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WDLCの地デジパソコン普及促進キャンペーンWatch PC?「パソコンも地デジカ」キャンペーンが第2シーズンに突入 業界31社と展開
[10/10/08]
提供元：@Press
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業界の枠を超えた102社(2010年9月22日現在)の企業が参加する ウィンドウズ デジタル ライフスタイル コンソーシアム(会長：堂山 昌司、以下：WDLC)は、参加企業各社が業界の枠を超え、各社の提供するハードウェア(PC、携帯電話、デジタル家電など)、ソフトウェア、情報・コンテンツサービスなどを相互に連携させた新しいデジタル ライフスタイルの提案を共同で行い、利用者を増やすことによって市場全体の活性化を目的に活動しています。
このたび、2010年4月27日から展開している「パソコンも地デジカ」キャンペーンの第2シーズンとして、2010年10月8日(金)〜2011年3月31日(木)の期間、家族世帯のセカンドルームや単身世帯などの、個室のアナログテレビを地デジ視聴機能搭載のパソコン(以下 地デジパソコン)に置き換えることにより、新たな地デジ視聴環境の普及促進と、デジタル放送受信機としてのPCの、いっそうの認知促進を目的としたキャンペーンを実施します。
2010年4月27日より9月30日まで展開してまいりました本キャンペーンの第1シーズンでは、250万人に地デジパソコン、ならびにパソコン用地デジチューナーの価値をご理解いただくことを目標としておりましたが、9月30日現在ですでにその数は285万人を超え*1、最終集計では目標値をさらに大きく超過した落着となる見込みです。実際に当該期間における地デジパソコン出荷台数も、JEITAの調べ(2010年5月〜8月発表分)では309千台、対前年同期比216％となり、完全地デジ化を控え、地デジパソコンへの市場のご関心の高まりがうかがえます。
第2シーズンでは、すでに開発、運用中のテレビNaviガジェット*2に新機能を投入するほか、テレビ視聴後のパソコン活用シナリオとして、放送ログ活用サービス*3とのタイアップも実施するなど、新たな利用提案を行います。また、これまでに伝えてきた『地デジテレビ、Blu-rayディスクレコーダー、最新パソコン』の“1台3役”の地デジパソコンの魅力をより多くのお客様に理解していただくため、テレビ番組を視聴しながらのコミュニケーションサービスの楽しみ方*4や、実際のお客様のニーズにあった「テレビではなくパソコンだからできること」をさまざまなシーンにあわせて訴求することで、地デジパソコンならではの活用シナリオを解りやすく提案していきます。
【キャンペーン概要】
●タイトル：Watch PC?「パソコンも地デジカ」キャンペーン(第2シーズン)
●期間 ：2010年10月8日(金)〜2011年3月31日(木)
●プロジェクト概要：2011年7月の地デジ放送完全移行に向け、地デジ視聴機能搭載のパソコンを活用した視聴方法を提案することで、新たな地デジ視聴環境の普及促進と、デジタル放送受信機としてのパソコンの認知促進を目指します。
*1 WDLC調べ。キャンペーンWebサイトやタイアップサイトへのアクセス数などをもとに算出。
*2 テレビNaviガジェットについて：株式会社プレゼントキャストが運用する、テレビ局から情報提供を受け、ドラマ、アニメ、本日のオススメ番組などの情報を提供するガジェット。現在放送中の番組の一覧も表示でき、視聴ボタンをクリックすることでチューナー搭載のPC(または別売りの対象製品チューナーが接続されたPC)であれば、チューナーが起動され、希望の地上デジタル放送番組を視聴できます。10月より新機能として、「インターネットを利用した見逃し視聴利用促進ガジェット」、「あなたにぴったりのお気に入り番組リストを作成出来るガジェット」の配信を開始。さらに12月からは「番組に関連する情報を検索するガジェット」も配信予定。
*3 放送ログ活用サービスとのタイアップについて：株式会社ワイヤーアクションが運営する「TVでた蔵」とのタイアップを実施します。「TVでた蔵」はテレビ番組で放送された情報をWeb上で、番組終了後にまとめて公開する情報提供サービス。番組で紹介された店舗や品物、音楽などの情報を、すぐに探すことができる「視聴後」を便利にするサービスです。TVでた蔵： http://datazoo.jp/
*4 コミュニケーションサービスとの連携について：株式会社ドワンゴが運営する「ニコニコ実況」や、Twitterの機能を活用した「ピーチク」などのサービスを活用、新しいテレビの見方を提案します。第1クールではサッカーW杯や夏の高校野球等でテレビ視聴とコミュニケーションを連携した企画を実施、のべ35,000人を超える利用者がありました。
●キャンペーンサイト： http://pr1.wdlc.jp/
●スポンサー企業/キャンペーン参加量販店企業 31社 *2010年10月8日現在(五十音順)
株式会社アイ・オー・データ機器、NECパーソナルプロダクツ株式会社、
NECビッグローブ株式会社、オンキヨー株式会社、株式会社クラスト、
株式会社ぐるなび、KDDI株式会社、ソニー株式会社、dts Japan株式会社、
株式会社TBSテレビ、株式会社テレビ朝日、株式会社テレビ東京、
株式会社東芝、株式会社ドワンゴ、日経BP社、
日本テレビ放送網株式会社、日本ヒューレット・パッカード株式会社、
日本放送協会、株式会社日本旅行、株式会社バッファロー、株式会社BCN、
株式会社ピクセラ、富士ソフト株式会社、富士通株式会社、
株式会社フジテレビジョン、株式会社プレゼントキャスト、
マイクロソフト株式会社、株式会社マウスコンピューター、
郵便事業株式会社、株式会社レーベルゲート、株式会社ワイヤーアクション
●後援
総務省、社団法人デジタル放送推進協会、社団法人日本民間放送連盟
WDLCは、2007年11月9日の設立時48社であった会員は、より一層幅広い業界から新たな参加をいただき、本日時点で計102社となりました。(添付のウィンドウズ デジタルライフスタイル コンソーシアム参加企業一覧を参照)
＜添付資料＞
ウィンドウズ デジタルライフスタイル コンソーシアム 参加企業一覧
■参加企業 102社: 2010年9月22日現在(五十音順)
http://www.wdlc.jp/member/company.html
株式会社アイ・オー・データ機器、株式会社朝日新聞社、イースト株式会社、
イーブック・システムズ株式会社、イー・モバイル株式会社、
株式会社いろはプロ、インテル株式会社、株式会社ウィルコム、
株式会社ウェザーニューズ、株式会社ウェブプロデュース、
AOSテクノロジーズ株式会社、株式会社エディオン、
NECパーソナルプロダクツ株式会社、NECビッグローブ株式会社、
株式会社NHKエンタープライズ、
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社、エヌビディア合同会社、
エプソン販売株式会社、株式会社MCJ / 株式会社マウスコンピューター、
株式会社エムティーアイ、エレコム株式会社、
オリンパスイメージング株式会社、株式会社オレンジ・アンド・パートナーズ、
オンキヨー株式会社、株式会社カザアナ、株式会社教育測定研究所、
株式会社クラスト、株式会社ぐるなび、株式会社ケーズホールディングス、
KDDI株式会社、株式会社ゲームオン、コーレル株式会社、株式会社コジマ、
サイバーリンク株式会社、三洋電機株式会社、株式会社J-WAVE、
シャープ株式会社、株式会社ジャパネットたかた、
ジュピター・ショップチャンネル株式会社、株式会社小学館、
上新電機株式会社、スカパーJSAT株式会社、スターツ出版株式会社、
セントラルスポーツ株式会社、ソースネクスト株式会社、ソニー株式会社
ソフトバンクBB株式会社、株式会社ディーアンドエムホールディングス、
dts Japan株式会社、株式会社TBSテレビ、
株式会社TBSラジオ＆コミュニケーションズ、デル株式会社、
株式会社テレビ朝日、株式会社テレビ東京、
テレビ東京ブロードバンド株式会社、株式会社東芝、
株式会社トリプレットゲート、株式会社ドワンゴ、
株式会社ナビタイムジャパン、株式会社日経BP、日本AMD株式会社、
日本テレビ放送網株式会社、日本放送協会、株式会社日本旅行、
財団法人日本道路交通情報センター、日本ヒューレット・パッカード株式会社、
株式会社Nero、株式会社ノジマ、株式会社ハッピーコム、
株式会社バッファロー、パナソニック株式会社、株式会社BCN、
株式会社ピーシーデポコーポレーション、株式会社ビーマップ、
株式会社ピクセラ、株式会社ビックカメラ、ビットワレット株式会社、
株式会社フェイス、富士ソフト株式会社、富士通株式会社、
株式会社フジテレビジョン、株式会社プレゼントキャスト、
株式会社ProjectWhite、株式会社フロンテッジ、株式会社文化放送、
株式会社paperboy&co.、株式会社ベスト電器、
株式会社ベネッセコーポレーション、マイクロソフト株式会社、
株式会社毎日コミュニケーションズ、株式会社ミクシィ、ヤフー株式会社、
株式会社ヤマダ電機、UQコミュニケーションズ株式会社、株式会社USEN、
郵便事業株式会社、株式会社ヨドバシカメラ、株式会社リクルート、
株式会社レーベルゲート、株式会社ローソン、株式会社ワイヤーアクション、
株式会社ワコム
このたび、2010年4月27日から展開している「パソコンも地デジカ」キャンペーンの第2シーズンとして、2010年10月8日(金)〜2011年3月31日(木)の期間、家族世帯のセカンドルームや単身世帯などの、個室のアナログテレビを地デジ視聴機能搭載のパソコン(以下 地デジパソコン)に置き換えることにより、新たな地デジ視聴環境の普及促進と、デジタル放送受信機としてのPCの、いっそうの認知促進を目的としたキャンペーンを実施します。
2010年4月27日より9月30日まで展開してまいりました本キャンペーンの第1シーズンでは、250万人に地デジパソコン、ならびにパソコン用地デジチューナーの価値をご理解いただくことを目標としておりましたが、9月30日現在ですでにその数は285万人を超え*1、最終集計では目標値をさらに大きく超過した落着となる見込みです。実際に当該期間における地デジパソコン出荷台数も、JEITAの調べ(2010年5月〜8月発表分)では309千台、対前年同期比216％となり、完全地デジ化を控え、地デジパソコンへの市場のご関心の高まりがうかがえます。
第2シーズンでは、すでに開発、運用中のテレビNaviガジェット*2に新機能を投入するほか、テレビ視聴後のパソコン活用シナリオとして、放送ログ活用サービス*3とのタイアップも実施するなど、新たな利用提案を行います。また、これまでに伝えてきた『地デジテレビ、Blu-rayディスクレコーダー、最新パソコン』の“1台3役”の地デジパソコンの魅力をより多くのお客様に理解していただくため、テレビ番組を視聴しながらのコミュニケーションサービスの楽しみ方*4や、実際のお客様のニーズにあった「テレビではなくパソコンだからできること」をさまざまなシーンにあわせて訴求することで、地デジパソコンならではの活用シナリオを解りやすく提案していきます。
【キャンペーン概要】
●タイトル：Watch PC?「パソコンも地デジカ」キャンペーン(第2シーズン)
●期間 ：2010年10月8日(金)〜2011年3月31日(木)
●プロジェクト概要：2011年7月の地デジ放送完全移行に向け、地デジ視聴機能搭載のパソコンを活用した視聴方法を提案することで、新たな地デジ視聴環境の普及促進と、デジタル放送受信機としてのパソコンの認知促進を目指します。
*1 WDLC調べ。キャンペーンWebサイトやタイアップサイトへのアクセス数などをもとに算出。
*2 テレビNaviガジェットについて：株式会社プレゼントキャストが運用する、テレビ局から情報提供を受け、ドラマ、アニメ、本日のオススメ番組などの情報を提供するガジェット。現在放送中の番組の一覧も表示でき、視聴ボタンをクリックすることでチューナー搭載のPC(または別売りの対象製品チューナーが接続されたPC)であれば、チューナーが起動され、希望の地上デジタル放送番組を視聴できます。10月より新機能として、「インターネットを利用した見逃し視聴利用促進ガジェット」、「あなたにぴったりのお気に入り番組リストを作成出来るガジェット」の配信を開始。さらに12月からは「番組に関連する情報を検索するガジェット」も配信予定。
*3 放送ログ活用サービスとのタイアップについて：株式会社ワイヤーアクションが運営する「TVでた蔵」とのタイアップを実施します。「TVでた蔵」はテレビ番組で放送された情報をWeb上で、番組終了後にまとめて公開する情報提供サービス。番組で紹介された店舗や品物、音楽などの情報を、すぐに探すことができる「視聴後」を便利にするサービスです。TVでた蔵： http://datazoo.jp/
*4 コミュニケーションサービスとの連携について：株式会社ドワンゴが運営する「ニコニコ実況」や、Twitterの機能を活用した「ピーチク」などのサービスを活用、新しいテレビの見方を提案します。第1クールではサッカーW杯や夏の高校野球等でテレビ視聴とコミュニケーションを連携した企画を実施、のべ35,000人を超える利用者がありました。
●キャンペーンサイト： http://pr1.wdlc.jp/
●スポンサー企業/キャンペーン参加量販店企業 31社 *2010年10月8日現在(五十音順)
株式会社アイ・オー・データ機器、NECパーソナルプロダクツ株式会社、
NECビッグローブ株式会社、オンキヨー株式会社、株式会社クラスト、
株式会社ぐるなび、KDDI株式会社、ソニー株式会社、dts Japan株式会社、
株式会社TBSテレビ、株式会社テレビ朝日、株式会社テレビ東京、
株式会社東芝、株式会社ドワンゴ、日経BP社、
日本テレビ放送網株式会社、日本ヒューレット・パッカード株式会社、
日本放送協会、株式会社日本旅行、株式会社バッファロー、株式会社BCN、
株式会社ピクセラ、富士ソフト株式会社、富士通株式会社、
株式会社フジテレビジョン、株式会社プレゼントキャスト、
マイクロソフト株式会社、株式会社マウスコンピューター、
郵便事業株式会社、株式会社レーベルゲート、株式会社ワイヤーアクション
●後援
総務省、社団法人デジタル放送推進協会、社団法人日本民間放送連盟
WDLCは、2007年11月9日の設立時48社であった会員は、より一層幅広い業界から新たな参加をいただき、本日時点で計102社となりました。(添付のウィンドウズ デジタルライフスタイル コンソーシアム参加企業一覧を参照)
＜添付資料＞
ウィンドウズ デジタルライフスタイル コンソーシアム 参加企業一覧
■参加企業 102社: 2010年9月22日現在(五十音順)
http://www.wdlc.jp/member/company.html
株式会社アイ・オー・データ機器、株式会社朝日新聞社、イースト株式会社、
イーブック・システムズ株式会社、イー・モバイル株式会社、
株式会社いろはプロ、インテル株式会社、株式会社ウィルコム、
株式会社ウェザーニューズ、株式会社ウェブプロデュース、
AOSテクノロジーズ株式会社、株式会社エディオン、
NECパーソナルプロダクツ株式会社、NECビッグローブ株式会社、
株式会社NHKエンタープライズ、
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社、エヌビディア合同会社、
エプソン販売株式会社、株式会社MCJ / 株式会社マウスコンピューター、
株式会社エムティーアイ、エレコム株式会社、
オリンパスイメージング株式会社、株式会社オレンジ・アンド・パートナーズ、
オンキヨー株式会社、株式会社カザアナ、株式会社教育測定研究所、
株式会社クラスト、株式会社ぐるなび、株式会社ケーズホールディングス、
KDDI株式会社、株式会社ゲームオン、コーレル株式会社、株式会社コジマ、
サイバーリンク株式会社、三洋電機株式会社、株式会社J-WAVE、
シャープ株式会社、株式会社ジャパネットたかた、
ジュピター・ショップチャンネル株式会社、株式会社小学館、
上新電機株式会社、スカパーJSAT株式会社、スターツ出版株式会社、
セントラルスポーツ株式会社、ソースネクスト株式会社、ソニー株式会社
ソフトバンクBB株式会社、株式会社ディーアンドエムホールディングス、
dts Japan株式会社、株式会社TBSテレビ、
株式会社TBSラジオ＆コミュニケーションズ、デル株式会社、
株式会社テレビ朝日、株式会社テレビ東京、
テレビ東京ブロードバンド株式会社、株式会社東芝、
株式会社トリプレットゲート、株式会社ドワンゴ、
株式会社ナビタイムジャパン、株式会社日経BP、日本AMD株式会社、
日本テレビ放送網株式会社、日本放送協会、株式会社日本旅行、
財団法人日本道路交通情報センター、日本ヒューレット・パッカード株式会社、
株式会社Nero、株式会社ノジマ、株式会社ハッピーコム、
株式会社バッファロー、パナソニック株式会社、株式会社BCN、
株式会社ピーシーデポコーポレーション、株式会社ビーマップ、
株式会社ピクセラ、株式会社ビックカメラ、ビットワレット株式会社、
株式会社フェイス、富士ソフト株式会社、富士通株式会社、
株式会社フジテレビジョン、株式会社プレゼントキャスト、
株式会社ProjectWhite、株式会社フロンテッジ、株式会社文化放送、
株式会社paperboy&co.、株式会社ベスト電器、
株式会社ベネッセコーポレーション、マイクロソフト株式会社、
株式会社毎日コミュニケーションズ、株式会社ミクシィ、ヤフー株式会社、
株式会社ヤマダ電機、UQコミュニケーションズ株式会社、株式会社USEN、
郵便事業株式会社、株式会社ヨドバシカメラ、株式会社リクルート、
株式会社レーベルゲート、株式会社ローソン、株式会社ワイヤーアクション、
株式会社ワコム
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