式会社クロスメディア・マーケティング
担当者：植田 陽（うえだ みなみ）
ＴＥＬ：03-5413-3142
ＦＡＸ：03-5413-3141
ＵＲＬ：http://www.cm-publishing.co.jp
E-Mail：ueda@cm-group.jp
著者への取材依頼・書籍画像・テキストのご要望はコチラまでご連絡下さい。
配信元企業：株式会社クロスメディア・マーケティング
プレスリリース詳細へ
ドリームニューストップへ
会社経営において、「働き方改革」は非常に重要な課題のひとつになったことは言うまでもありません。特に、中小企業は社員ひとり一人のモチベーションが会社を支えています。大企業に比べて、中小企業こそ働き方を改善するメリットが大きいのですが、「中小企業では、なかなか難しい」と考えている経営者が多いのが実状です。
本書は近年、会社の働き方が各メディアに注目され、話題になっている「税理士法人ネイチャー国際資産税」代表税理士・芦田氏が、社員がいつも幸せに働き、能力を最大限発揮させることのできる方法をお伝えします。
税理士法人ネイチャー国際資産税ではワーク・ライフ・バランス充実のため、様々な制度を導入しています。働く環境を整えるという点においては、フレックスタイムの導入、業界では特異とも言える年間休日数140日を達成しています。さらに、半休をとらず用事を済ますことができるように、業務中に昼休み合わせ３時間まで休むことができる制度は社員から大変好評な制度です。
また、税理士法人ネイチャー国際資産税には、他にもユニークな制度が数多くあります。
一流の人と会うのにふさわしい身だしなみを整えるために、オーダースーツや高級時計を購入する費用の一定額を会社が負担してくれるという制度やクリーニング代を負担してくれる制度。社員の心身の健康と良い見た目でいるためにスポーツクラブに通っている社員に一定額が支給される制度、朝15分間1000歩以上のウォーキングをすると、300円の手当がもらえる制度などです。
税理士法人ネイチャー国際資産税では、この制度を導入したら社員は楽しいと感じるか、心が安らぐかという観点で代表自らが福利厚生を決めるだけでなく、社員自らが「こんな制度があれば、さらにワーク・ライフ・バランスが充実するのは？」といった思いから提案することもあります。
このほかにも、実際に税理士法人ネイチャー国際資産税が行っている社員のモチベーションを保つ働き方だけではなく、中小企業でも明日から始められる簡単な働き方改革までご紹介しています。
これからの時代、人を大切にしない企業は淘汰されていくでしょう。働く人たちの幸せと成長を本気で考え、実行に移せるのは経営者だけなのです。社員のために、リーダーとしてできることはなんなのか？働き方改革が推奨されている今、経営者に一度は読んでほしい一冊です。
《もくじ》
第1章 ネイチャーが求める人材とは
第2章 女性も活躍できるキャリアプラン
第3章 厳しい、だけど楽しい仕事
第4章 意欲のある社員の働きやすさを整える制度
第5章 これからの時代の理想の働き方
《著者プロフィール》
芦田 敏之
芦田敏之（あしだ・としゆき）
税理士法人ネイチャー国際資産税 代表税理士。1978 年、神奈川県横浜市生まれ。大手税理士法人に勤務後、2012 年に税理士法人ネイチャー国際資産税を設立。国内および国際資産税の専門ファームとして、富裕層の資産対策を中心に数多くのインターナショナル案件への対応実績、個人を対象にした資産運用・資産承継の相談実績を持つ。国内外の金融機関・弁護士・会計士・その他専門家との提携のもと、クライアント一人ひとりに最適な資産形成、税務に関する提案を行い、数多くの富裕層・金融機関等の税務顧問も務める。国際資産税を軸とした業務内容が高く評価され、これまで取材協力や招待講演を多数行う。近年は、働きやすい職場環境づくりへの取り組みが各メディアに取り上げられるようになり、新聞、経済紙などへの誌面掲載の他、「Forbes JAPAN」「週刊エコノミスト Online」などのweb 媒体への取材協力やテレビ番組出演など、税務業界以外からも注目を集めている。著書に『日本一働きやすい会計事務所』（クロスメディア・パブリッシング）がある。
「日本一社員が成長できる＝幸せな会社」
定価：1380円
https://www.amazon.co.jp/dp/4295403288
■本件に関するお問い合わせ
会社名：株式会社クロスメディア・パブリッシング / 株式会社クロスメディア・マーケティング
担当者：植田 陽（うえだ みなみ）
ＴＥＬ：03-5413-3142
ＦＡＸ：03-5413-3141
ＵＲＬ：http://www.cm-publishing.co.jp
E-Mail：ueda@cm-group.jp
著者への取材依頼・書籍画像・テキストのご要望はコチラまでご連絡下さい。
配信元企業：株式会社クロスメディア・マーケティング
プレスリリース詳細へ
ドリームニューストップへ
SEO関連
