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業界初！業務用ワイヤレスディスプレイアダプター「TrinityVision(R)」がクラウド遠隔管理システム「MCNEO」に対応し、6月30日から出荷開始
[21/06/24]
提供元：@Press
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全国の教室や会議室へ累計2万台以上の業務用ワイヤレスディスプレイアダプターを納入している株式会社マトリックスコミュニケーションズ(本社：千葉県千葉市、代表取締役社長：松田 茂、以下、マトリックスコミュニケーションズ)は、2021年6月24日、発売中の業務用ワイヤレスディスプレイアダプター『TrinityVision(R) (トリニティービジョン)』(以下、トリニティービジョン)が、クラウド遠隔管理システム『MCNEO(エムシーネオ)』(以下、エムシーネオ)に対応したことを発表いたします。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/264404/LL_img_264404_1.jpg
TrinityVision
エムシーネオとは、“Manageable Cloud Network Endpoint with OpenVPN”の略で、インターネットにつないだネットワーク機器(Network Endpoint)と管理用クラウドとをOpenVPN＊注(オープンソースの仮想プライベートネットワーク)で接続し、機器設定などのモニタリングを遠隔にある管理センターからインターネット経由で行うことができるクラウド型遠隔管理システムです。
エムシーネオに対応したトリニティービジョンをインターネットにつなぐだけで、専用の管理クラウドとの間に仮想プライベートネットワークが構築され、管理クラウドからいつでも機器の設定変更やリモート監視を行うことができます。
これにより、全国各地に設置されているトリニティービジョンに対し、ファームウエアの更新や電源リセットなどを遠隔から操作できるようになります。そのため、機器の不具合発生の際、現場に駆けつける前に、機器の状態のモニタリングをすることができますので、ITマネージャーによるメンテナンス時間の低減による作業費用の削減など、生産性の向上に役立ちます。
エムシーネオは、機器の不具合の際、迅速な対応によるユーザーへの安心感を提供し、また、ネットワーク管理者やシステムメンテナンス業者に対して業務支援を行います。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/264404/LL_img_264404_2.png
MCNEO概要
さらに、エムシーネオでは、デバイスとトリニティービジョンとの間で、画面転送を行う際、接続と切断のそれぞれのタイムスタンプを記録できますので、利用時間のログ収集が行えます。それぞれのトリニティービジョンがどのくらい使われているかなど利用状況の時間集計も可能です。自治体や公的機関など、機器採用後の効果測定に利用できます。
エムシーネオに対応したトリニティービジョンは、2021年6月30日(水)より出荷を開始いたします。また、既にトリニティービジョンをご利用いただいておりますお客様には、ご希望に応じて、順次、本機能を実装したファームウエアのアップデートサービスを無償でご提供いたします。
＊注：“OpenVPN”とは、2002年より米国OpenVPN Technologies, Inc.を中心に開発が行われているオープンソースの仮想プライベートネットワーク(VPN)構築ソフトウェアです。オープンソースでありながらVPNの中でも「堅牢なセキュリティと安定性」が特徴で、現在、特定の専用機器や通信キャリアによる高価なVPNサービスからOpenVPNへの移行が世界的に広がっています。
■GIGAスクールの教室に設置した遠隔管理システムの重要性
従来、ワイヤレス画面転送装置は、先生の端末だけを提示する一斉授業の際に使われていました。GIGAスクールになり、主体的学びを育成するため、児童や生徒一人1台の端末によるワイヤレス画面転送が頻繁に使われるようになり、装置の故障率は格段に上がります。家庭用のワイヤレス画面転送装置を導入した場合、耐久性が低いため、機器に不具合が発生した場合、遠隔管理機能がありませんので、1台ごとに設置教室に出向いて動作確認が必要になります。管理業者に調査依頼をかけても、場合によっては、数週間放っておかれ、学びを止めてしまう場合もあります。ほとんどの場合、端末やネットワーク設定に問題が見られます。
エムシーネオを利用してGIGA端末あるいはネットワーク側の問題との棲み分けを遠隔から容易に行うことができます。
こうした中、GIGAスクールにおける、学びを止めないためにも、遠隔管理機能の要求が高まっています。
■株式会社マトリックスコミュニケーションズについて
2008年に設立。無線技術、通信技術、インターネット技術を融合した新しい情報通信機器およびアプリケーションソフトウェアの企画開発および販売を手がけています。累計2万台以上のワイヤレスディスプレイアダプターを国内の大手企業や自治体、学校などへの販売実績があります。
■対応製品の出荷開始予定日：2021年6月30日(水)
・TrinityVisionは株式会社マトリックスコミュニケーションズの登録商標です。
・記載の会社名、商品名は各社の登録商標または商標です。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/264404/LL_img_264404_1.jpg
TrinityVision
エムシーネオとは、“Manageable Cloud Network Endpoint with OpenVPN”の略で、インターネットにつないだネットワーク機器(Network Endpoint)と管理用クラウドとをOpenVPN＊注(オープンソースの仮想プライベートネットワーク)で接続し、機器設定などのモニタリングを遠隔にある管理センターからインターネット経由で行うことができるクラウド型遠隔管理システムです。
エムシーネオに対応したトリニティービジョンをインターネットにつなぐだけで、専用の管理クラウドとの間に仮想プライベートネットワークが構築され、管理クラウドからいつでも機器の設定変更やリモート監視を行うことができます。
これにより、全国各地に設置されているトリニティービジョンに対し、ファームウエアの更新や電源リセットなどを遠隔から操作できるようになります。そのため、機器の不具合発生の際、現場に駆けつける前に、機器の状態のモニタリングをすることができますので、ITマネージャーによるメンテナンス時間の低減による作業費用の削減など、生産性の向上に役立ちます。
エムシーネオは、機器の不具合の際、迅速な対応によるユーザーへの安心感を提供し、また、ネットワーク管理者やシステムメンテナンス業者に対して業務支援を行います。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/264404/LL_img_264404_2.png
MCNEO概要
さらに、エムシーネオでは、デバイスとトリニティービジョンとの間で、画面転送を行う際、接続と切断のそれぞれのタイムスタンプを記録できますので、利用時間のログ収集が行えます。それぞれのトリニティービジョンがどのくらい使われているかなど利用状況の時間集計も可能です。自治体や公的機関など、機器採用後の効果測定に利用できます。
エムシーネオに対応したトリニティービジョンは、2021年6月30日(水)より出荷を開始いたします。また、既にトリニティービジョンをご利用いただいておりますお客様には、ご希望に応じて、順次、本機能を実装したファームウエアのアップデートサービスを無償でご提供いたします。
＊注：“OpenVPN”とは、2002年より米国OpenVPN Technologies, Inc.を中心に開発が行われているオープンソースの仮想プライベートネットワーク(VPN)構築ソフトウェアです。オープンソースでありながらVPNの中でも「堅牢なセキュリティと安定性」が特徴で、現在、特定の専用機器や通信キャリアによる高価なVPNサービスからOpenVPNへの移行が世界的に広がっています。
■GIGAスクールの教室に設置した遠隔管理システムの重要性
従来、ワイヤレス画面転送装置は、先生の端末だけを提示する一斉授業の際に使われていました。GIGAスクールになり、主体的学びを育成するため、児童や生徒一人1台の端末によるワイヤレス画面転送が頻繁に使われるようになり、装置の故障率は格段に上がります。家庭用のワイヤレス画面転送装置を導入した場合、耐久性が低いため、機器に不具合が発生した場合、遠隔管理機能がありませんので、1台ごとに設置教室に出向いて動作確認が必要になります。管理業者に調査依頼をかけても、場合によっては、数週間放っておかれ、学びを止めてしまう場合もあります。ほとんどの場合、端末やネットワーク設定に問題が見られます。
エムシーネオを利用してGIGA端末あるいはネットワーク側の問題との棲み分けを遠隔から容易に行うことができます。
こうした中、GIGAスクールにおける、学びを止めないためにも、遠隔管理機能の要求が高まっています。
■株式会社マトリックスコミュニケーションズについて
2008年に設立。無線技術、通信技術、インターネット技術を融合した新しい情報通信機器およびアプリケーションソフトウェアの企画開発および販売を手がけています。累計2万台以上のワイヤレスディスプレイアダプターを国内の大手企業や自治体、学校などへの販売実績があります。
■対応製品の出荷開始予定日：2021年6月30日(水)
・TrinityVisionは株式会社マトリックスコミュニケーションズの登録商標です。
・記載の会社名、商品名は各社の登録商標または商標です。
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