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　14日の日本株市場はこう着感の強い相場展開になろう。13日の米国市場では、NYダウが250ドルを超える下落となり、前日の反発部分を打ち消している。国際エネルギー機関（IEA）が来年の石油需要見通しを引き下げたことから、供給過剰懸念が再燃している。シカゴ日経225先物清算値は大阪比70円安の16530円だった。

　また、日銀は20・21日に開く金融政策決定会合でまとめる異次元緩和の「総括的な検証」で、今後の金融緩和の軸にマイナス金利政策の深掘りを据える方針と報じられている。メガバンク等への売りが警戒されそうであり、これが相場全体への重しになりそうだ。

　一方で日銀は連日ETF買入れを実施しており、これが需給の下支えとして機能している。売り優勢の相場展開が見込まれるなか、午後は日銀のETF買入れが意識されるため、これを見越した押し目拾いの動きも出てきそうである。

　もっとも、外部環境の不透明要因等から物色は中小型株にシフトしやすい。イベントを控えたゲーム関連等も引き続き注目されるほか、M&Aが相次いでいる自動運転車関連や、フィンテック関連等の循環が続きそうである。

　その他、米国市場ではダウ30種の中でアップルのみが上昇していた。米携帯電話通信のTモバイルUSとスプリントはアップルの最新スマートフォン「iPhone7」について、前モデルの4倍近い予約を受け付けていると報じられている。アップル関連のほか、iPhone7に関連する「マリオ」「FeliCa」などへの物色も意識されそうだ。

＜AK＞