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サーティファイ ソフトウェア活用能力認定委員会は、新たに「認定インストラクター制度」を創設し、試験に対応した教育・人材育成を担う指導者の認定を開始する。
サーティファイソフトウェア活用能力認定委員会は、平成20年12月より「認定インストラクター制度」を開始します。大学・専門学校等の教育機関や企業、各種団体等において、当該委員会が主催する各試験に対応した教育・人材育成を担う指導者を認定します。
サーティファイソフトウェア活用能力認定委員会（委員長：天野 昭、以下：ソフトウェア活用能力認定委員会）は、平成20年12月より、新たに「認定インストラクター制度」を開始します。大学・短大・専門学校をはじめとした教育機関や企業、各種団体等において、ソフトウェア活用能力認定委員会が主催する各試験に対応した教育・人材育成を担う指導者を「認定インストラクター」として認定します。
ソフトウェア活用能力認定委員会は、前身である日本ソフトウェア教育協会を1996年に設立して以来、日本有数の試験主催団体として、企業や教育機関から高い信頼と評価を得てきました。そのような中、受験される企業や団体の皆様より、試験に対応した教育を提供できる講師・インストラクターの紹介依頼が多数寄せられておりました。そこで、ソフトウェア活用能力認定委員会では、「認定インストラクター制度」を創設し、試験教育に適した指導者を紹介することで、より効果的な教育提案を行い、人材育成への更なる貢献をしたいと考えました。
「認定インストラクター制度」対象試験は、ソフトウェア活用能力認定委員会主催の各試験とし、平成21年4月を目処に、Webサイトを中心に順次「認定インストラクター」をご案内する予定です。
「認定インストラクター」は、対象となる試験に対応した知識、指導能力、指導経験を有する方で、サーティファイソフトウェア委員会にて審議の上、認定されます。申請方法等については、ソフトウェア活用能力認定委員会ホームページより確認ください。
■認定インストラクター制度概要■
【対象試験】
・Excel表計算処理技能認定試験
・Word文書処理技能認定試験
・PowerPointビジネスプレゼンテーション技能認定試験
・Accessビジネスデータベース技能認定試験
・Illustratorクリエイター能力認定試験
・Photoshopクリエイター能力認定試験
【認定基準】
１．認定を希望する試験の最上位級合格者
２．5年以上の指導実績を有する者
【申請手数料】
5,000円
【有効期限】
認定された日から3年間
【特典】
１．認定カードの交付
２．認定インストラクターのロゴ使用
株式会社サーティファイ（東京都中央区京橋3-3-14、代表取締役：国山 広一、以下：サーティファイ）は、ビジネス能力に関する検定・能力認定を専門に行う企業として平成13年6月29日に設立いたしました。
前身となる、情報処理教育普及協会の活動より通算して25年に渡り、ビジネス能力に関する7分野22種別のスキルカテゴリーにおいて、能力認定試験を提供しております。
試験は企業や教育機関等、全国1,266を超える団体で活用され、累計受験者数は180万名を超えました。
【会社概要】
商 号：株式会社サーティファイ（英文：Certify Inc.）
設 立：平成13年6月29日
資本金：1億円
所在地：東京都中央区京橋3-3-14 京橋AKビル
事業内容：ビジネス能力、技能に関する認定試験の開発、主催、実施
主催試験に対応した対策問題集の開発、販売
役 員：代表取締役 国山 広一
『サーティファイソフトウェア活用能力認定委員会』
「客観性」と「公平さ」を保ち、透明度の高い試験を提供するため、ビジネス界をはじめとした各界識者から構成される「ソフトウェア活用能力認定委員会」を設置しています。
委員長 天野 昭
株式会社 ニューメディア / 月刊「ニューメディア」発行人 / デジタルハリウッド大学 客員教授
委員 大谷 隼夫
大谷法律事務所 所長 / 弁護士
委員 海保 博之
東京成徳大学人文学部 心理学科 教授 / 筑波大学名誉教授 / 前 筑波大学付属高等学校 学校長
前 テクニカル・コミュニケーター協会 会長
委員 金井 浄
LEC会計大学院 教授 / 日本公認会計士協会 前IT委員会委員長 / 公認会計士 /
日本公認会計士協会 元常務理事 / XBRLジャパン 前会長 / 法とコンピュータ学会 元理事
委員 酒井 雄二郎
特定非営利活動法人 ITナレッジ推進協議会 理事長 / 税理士
委員 国山 広一
株式会社サーティファイ 代表取締役
（平成20年4月現在・五十音順）
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社サーティファイ
事業推進部 遠山
TEL：0120-031-749
Mail：info@cetify.jp
《関連URL》
http://www.sikaku.gr.jp/
ソフトウェア活用能力認定委員会は、前身である日本ソフトウェア教育協会を1996年に設立して以来、日本有数の試験主催団体として、企業や教育機関から高い信頼と評価を得てきました。そのような中、受験される企業や団体の皆様より、試験に対応した教育を提供できる講師・インストラクターの紹介依頼が多数寄せられておりました。そこで、ソフトウェア活用能力認定委員会では、「認定インストラクター制度」を創設し、試験教育に適した指導者を紹介することで、より効果的な教育提案を行い、人材育成への更なる貢献をしたいと考えました。
「認定インストラクター制度」対象試験は、ソフトウェア活用能力認定委員会主催の各試験とし、平成21年4月を目処に、Webサイトを中心に順次「認定インストラクター」をご案内する予定です。
「認定インストラクター」は、対象となる試験に対応した知識、指導能力、指導経験を有する方で、サーティファイソフトウェア委員会にて審議の上、認定されます。申請方法等については、ソフトウェア活用能力認定委員会ホームページより確認ください。
■認定インストラクター制度概要■
【対象試験】
・Excel表計算処理技能認定試験
・Word文書処理技能認定試験
・PowerPointビジネスプレゼンテーション技能認定試験
・Accessビジネスデータベース技能認定試験
・Illustratorクリエイター能力認定試験
・Photoshopクリエイター能力認定試験
【認定基準】
１．認定を希望する試験の最上位級合格者
２．5年以上の指導実績を有する者
【申請手数料】
5,000円
【有効期限】
認定された日から3年間
【特典】
１．認定カードの交付
２．認定インストラクターのロゴ使用
株式会社サーティファイ（東京都中央区京橋3-3-14、代表取締役：国山 広一、以下：サーティファイ）は、ビジネス能力に関する検定・能力認定を専門に行う企業として平成13年6月29日に設立いたしました。
前身となる、情報処理教育普及協会の活動より通算して25年に渡り、ビジネス能力に関する7分野22種別のスキルカテゴリーにおいて、能力認定試験を提供しております。
試験は企業や教育機関等、全国1,266を超える団体で活用され、累計受験者数は180万名を超えました。
【会社概要】
商 号：株式会社サーティファイ（英文：Certify Inc.）
設 立：平成13年6月29日
資本金：1億円
所在地：東京都中央区京橋3-3-14 京橋AKビル
事業内容：ビジネス能力、技能に関する認定試験の開発、主催、実施
主催試験に対応した対策問題集の開発、販売
役 員：代表取締役 国山 広一
『サーティファイソフトウェア活用能力認定委員会』
「客観性」と「公平さ」を保ち、透明度の高い試験を提供するため、ビジネス界をはじめとした各界識者から構成される「ソフトウェア活用能力認定委員会」を設置しています。
委員長 天野 昭
株式会社 ニューメディア / 月刊「ニューメディア」発行人 / デジタルハリウッド大学 客員教授
委員 大谷 隼夫
大谷法律事務所 所長 / 弁護士
委員 海保 博之
東京成徳大学人文学部 心理学科 教授 / 筑波大学名誉教授 / 前 筑波大学付属高等学校 学校長
前 テクニカル・コミュニケーター協会 会長
委員 金井 浄
LEC会計大学院 教授 / 日本公認会計士協会 前IT委員会委員長 / 公認会計士 /
日本公認会計士協会 元常務理事 / XBRLジャパン 前会長 / 法とコンピュータ学会 元理事
委員 酒井 雄二郎
特定非営利活動法人 ITナレッジ推進協議会 理事長 / 税理士
委員 国山 広一
株式会社サーティファイ 代表取締役
（平成20年4月現在・五十音順）
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社サーティファイ
事業推進部 遠山
TEL：0120-031-749
Mail：info@cetify.jp
《関連URL》
http://www.sikaku.gr.jp/
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