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地上デジタルテレビ放送の認知に関する共同調査
[10/01/20]
提供元：@Press
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マーケティングリサーチ会社の株式会社メディアインタラクティブ(本社：東京都渋谷区、代表取締役：橋本 光伸)は、シニアマーケティングサービスを提供する株式会社ジー・エフ(本社：東京都文京区、代表取締役社長：岡田 博之)と共同で、「地上デジタルテレビ放送」に関するアンケートを実施しました。
初の試みとなる、「インターネットリサーチ」と「アウトバウンドIVRによる電話調査」の異なる調査手法で同一の調査を実施。調査期間2010年1月6日(水)〜1月7日(木)において、計1,000人(電話調査：500サンプル、ネットリサーチ：500サンプル)からの有効回答を得ることができました。
【調査の概要(一部)】
◆4割超が知らない「地上デジタルテレビ放送」への移行理由、メリットも訴求不足
「地上アナログテレビ放送」から「地上デジタルテレビ放送」に移行する理由について、「知らない」と回答した人が、4割以上(電話調査：41.6％、ネットリサーチ：41.4％)の割合を示しました。
また、移行するメリットについても、「十分知っている」という回答は1割弱にとどまりました。
◆単身ネットユーザーで低い「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有率
「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有について、「ある」と回答した人が、電話調査：71.2％、ネットリサーチ：63.0％となり、ネットリサーチ回答者が8.2ポイント低い数値を示しました。
特に、1人住まいのネットリサーチ回答者では保有率が46.2％と、他形態の世帯に比べ少ない割合を示しました。
◆地デジ対応テレビを購入した理由、「故障時に買い替え」が過半数
「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有者に対して購入理由を尋ねたところ、「故障など買い替えの時期だったから」(電話調査：51.7％、ネットリサーチ：50.2％)が最も多くなりました。
また、年代が高くなるにつれ「エコポイント制度などの値引きがあったため」の割合が増加傾向にありました。
◆地デジ対応テレビの購入予定「アナログ終了時」約4割、イベント時でも買い控え
「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの未保有者に対して、「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入予定を尋ねたところ、「地上アナログテレビ放送が終了する際」(電話調査：38.7％、ネットリサーチ：45.1％)が最も多い割合を示しました。
また「オリンピック、ワールドカップなどのイベント時」(電話調査：0.0％、ネットリサーチ：2.2％)という回答は極めて少ない結果となりました。
【調査対象】
1都3県(東京・神奈川・千葉・埼玉)在住の20代〜70代以上の男女
標本抽出法：株式会社メディアインタラクティブ所有のアイリサーチモニターより無作為抽出
：株式会社ジー・エフ所有のシニアデータベースより無作為抽出
※対象者はスクリーニング調査により、「地デジ移行」に対する認知者を事前抽出
【質問項目】
1. 「地上アナログテレビ放送」停波に対する認知
2. 「地上デジタルテレビ放送」への移行理由に対する認知
3. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有
4. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入理由(保有者)
5. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入予定(未保有者)
6. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入者(保有者)
7. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビを持たない理由(未保有者)
8. 地上デジタル放送化のメリットに関する認知
9. テレビ視聴時間とインターネット利用時間の比較
【調査方法】
「アイリサーチ」を用いたWebアンケート(株式会社メディアインタラクティブ)、「アウトバウンドIVR」を用いた電話調査(株式会社ジー・エフ)
■有効回答
1,000サンプル(電話調査：500サンプル、ネットリサーチ：500サンプル)
※両調査とも質問は全てシングルアンサー方式で実施
■回答者の概要
＜電話調査＞
回答者の年代別構成比：20代以下 1.8％、30代 3.0％、40代 7.2％、
50代13.4％、60代36.4％、70代以上38.2％
60代〜70代以上からの回答が7割以上を占めております。
＜ネットリサーチ回答者＞
回答者の年代別構成比：20代以下14.4％、30代26.4％、40代29.0％、
50代18.6％、60代10.2％、70代以上1.4％
30代〜50代からの回答が7割以上を占めております。
【調査時期】
平成22年1月6日(水)〜1月7日(木)
【調査主体】
株式会社メディアインタラクティブと株式会社ジー・エフによる共同調査
※本レポートについて、許可なく無断転載・複写を禁じます。
【会社概要】
■株式会社メディアインタラクティブ
会社名 ： 株式会社メディアインタラクティブ
資本金 ： 33,300千円
設立 ： 2000年10月
代表者 ： 代表取締役 橋本 光伸
本社 ： 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷2-6-11 花門ビル4F
事業内容： マーケティングリサーチの企画、設計、実査、集計、分析
インターネットリサーチサービス「アイリサーチ」の運営
マーケティングリサーチ戦略の企画、立案
マーケティングリサーチに関する調査研究
リサーチシステムの開発、運用
URL ： コーポレートサイト
http://www.mediainteractive.co.jp
アンケート専門サイト
http://www.i-research.jp
■株式会社ジー・エフ
会社名 ： 株式会社ジー・エフ
資本金 ： 50,000千円
設立 ： 2008年6月
代表者 ： 代表取締役社長 岡田 博之
本社 ： 〒112-0012 東京都文京区大塚三丁目20番1号 吉田ビル
事業内容： シニアマーケティングサービス事業
シニア向け生活サービス情報提供事業
各種世論調査、市場調査、マーケティングリサーチ
自動テレマーケティングシステムの開発・販売
情報通信システムを活用したマーケティング代行
コールセンターソリューション事業
URL ： コーポレートサイト
http://www.gf-net.co.jp
シニアマーケティング支援サイト
http://www.senior-promo.com
シニア向け生活情報サイト
http://kurasino.jp
初の試みとなる、「インターネットリサーチ」と「アウトバウンドIVRによる電話調査」の異なる調査手法で同一の調査を実施。調査期間2010年1月6日(水)〜1月7日(木)において、計1,000人(電話調査：500サンプル、ネットリサーチ：500サンプル)からの有効回答を得ることができました。
【調査の概要(一部)】
◆4割超が知らない「地上デジタルテレビ放送」への移行理由、メリットも訴求不足
「地上アナログテレビ放送」から「地上デジタルテレビ放送」に移行する理由について、「知らない」と回答した人が、4割以上(電話調査：41.6％、ネットリサーチ：41.4％)の割合を示しました。
また、移行するメリットについても、「十分知っている」という回答は1割弱にとどまりました。
◆単身ネットユーザーで低い「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有率
「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有について、「ある」と回答した人が、電話調査：71.2％、ネットリサーチ：63.0％となり、ネットリサーチ回答者が8.2ポイント低い数値を示しました。
特に、1人住まいのネットリサーチ回答者では保有率が46.2％と、他形態の世帯に比べ少ない割合を示しました。
◆地デジ対応テレビを購入した理由、「故障時に買い替え」が過半数
「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有者に対して購入理由を尋ねたところ、「故障など買い替えの時期だったから」(電話調査：51.7％、ネットリサーチ：50.2％)が最も多くなりました。
また、年代が高くなるにつれ「エコポイント制度などの値引きがあったため」の割合が増加傾向にありました。
◆地デジ対応テレビの購入予定「アナログ終了時」約4割、イベント時でも買い控え
「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの未保有者に対して、「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入予定を尋ねたところ、「地上アナログテレビ放送が終了する際」(電話調査：38.7％、ネットリサーチ：45.1％)が最も多い割合を示しました。
また「オリンピック、ワールドカップなどのイベント時」(電話調査：0.0％、ネットリサーチ：2.2％)という回答は極めて少ない結果となりました。
【調査対象】
1都3県(東京・神奈川・千葉・埼玉)在住の20代〜70代以上の男女
標本抽出法：株式会社メディアインタラクティブ所有のアイリサーチモニターより無作為抽出
：株式会社ジー・エフ所有のシニアデータベースより無作為抽出
※対象者はスクリーニング調査により、「地デジ移行」に対する認知者を事前抽出
【質問項目】
1. 「地上アナログテレビ放送」停波に対する認知
2. 「地上デジタルテレビ放送」への移行理由に対する認知
3. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有
4. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入理由(保有者)
5. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入予定(未保有者)
6. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入者(保有者)
7. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビを持たない理由(未保有者)
8. 地上デジタル放送化のメリットに関する認知
9. テレビ視聴時間とインターネット利用時間の比較
【調査方法】
「アイリサーチ」を用いたWebアンケート(株式会社メディアインタラクティブ)、「アウトバウンドIVR」を用いた電話調査(株式会社ジー・エフ)
■有効回答
1,000サンプル(電話調査：500サンプル、ネットリサーチ：500サンプル)
※両調査とも質問は全てシングルアンサー方式で実施
■回答者の概要
＜電話調査＞
回答者の年代別構成比：20代以下 1.8％、30代 3.0％、40代 7.2％、
50代13.4％、60代36.4％、70代以上38.2％
60代〜70代以上からの回答が7割以上を占めております。
＜ネットリサーチ回答者＞
回答者の年代別構成比：20代以下14.4％、30代26.4％、40代29.0％、
50代18.6％、60代10.2％、70代以上1.4％
30代〜50代からの回答が7割以上を占めております。
【調査時期】
平成22年1月6日(水)〜1月7日(木)
【調査主体】
株式会社メディアインタラクティブと株式会社ジー・エフによる共同調査
※本レポートについて、許可なく無断転載・複写を禁じます。
【会社概要】
■株式会社メディアインタラクティブ
会社名 ： 株式会社メディアインタラクティブ
資本金 ： 33,300千円
設立 ： 2000年10月
代表者 ： 代表取締役 橋本 光伸
本社 ： 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷2-6-11 花門ビル4F
事業内容： マーケティングリサーチの企画、設計、実査、集計、分析
インターネットリサーチサービス「アイリサーチ」の運営
マーケティングリサーチ戦略の企画、立案
マーケティングリサーチに関する調査研究
リサーチシステムの開発、運用
URL ： コーポレートサイト
http://www.mediainteractive.co.jp
アンケート専門サイト
http://www.i-research.jp
■株式会社ジー・エフ
会社名 ： 株式会社ジー・エフ
資本金 ： 50,000千円
設立 ： 2008年6月
代表者 ： 代表取締役社長 岡田 博之
本社 ： 〒112-0012 東京都文京区大塚三丁目20番1号 吉田ビル
事業内容： シニアマーケティングサービス事業
シニア向け生活サービス情報提供事業
各種世論調査、市場調査、マーケティングリサーチ
自動テレマーケティングシステムの開発・販売
情報通信システムを活用したマーケティング代行
コールセンターソリューション事業
URL ： コーポレートサイト
http://www.gf-net.co.jp
シニアマーケティング支援サイト
http://www.senior-promo.com
シニア向け生活情報サイト
http://kurasino.jp
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