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プライスウォーターハウスクーパース（PwC）が世界83カ国1409人の最高経営責任者（CEO）を対象に実施した最新調査では、過半数のCEOが2016年の世界経済の見通しについて、ネガティブな見方を示した。2016年の世界経済にポジティブな見方を示したCEOは全体の27％にとどまり、2015年（37％）、2014年（44％）を下回った。

多くのCEOは、中国経済の成長ペースの一段鈍化や原油など商品相場の下落加速、地政学的リスクなどに対する懸念を示した。

個人所得部門について、35％のCEOは増加を予測。これは2010年以来の低水準を記録した。中でもスイスのCEOはもっとも悲観的な見方を示し、16％のみ所得が増加すると予想した。これとは対照的に、64％のインドのCEOは所得が増加すると予測し、83国のなかでもっともポジティブな見方となった。




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