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日経平均は反落。7日の米国市場でシカゴ日経225先物清算値が16775円となった流れから、東京市場は売り先行のスタートに。その後、日本銀行の追加金融緩和や年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）の改革などが下支え要因となり、日経平均は前週末比62.33円安の16818.05円まで下げ幅を縮小する場面もあった。しかし、ドル・円が114円台前半まで円高に振れたことが上値を抑え、こう着感の強い展開に。

大引けの日経平均は前週末比99.85円安の16780.53円となった。東証1部の売買高は20億5387万株、売買代金は2兆516億円だった。業種別では、情報・通信業、医薬品、輸送用機器が下落率上位だった。一方、鉱業が4％高となったほか、鉄鋼、パルプ・紙が上昇率上位だった。

個別では、ミクシィ<2121>が全市場の売買代金トップとなり7％を超える下落。上期決算発表を通過して、短期的な材料出尽くしから利益確定売りが優勢となった。その他、ソフトバンク<9984>、トヨタ自<7203>、三井物産<8031>、ファーストリテ<9983>などが軟調。また、ＮＴＴ<9432>は上期決算を受けて約4％安、タカタ<7312>はエアバッグ問題を巡る各種報道がネガティブ視され約17％安となった。一方、ソニー<6758>、アイフル<8515>、三菱商<8058>、三井住友<8316>などが堅調。原油市況に底打ち感が強まったことから国際帝石<1605>の上げも目立った。また、上期決算を発表したソディック<6143>が全市場の売買代金2位で約18％高、ディーエヌエー<2432>が約13％高となった

＜HK＞