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建設・環境の数値解析サイト「解析ポータル」をリニューアル、長周期地震動対策を特集掲載
− 超高層・免震建物の時刻歴応答解析、入力地震動の推定、屋内被害軽減策の検討などを提案 −
プロフェッショナル・エンジニアリング・デザイン・ファームを標榜する株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長 CEO：服部正太）は、建設・環境分野の数値解析コンサルティングサービスに関するウェブサイト「解析ポータル」をリニューアルし4月18日に公開しました。
「解析ポータル」トップページ： http://www.kke.co.jp/kaiseki/
また、「建築物・工作物における長周期地震動対策」に関するページを特集として新たに作成しました。これは、昨年12月21日に国土交通省から「超高層建築物等における長周期地震動への対策試案について」が発表されたことや、今回の東北地方太平洋沖地震では都内で震度5弱−5強、大阪市内で震度3の揺れであったが、長周期地震動の影響で超高層ビルでは、耐震基準を大きく超え10分間以上にわたり大きな揺れを感じ、天井や間仕切り壁が破損するなどの被害が報告され、今後長周期地震動に対する対策が強く求められる事に対応したものです。超高層建物・免震建物の時刻歴応答解析、入力地震動の推定、および屋内被害軽減策の検討などを、東京工業大学翠川研究室との共同研究成果などを交え提案しています。
長周期地震動対策に関するページ： http://www.kke.co.jp/kaiseki/topic/topic.html
「解析ポータル」サイトでは、上記特集の他、災害、環境、維持管理、建築、土木の各分野での解析コンサルティングサービスの詳細ページ、構造解析、設計用入力地震動作成システム、地震リスク評価、災害時対策、地盤と構造物の動的相互作用、熱・流体解析に関するソフトウエア・プロダクツサービスの詳細ページ、および学術論文などを掲載した季刊誌「解析雑誌」がダウンロードできるページなどで構成されています。
解析コンサルティングサービスの詳細ページ： http://www.kke.co.jp/kaiseki/service/
ソフトウエア・プロダクツサービスの詳細ページ： http://www.kke.co.jp/kaiseki/software/
「解析雑誌」ダウンロードのページ： http://www.kke.co.jp/kaiseki/activity/
■ 構造計画研究所について
1959年設立。現在、ネットワーク、マルチメディア、情報通信、移動体通信分野から建設、製造分野に至るまでの広範かつ最新のIT技術を駆使したソフトウェア開発ならびにソフトウェアプロダクトを提供。さらにOR・シミュレーション手法を用いた工学・製造分野におけるコンサルティングサービスやマーケティング分野におけるコンサルティングサービスも行っています。また建設・環境分野における数値解析コンサルティングサービスや建築・構造設計分野でも強みを発揮しており、様々な業界に対し、多様なソリューションを提供しています。構造計画研究所の詳細情報はwebサイト http://www.kke.co.jp/ をご覧ください。
※ 構造計画研究所および、構造計画研究所のロゴは、株式会社構造計画研究所の登録商標です。その他、記載されている会社名、製品名などの固有名詞は、各社の商標又は登録商標です。
※ 当社では、お客様やパートナーから発表のご承認をいただいた案件のみを公表させていただいております。ニュースリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。
■本件に関するお問い合わせ先
・建設・環境分野の数値解析コンサルティングサービスに関する技術内容、営業窓口
株式会社構造計画研究所 エンジニアリング営業部 井塚孝弘
TEL：03-5342-1136 e-mail:kaiseki@kke.co.jp
・報道メディア関係窓口
株式会社構造計画研究所 広報担当 佐藤仁宣、松本飛鳥
TEL：03-5342-1141 e-mail:kkeinfo@kke.co.jp
《関連URL》
http://www.kke.co.jp/kaiseki/
http://www.kke.co.jp/kaiseki/activity/
http://www.kke.co.jp/kaiseki/service/
http://www.kke.co.jp/kaiseki/software/
http://www.kke.co.jp/kaiseki/topic/topic.html
「解析ポータル」トップページ： http://www.kke.co.jp/kaiseki/
また、「建築物・工作物における長周期地震動対策」に関するページを特集として新たに作成しました。これは、昨年12月21日に国土交通省から「超高層建築物等における長周期地震動への対策試案について」が発表されたことや、今回の東北地方太平洋沖地震では都内で震度5弱−5強、大阪市内で震度3の揺れであったが、長周期地震動の影響で超高層ビルでは、耐震基準を大きく超え10分間以上にわたり大きな揺れを感じ、天井や間仕切り壁が破損するなどの被害が報告され、今後長周期地震動に対する対策が強く求められる事に対応したものです。超高層建物・免震建物の時刻歴応答解析、入力地震動の推定、および屋内被害軽減策の検討などを、東京工業大学翠川研究室との共同研究成果などを交え提案しています。
長周期地震動対策に関するページ： http://www.kke.co.jp/kaiseki/topic/topic.html
「解析ポータル」サイトでは、上記特集の他、災害、環境、維持管理、建築、土木の各分野での解析コンサルティングサービスの詳細ページ、構造解析、設計用入力地震動作成システム、地震リスク評価、災害時対策、地盤と構造物の動的相互作用、熱・流体解析に関するソフトウエア・プロダクツサービスの詳細ページ、および学術論文などを掲載した季刊誌「解析雑誌」がダウンロードできるページなどで構成されています。
解析コンサルティングサービスの詳細ページ： http://www.kke.co.jp/kaiseki/service/
ソフトウエア・プロダクツサービスの詳細ページ： http://www.kke.co.jp/kaiseki/software/
「解析雑誌」ダウンロードのページ： http://www.kke.co.jp/kaiseki/activity/
■ 構造計画研究所について
1959年設立。現在、ネットワーク、マルチメディア、情報通信、移動体通信分野から建設、製造分野に至るまでの広範かつ最新のIT技術を駆使したソフトウェア開発ならびにソフトウェアプロダクトを提供。さらにOR・シミュレーション手法を用いた工学・製造分野におけるコンサルティングサービスやマーケティング分野におけるコンサルティングサービスも行っています。また建設・環境分野における数値解析コンサルティングサービスや建築・構造設計分野でも強みを発揮しており、様々な業界に対し、多様なソリューションを提供しています。構造計画研究所の詳細情報はwebサイト http://www.kke.co.jp/ をご覧ください。
※ 構造計画研究所および、構造計画研究所のロゴは、株式会社構造計画研究所の登録商標です。その他、記載されている会社名、製品名などの固有名詞は、各社の商標又は登録商標です。
※ 当社では、お客様やパートナーから発表のご承認をいただいた案件のみを公表させていただいております。ニュースリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。
■本件に関するお問い合わせ先
・建設・環境分野の数値解析コンサルティングサービスに関する技術内容、営業窓口
株式会社構造計画研究所 エンジニアリング営業部 井塚孝弘
TEL：03-5342-1136 e-mail:kaiseki@kke.co.jp
・報道メディア関係窓口
株式会社構造計画研究所 広報担当 佐藤仁宣、松本飛鳥
TEL：03-5342-1141 e-mail:kkeinfo@kke.co.jp
《関連URL》
http://www.kke.co.jp/kaiseki/
http://www.kke.co.jp/kaiseki/activity/
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