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泉田裕彦新潟県知事が、「昨日、メタンハイドレート等の日本海側の海洋エネルギー資源開発促進に取り組む「日本海連合」の会議を行い、京都府知事、鳥取県知事らとともに、上田エネ庁長官へ地方との連携等について要望しました。」とツイートしている。

経済産業省・資源エネルギー庁は4月、13年度に引き続き日本海を中心とした5海域で海底の表面に結晶状態で露出している「表層型」メタンハイドレートの資源量把握に向けた広域地質調査を開始したと発表した。

14年度の調査海域は、13年度の新潟県と石川県沖から拡大して、隠岐西方、隠岐トラフ西、上越沖、最上トラフ(秋田・山形沖)、日高沖の5海域。4月15日〜6月15日まで芙蓉海洋開発の海洋調査船「第7開洋丸」を使用し、船底に設置した機器から音波を発信して、海底の地形や海底直下の地質構造を把握する。

資源エネルギー庁は01年から太平洋側で、水深約1千メートルの海底下の地層に含まれる「砂層型」の調査を開始し、昨年3月に愛知県と三重県の沖合で世界初のガス産出試験に成功したが、日本海側は調査が遅れているほか、まとまった量の回収に技術面での課題があるとされている。「表層型」メタンハイドレートの資源量の把握が進めば、「砂層型」より低コストで純国産エネルギーを活用していける見通しがつき、技術開発にも弾みがつくと思われる。今回の調査の進展が期待される。




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