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北海道新聞社、公式サイトにおいて『Brightcove』を採用

ブライトコーブ株式会社(所在地:東京都渋谷区、代表取締役社長:橋本 久茂、以下 ブライトコーブ)、株式会社Jストリーム(マザーズ:4308、代表取締役会長兼社長:白石 清、以下 Jストリーム)は、株式会社北海道新聞社(本社:北海道札幌市、代表取締役社長:菊池 育夫、以下 北海道新聞社)の公式サイト「Doshin web(どうしんウェブ)」での動画配信において、PaaS(Platform as a Service)型によるオンライン動画プラットフォーム『Brightcove』が採用されたことをお知らせいたします。

■北海道新聞社「Doshin web」における『Brightcove』導入の経緯
北海道新聞社は2008年1月に、公式サイトに動画ページを本格的に開設し、北海道の地域ニュースを中心に映像による情報発信を徐々に増やしてきました。インターネットでの動画活用が拡大していることに伴い、4月1日から動画ページを全面リニューアルし、デザインを一新しました。人気の動画のランキング機能や、ソーシャルメディアと情報共有する機能を設け、見やすく楽しめるページになります。

今回のリニューアルにおいては『Brightcove』の各種機能を使用、カスタマイズすることにより、コンテンツ管理やカテゴリ別の見やすいプレイヤーの作成が、これまでよりも少ない運用負荷で実施することが可能となりました。

今後は、『Brightcove』の広告連携機能を活用し、新たな広告事業に向けた広告管理・運用体制を強化させていく予定です。

北海道新聞社「Doshin web」URL: http://www.hokkaido-np.co.jp/cont/video/

<ご参考>
■『Brightcove』とは
ブライトコーブが提供する『Brightcove』は、企業が自社ドメインで動画サイト(インターネットTVサイト)を作ることのできるPaaS(Platform as a Service)で、世界中で1,200組以上の企業・団体に採用されています。自社で動画サイト構築のためのアプリケーション開発や配信サーバー構築などを一切必要とせず、Webブラウザ上で動画の登録、プレイヤーの作成、配信まで一元で管理、運用できるため、管理・運用の負荷が大幅に改善されます。また、デザインテンプレートからFlash Video再生のインターフェイスをデザイン、文字や背景などのデザイン変更が自由に可能。他にもバイラル配信、広告展開、他システムとのAPIを介した提携など、動画事業を行う上で必要となるあらゆる機能を提供しています。
『Brightcove』は、初期仕様提供開始後も適宜技術改良を加え、現在はVersion4で提供しています。
http://www.brightcove.co.jp/products/
http://www.jstream.jp/service/pc/delivery/brightcove/

※現在、1ヶ月間無料お試しアカウントを申込受付中です。ご希望の方は、以下よりお申し込みください。
http://www.brightcove.co.jp/trial/

<会社概要>
■ブライトコーブ株式会社について
社名(商号): ブライトコーブ株式会社(英文名 Brightcove KK)
設立    : 2008年6月
代表者   : 代表取締役社長 橋本 久茂
本社    : 〒150-0022 東京都渋谷区恵比寿南 3-1-19 恵比寿ライトビル 2F
Tel     : 03-6303-2985
Fax     : 03-6303-2986
URL     : http://www.brightcove.co.jp/
事業内容  :(1)動画配信プラットフォーム提供サービス
       (2)動画配信の運用コンサルティング及びサポート業務

■株式会社Jストリームについて
社名(商号): 株式会社Jストリーム(マザーズ:4308)
設立    : 1997年5月
資本金   : 21億8,237万円(2009年3月末現在)
代表者   : 代表取締役会長兼社長 白石 清(しらいし きよし)
本社    : 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-25-18 渋谷ガーデンフロント10階
Tel     : 03-4363-7000
大阪営業所 : 〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島2-1-31 京阪堂島ビル5階
Tel     : 06-4796-6160
Fax     : 06-4796-6166
URL     : http://www.stream.co.jp/
事業内容:
(1)インターネットを利用した画像データ・音声データの提供サービス業
(2)インターネットを利用した広告業
(3)インターネットを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する業務の受託
(4)テレビ番組、音声・映像ソフトなどのデジタルコンテンツ、出版物の企画・制作及び販売業
(5)コンピュータに関するハードウェア・ソフトウェアの開発・販売
(6)インターネットを利用した各種情報提供サービス業
(7)インターネットに関する技術指導・コンサルテーション
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