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KPMG、『破壊的技術』に関するグローバル調査レポート『通信企業編』と『メディア企業編』の日本語版を刊行
[17/05/29]
提供元：@Press
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KPMGコンサルティング株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼CEO：森 俊哉、以下：KPMGコンサルティング)はこのたび、KPMGが世界規模で通信会社のシニアエグゼクティブを対象に実施した「破壊的技術(Disruptive Technology)」に関する意識調査レポート、『つながった世界に力を与える―破壊的技術の兆候：通信セクター』と、同じくメディア関連企業のシニアエグゼクティブを対象に実施した『行動喚起 ― 破壊的技術の兆候：メディアセクター』の日本語版を刊行しました。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/129475/LL_img_129475_1.jpg
破壊的技術が通信会社の顧客への商品・サービス提供方法に与える影響
■経験したことのないスピードで「破壊」が進む中、通信会社はまだ準備ができていない
通信会社の多くは、自社の商品やサービスを改善し、競合他社に先んじるために破壊的技術を活用することを強く望んでいる一方で、通信会社のリーダーたちは、破壊的技術によって自社のビジネスモデルが損なわれてしまうことを懸念しています。また、通信会社のリーダーたちの多くが、自社が新たなテクノロジーを最大限に活用するための組織的な柔軟性と敏捷性が欠けているのではないか、と危惧していることが今回の調査で明らかになりました。
新たな競合の出現、技術に精通した消費者、ローミング料金への批判、サイバーセキュリティへの懸念など、通信会社がこれまでに経験したことのないスピードで破壊が進む中、通信会社は破壊的技術への準備ができていないのが現状です。破壊的技術に関する戦略的展望の面で「十分に準備ができている」との回答はわずか23％で、さらに「自社には破壊的技術に関する明確な戦略や使命があると確信している」と答えたエグゼクティブは11％にとどまりました。
■79％のリーダーたちが、通信会社が単なる回線提供者になってしまうことを懸念している
一方で、通信会社のリーダーたちの58％は、破壊的技術がもたらすチャンスを楽観的にとらえています。同時に、破壊的技術が自社に与える影響について多くの懸念も持っています。回答者の5分の4(82％)が、自社の中核的なオペレーティングモデルが破壊的技術によって変化しつつあることを認め、79％は、新たなテクノロジーにより通信会社が単なる回線提供者になってしまうことを懸念しています。
■破壊的技術が、顧客への商品・サービスの提供方法を変えつつある
通信業界において「財布のシェア(SOW)」の拡大と顧客満足の向上を目的に顧客体験に重点が置かれる中、通信会社のリーダーたちは、目的を達成するためにさまざまな破壊的技術を採用しています。70％以上の回答者が、データアナリティクス、モバイル、クラウド、ソーシャルメディア、IoT、マーケティングプラットフォーム、デジタルペイメント、AIが、顧客への商品・サービスの提供方法を変えつつあるとしています。
破壊的技術が通信会社の顧客への商品・サービス提供方法に与える影響
https://www.atpress.ne.jp/releases/129475/img_129475_1.jpg
■メディア関連企業は、新たな役割へと進化しなければならない
メディア業界は、破壊的技術の普及によってもたらされた大きな転換期を迎えています。メディア関連企業が長期的な成功を収めるためには、コンテンツ(新聞、映画、テレビ番組など)の供給者としての伝統的な役割から、顧客が望むコンテンツをリアルタイムに、オンデマンドで、コスト効率の高い方法で提供するソリューションの開発者兼管理者という新たな役割へと進化しなければならないということを、多くのリーダーたちが認めています。
メディア関連企業のリーダーの60％が、「破壊的技術は自社にプラスの影響を与えている」とし、また68％が「破壊的技術は業界全体にプラスの影響をあたえている」と回答するなど、今回の調査結果からは破壊的技術が自社と業界全体に与える影響についてメディア関連企業のリーダーたちの大多数は楽観的な見方を示していることが明らかになりました。
破壊的技術が自社と業界全体にそれぞれにプラスの影響を与えていると回答したメディア関連企業エグゼクティブの割合
https://www.atpress.ne.jp/releases/129475/img_129475_2.jpg
一方で、その強い楽観論は組織的な準備態勢につながっていないことも明らかになりました。テクノロジーに関する戦略的展望について「十分に準備ができている」と答えたエグゼクティブは全体のわずか33％で、利用可能なテクノロジーに関する知識や社員のスキルに関して「十分に準備ができている」と回答したエグゼクティブは3分の1以下にとどまりました。
破壊的技術において出遅れた企業は、反応の早い企業に先を越されがちだということが明らかになっています。破壊的技術が自社の業績に与える悪影響の原因について回答者の61％が、「破壊的技術が、他の業界からの新たな競合企業の参入を即していること」とし、さらに、44％のリーダーたちは、「競合他社が破壊的技術を活用して優位に立つこと」を挙げています。KPMGは、メディア関連企業がますます破壊が進む事業環境の中で、新たなテクノロジーを進んで試し、採用するために企業のリーダーたちがとるべき「5つの重要な行動」を定義しました。
破壊的技術はビジネスモデルを変革し、企業の競争力を高める大きな潜在力を秘めている一方で、破壊的技術への投資は広範囲に及びます。KPMGコンサルティングでは、業界における深い知見と経験を活かし、企業が破壊的技術の優先順位を正しく定め、将来さらに破壊が進む世界で競争力を高めるために適切な措置を講じることができるよう支援を行います。
■グローバル調査レポートについて
KPMGは世界16ヵ国において、通信会社(有線通信事業者、無線通信事業者、衛星通信事業者、VoIPサービスプロバイダー等)とメディア関連企業(広告会社、オンラインメディア、雑誌社、新聞社、放映会社、映像会社、ラジオ局、ソーシャルメディアコンテンツプロバイダー、ケーブルテレビ局、テレビ局等)のシニアエグゼクティブ各580名を対象に、2016年1月、本調査を実施しました。
■KPMGインターナショナルについて
KPMGは、監査、税務、アドバイザリーサービスを提供するプロフェッショナルファームのグローバルネットワークです。世界152ヶ国のメンバーファームに189,000名のプロフェッショナルを擁し、サービスを提供しています。KPMGネットワークに属する独立した個々のメンバーファームは、スイスの組織体であるKPMG International Cooperative(“KPMG International”)に加盟しています。KPMGの各メンバーファームは法律上独立した別の組織体です。
■KPMGコンサルティングについて
KPMGコンサルティングは、KPMGインターナショナルのメンバーファームとして、ビジネストランスフォーメーション(事業変革)、テクノロジー、リスク＆コンプライアンスの3分野でサービスを提供するコンサルティングファームです。戦略、BPR、人事・組織、PMO、アウトソーシング、ガバナンス・リスク・コンプライアンス、ITなどの専門知識と豊富な経験を持つコンサルタントが在籍し、金融、保険、製造、自動車、製薬・ヘルスケア、エネルギー、情報通信・メディア、サービス、パブリックセクター等のインダストリーに対し、幅広いコンサルティングサービスを提供しています。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/129475/LL_img_129475_1.jpg
破壊的技術が通信会社の顧客への商品・サービス提供方法に与える影響
■経験したことのないスピードで「破壊」が進む中、通信会社はまだ準備ができていない
通信会社の多くは、自社の商品やサービスを改善し、競合他社に先んじるために破壊的技術を活用することを強く望んでいる一方で、通信会社のリーダーたちは、破壊的技術によって自社のビジネスモデルが損なわれてしまうことを懸念しています。また、通信会社のリーダーたちの多くが、自社が新たなテクノロジーを最大限に活用するための組織的な柔軟性と敏捷性が欠けているのではないか、と危惧していることが今回の調査で明らかになりました。
新たな競合の出現、技術に精通した消費者、ローミング料金への批判、サイバーセキュリティへの懸念など、通信会社がこれまでに経験したことのないスピードで破壊が進む中、通信会社は破壊的技術への準備ができていないのが現状です。破壊的技術に関する戦略的展望の面で「十分に準備ができている」との回答はわずか23％で、さらに「自社には破壊的技術に関する明確な戦略や使命があると確信している」と答えたエグゼクティブは11％にとどまりました。
■79％のリーダーたちが、通信会社が単なる回線提供者になってしまうことを懸念している
一方で、通信会社のリーダーたちの58％は、破壊的技術がもたらすチャンスを楽観的にとらえています。同時に、破壊的技術が自社に与える影響について多くの懸念も持っています。回答者の5分の4(82％)が、自社の中核的なオペレーティングモデルが破壊的技術によって変化しつつあることを認め、79％は、新たなテクノロジーにより通信会社が単なる回線提供者になってしまうことを懸念しています。
■破壊的技術が、顧客への商品・サービスの提供方法を変えつつある
通信業界において「財布のシェア(SOW)」の拡大と顧客満足の向上を目的に顧客体験に重点が置かれる中、通信会社のリーダーたちは、目的を達成するためにさまざまな破壊的技術を採用しています。70％以上の回答者が、データアナリティクス、モバイル、クラウド、ソーシャルメディア、IoT、マーケティングプラットフォーム、デジタルペイメント、AIが、顧客への商品・サービスの提供方法を変えつつあるとしています。
破壊的技術が通信会社の顧客への商品・サービス提供方法に与える影響
https://www.atpress.ne.jp/releases/129475/img_129475_1.jpg
■メディア関連企業は、新たな役割へと進化しなければならない
メディア業界は、破壊的技術の普及によってもたらされた大きな転換期を迎えています。メディア関連企業が長期的な成功を収めるためには、コンテンツ(新聞、映画、テレビ番組など)の供給者としての伝統的な役割から、顧客が望むコンテンツをリアルタイムに、オンデマンドで、コスト効率の高い方法で提供するソリューションの開発者兼管理者という新たな役割へと進化しなければならないということを、多くのリーダーたちが認めています。
メディア関連企業のリーダーの60％が、「破壊的技術は自社にプラスの影響を与えている」とし、また68％が「破壊的技術は業界全体にプラスの影響をあたえている」と回答するなど、今回の調査結果からは破壊的技術が自社と業界全体に与える影響についてメディア関連企業のリーダーたちの大多数は楽観的な見方を示していることが明らかになりました。
破壊的技術が自社と業界全体にそれぞれにプラスの影響を与えていると回答したメディア関連企業エグゼクティブの割合
https://www.atpress.ne.jp/releases/129475/img_129475_2.jpg
一方で、その強い楽観論は組織的な準備態勢につながっていないことも明らかになりました。テクノロジーに関する戦略的展望について「十分に準備ができている」と答えたエグゼクティブは全体のわずか33％で、利用可能なテクノロジーに関する知識や社員のスキルに関して「十分に準備ができている」と回答したエグゼクティブは3分の1以下にとどまりました。
破壊的技術において出遅れた企業は、反応の早い企業に先を越されがちだということが明らかになっています。破壊的技術が自社の業績に与える悪影響の原因について回答者の61％が、「破壊的技術が、他の業界からの新たな競合企業の参入を即していること」とし、さらに、44％のリーダーたちは、「競合他社が破壊的技術を活用して優位に立つこと」を挙げています。KPMGは、メディア関連企業がますます破壊が進む事業環境の中で、新たなテクノロジーを進んで試し、採用するために企業のリーダーたちがとるべき「5つの重要な行動」を定義しました。
破壊的技術はビジネスモデルを変革し、企業の競争力を高める大きな潜在力を秘めている一方で、破壊的技術への投資は広範囲に及びます。KPMGコンサルティングでは、業界における深い知見と経験を活かし、企業が破壊的技術の優先順位を正しく定め、将来さらに破壊が進む世界で競争力を高めるために適切な措置を講じることができるよう支援を行います。
■グローバル調査レポートについて
KPMGは世界16ヵ国において、通信会社(有線通信事業者、無線通信事業者、衛星通信事業者、VoIPサービスプロバイダー等)とメディア関連企業(広告会社、オンラインメディア、雑誌社、新聞社、放映会社、映像会社、ラジオ局、ソーシャルメディアコンテンツプロバイダー、ケーブルテレビ局、テレビ局等)のシニアエグゼクティブ各580名を対象に、2016年1月、本調査を実施しました。
■KPMGインターナショナルについて
KPMGは、監査、税務、アドバイザリーサービスを提供するプロフェッショナルファームのグローバルネットワークです。世界152ヶ国のメンバーファームに189,000名のプロフェッショナルを擁し、サービスを提供しています。KPMGネットワークに属する独立した個々のメンバーファームは、スイスの組織体であるKPMG International Cooperative(“KPMG International”)に加盟しています。KPMGの各メンバーファームは法律上独立した別の組織体です。
■KPMGコンサルティングについて
KPMGコンサルティングは、KPMGインターナショナルのメンバーファームとして、ビジネストランスフォーメーション(事業変革)、テクノロジー、リスク＆コンプライアンスの3分野でサービスを提供するコンサルティングファームです。戦略、BPR、人事・組織、PMO、アウトソーシング、ガバナンス・リスク・コンプライアンス、ITなどの専門知識と豊富な経験を持つコンサルタントが在籍し、金融、保険、製造、自動車、製薬・ヘルスケア、エネルギー、情報通信・メディア、サービス、パブリックセクター等のインダストリーに対し、幅広いコンサルティングサービスを提供しています。
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