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日経BPコンサルティング調べ――― 「ブランド・アジア2014」の結果を本日リリース ―――アジアでのApple、SAMSUNG、Googleなどスマートフォン関連ブランドへの評価高まる日本ブランドはSONY、HONDAが健闘するも、全体的に低調
[14/05/30]
提供元：@Press
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株式会社日経BPコンサルティング(所在地：東京都港区、代表取締役社長：戸田 雅博)は、アジア12地域を横断する、ブランド価値評価調査プロジェクト「ブランド・アジア2014」(*)の結果をまとめ、日本では2014年5月30日(金)に調査結果報告書を発行・発売します。アジア各地の個々のブランドが持つ好感度、役立ち度、品質感などのイメージを測定し、地域差の有無やイメージ傾向などを把握し、主要なブランドの総合力を横断的に評価した調査です。
本リリースURLはこちら
http://consult.nikkeibp.co.jp/consult/news/2014/0530ba/
本調査は、新調査対象地域のトルコのほか、中国、インド、インドネシア、日本、マレーシア、ミャンマー、シンガポール、韓国、台湾、タイ、ベトナムのアジア12地域において、一般消費者を対象とする定量アンケート調査を実施しました。各地域で調査対象となるブランドは、全地域共通で調査する60のグローバル・ブランドと、地域固有のブランドを中心に各地域独自で選定した40のローカル・ブランド(シンガポールは除く／グローバル展開するブランドも含まれる)、あわせてのべ1,160ブランドです。
◆結果の要点
ASEAN地域におけるスマートフォン関連ブランドに対する評価の高まりを追い風に、アジア全域で、Apple、SAMSUNG、Googleが高い評価を受けたほか、ミャンマーでもLGが第2位に急浮上。
日本勢では、SONYとHONDAが健闘しているが、全体的に低調に終わった。
◆アジア全域で、Apple、SAMSUNG、Googleなどスマートフォン関連ブランドに高い評価、
日本勢はSONYとHONDAが健闘するものの、総合力平均ランキングトップ20にはわずか5ブランド
ブランド総合力ランキングの地域別トップ10を表1に、またグローバル・ブランド60のブランド総合力平均ランキングの上位20を表2にまとめた。Apple、SAMSUNG、Googleなど、スマートフォンと関連のあるブランドがアジア地域全般で高いブランド力を獲得していることが分かる。また、総合力平均ランキングからは、SONYとHONDAの日本勢がアジア地域で平均的に広く評価されていることがうかがえるが、トップ20の中で日本ブランドは、TOYOTA、Canon、TOSHIBAを含む5つのみとなり、アジア地域における日本ブランド全体に対する評価の底上げが、課題として残った。
表1： http://www.atpress.ne.jp/releases/46883/img_46883_1.png
表2： http://www.atpress.ne.jp/releases/46883/img_46883_2.png
◆タイでは、スマートフォン関連ブランドが大きく躍進
Appleがトップ10入りした地域数は、インドとミャンマーを除く10となり、60ブランド中、最多となった。ブランド総合力平均ランキングでも首位であり、アジア地域において最もブランド力が高いグローバル・ブランドといえる。新対象地域のトルコを除くと、新たにタイとベトナムでも10位以内に入った。トップ10入りの数で続くのは、9地域のSAMSUNG。トルコ以外では新たに中国とタイが加わった。Googleも8地域でトップ10にランクインし、トルコ以外では新たにタイが加わった。
タイでは、今回、Googleが第3位、Appleが第4位、SAMSUNGが第5位。また、ローカル・ブランド枠で今回新しく調査対象に加えたメッセンジャーアプリLINEが第9位にランクインした。前回タイでは、スマートフォンと関連のあるブランドはトップ10内に1つもなく、上位6ブランド中5ブランドが自動車だった。今回も、首位のHONDA、第2位のTOYOTAと、トップ2には自動車ブランドが並ぶが、第3位以降のランキングでは大きな様変わりを見せた。これまでタイでは、パソコンの利用がビジネスシーンに限られており、一般へは普及していなかった。こうした中、急速にデジタル化や、インフラ環境の整備が進んだことで、インターネットへの接続手段として、年代を問わずスマートフォンやタブレット端末への需要が高まっており、今回の結果はそれを反映したものとなった。
◆マレーシア、インドネシア、ベトナムでもAppleが健闘、ミャンマーではLGが急浮上
スマートフォン関連ブランドに高い評価が集まる傾向は、マレーシアでも見られるほか、インドネシア、ベトナム、ミャンマーなど、その他のASEAN地域でも同様である。
マレーシアでは、今回、第1位にGoogle、第2位にSAMSUNG、第4位にAppleがランクインしている。前回のトップ4は銀行と自動車ブランドのみであり、第7位にSAMSUNG、第8位にGoogle、第9位にAppleが並んでいた。インドネシアでは、毎年評価を高めてきたAppleが今回第1位。一方で、前回まで2年連続で第1位だったNokiaは、今回第20位まで大幅に順位を落とした。ベトナムではNokiaが第2位と、依然として高いブランド力を誇っているが、これまでトップ10には入っていなかったAppleがここでも評価を高め、今回は第8位にランクイン。これまでAppleは、中国、日本、台湾、韓国といった東アジアでのみ高い評価を受けてきたが、この力がASEAN地域にも浸透してきたといえる。
また、ミャンマーでは、LGが躍進し、第2位となった(前回第24位)。SAMSUNGは第4位である(前回第5位)。LGは「LG loves Myanmar」という名称で2013年8月から、またSAMSUNGは「Samsung Myanmar」という名称で2012年10月から、ミャンマーでのFacebookを開設。サイトに対する「いいね！」の数は、LGが77,300余りに対し、SAMSUNGが76,100余りで、開設後の期間が短いLGの方がやや上回る(2014年5月23日現在)。このほか、ミャンマーでは、今回、テレビやラジオの放送局などメディア系ブランド3つがトップ10内にランクイン(前回は1ブランドのみ)。生活水準の変化とともに、情報機器を介して気軽に楽しめるコミュニケーションやエンタテインメントに注目が集まっている。
2015年には、ASEAN全域での関税撤廃が予定されており、経済面ではお互いがより近づこうとしているアジア。これに加え、今回の結果にも見られるASEAN地域におけるスマートフォンやタブレット端末の急速な普及は、ASEAN地域とその他のアジア、そして全世界との距離を益々縮めるものとなり得る。こうした環境変化は、アジアにおけるブランドづくりのあり方にも大きな影響を与えることだろう。変化を続けるアジアの中でのブランド評価に、今後も大きな注目が集まる。当社では、「ブランド・アジア」プロジェクトを中心として、アジアに向けて次の一手を打とうとする企業に対して、これからも、価値あるデータを提供していく予定だ。
◆「ブランド・アジア 2014」
2013年12月〜2014年1月に実施。分析方法としては、当社が手がける日本最大規模のブランド評価調査「ブランド・ジャパン」の手法を用いた。15項目によるブランドイメージを4つの因子にまとめ、ブランド力を算出・分析。12の地域間でブランド力を同一の尺度で分析している。
◆日経BPコンサルティング：
日経BP社全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。資本金9,000万円)
本リリースURLはこちら
http://consult.nikkeibp.co.jp/consult/news/2014/0530ba/
本調査は、新調査対象地域のトルコのほか、中国、インド、インドネシア、日本、マレーシア、ミャンマー、シンガポール、韓国、台湾、タイ、ベトナムのアジア12地域において、一般消費者を対象とする定量アンケート調査を実施しました。各地域で調査対象となるブランドは、全地域共通で調査する60のグローバル・ブランドと、地域固有のブランドを中心に各地域独自で選定した40のローカル・ブランド(シンガポールは除く／グローバル展開するブランドも含まれる)、あわせてのべ1,160ブランドです。
◆結果の要点
ASEAN地域におけるスマートフォン関連ブランドに対する評価の高まりを追い風に、アジア全域で、Apple、SAMSUNG、Googleが高い評価を受けたほか、ミャンマーでもLGが第2位に急浮上。
日本勢では、SONYとHONDAが健闘しているが、全体的に低調に終わった。
◆アジア全域で、Apple、SAMSUNG、Googleなどスマートフォン関連ブランドに高い評価、
日本勢はSONYとHONDAが健闘するものの、総合力平均ランキングトップ20にはわずか5ブランド
ブランド総合力ランキングの地域別トップ10を表1に、またグローバル・ブランド60のブランド総合力平均ランキングの上位20を表2にまとめた。Apple、SAMSUNG、Googleなど、スマートフォンと関連のあるブランドがアジア地域全般で高いブランド力を獲得していることが分かる。また、総合力平均ランキングからは、SONYとHONDAの日本勢がアジア地域で平均的に広く評価されていることがうかがえるが、トップ20の中で日本ブランドは、TOYOTA、Canon、TOSHIBAを含む5つのみとなり、アジア地域における日本ブランド全体に対する評価の底上げが、課題として残った。
表1： http://www.atpress.ne.jp/releases/46883/img_46883_1.png
表2： http://www.atpress.ne.jp/releases/46883/img_46883_2.png
◆タイでは、スマートフォン関連ブランドが大きく躍進
Appleがトップ10入りした地域数は、インドとミャンマーを除く10となり、60ブランド中、最多となった。ブランド総合力平均ランキングでも首位であり、アジア地域において最もブランド力が高いグローバル・ブランドといえる。新対象地域のトルコを除くと、新たにタイとベトナムでも10位以内に入った。トップ10入りの数で続くのは、9地域のSAMSUNG。トルコ以外では新たに中国とタイが加わった。Googleも8地域でトップ10にランクインし、トルコ以外では新たにタイが加わった。
タイでは、今回、Googleが第3位、Appleが第4位、SAMSUNGが第5位。また、ローカル・ブランド枠で今回新しく調査対象に加えたメッセンジャーアプリLINEが第9位にランクインした。前回タイでは、スマートフォンと関連のあるブランドはトップ10内に1つもなく、上位6ブランド中5ブランドが自動車だった。今回も、首位のHONDA、第2位のTOYOTAと、トップ2には自動車ブランドが並ぶが、第3位以降のランキングでは大きな様変わりを見せた。これまでタイでは、パソコンの利用がビジネスシーンに限られており、一般へは普及していなかった。こうした中、急速にデジタル化や、インフラ環境の整備が進んだことで、インターネットへの接続手段として、年代を問わずスマートフォンやタブレット端末への需要が高まっており、今回の結果はそれを反映したものとなった。
◆マレーシア、インドネシア、ベトナムでもAppleが健闘、ミャンマーではLGが急浮上
スマートフォン関連ブランドに高い評価が集まる傾向は、マレーシアでも見られるほか、インドネシア、ベトナム、ミャンマーなど、その他のASEAN地域でも同様である。
マレーシアでは、今回、第1位にGoogle、第2位にSAMSUNG、第4位にAppleがランクインしている。前回のトップ4は銀行と自動車ブランドのみであり、第7位にSAMSUNG、第8位にGoogle、第9位にAppleが並んでいた。インドネシアでは、毎年評価を高めてきたAppleが今回第1位。一方で、前回まで2年連続で第1位だったNokiaは、今回第20位まで大幅に順位を落とした。ベトナムではNokiaが第2位と、依然として高いブランド力を誇っているが、これまでトップ10には入っていなかったAppleがここでも評価を高め、今回は第8位にランクイン。これまでAppleは、中国、日本、台湾、韓国といった東アジアでのみ高い評価を受けてきたが、この力がASEAN地域にも浸透してきたといえる。
また、ミャンマーでは、LGが躍進し、第2位となった(前回第24位)。SAMSUNGは第4位である(前回第5位)。LGは「LG loves Myanmar」という名称で2013年8月から、またSAMSUNGは「Samsung Myanmar」という名称で2012年10月から、ミャンマーでのFacebookを開設。サイトに対する「いいね！」の数は、LGが77,300余りに対し、SAMSUNGが76,100余りで、開設後の期間が短いLGの方がやや上回る(2014年5月23日現在)。このほか、ミャンマーでは、今回、テレビやラジオの放送局などメディア系ブランド3つがトップ10内にランクイン(前回は1ブランドのみ)。生活水準の変化とともに、情報機器を介して気軽に楽しめるコミュニケーションやエンタテインメントに注目が集まっている。
2015年には、ASEAN全域での関税撤廃が予定されており、経済面ではお互いがより近づこうとしているアジア。これに加え、今回の結果にも見られるASEAN地域におけるスマートフォンやタブレット端末の急速な普及は、ASEAN地域とその他のアジア、そして全世界との距離を益々縮めるものとなり得る。こうした環境変化は、アジアにおけるブランドづくりのあり方にも大きな影響を与えることだろう。変化を続けるアジアの中でのブランド評価に、今後も大きな注目が集まる。当社では、「ブランド・アジア」プロジェクトを中心として、アジアに向けて次の一手を打とうとする企業に対して、これからも、価値あるデータを提供していく予定だ。
◆「ブランド・アジア 2014」
2013年12月〜2014年1月に実施。分析方法としては、当社が手がける日本最大規模のブランド評価調査「ブランド・ジャパン」の手法を用いた。15項目によるブランドイメージを4つの因子にまとめ、ブランド力を算出・分析。12の地域間でブランド力を同一の尺度で分析している。
◆日経BPコンサルティング：
日経BP社全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。資本金9,000万円)
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