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30日の日経平均は反発。457.31円高の17388.15円（出来高概算25億8000万株）で取引を終えた。昨日の700円を超える下げに対する自律反発の相場展開となった。昨日の大幅な下げの一因とされていた、スイスの資源商社グレンコアの動向については、29日の欧州市場で急反発をみせており、一先ず持ち直した格好。前場段階では17200-17300円辺りでのこう着だったが、後場に入ると期末のドレッシングと見られる資金流入もあり、インデックスに絡んだ資金が全体を押し上げる格好に。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1700を超えており、全体の9割を占めている。セクターでは33業種全てが上昇しており、その他金融、保険、化学、輸送用機器、その他製品、鉱業、情報通信、小売などの強さが目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ＫＤＤＩ<9433>、ファナック<6954>、信越化<4063>、京セラ<6971>などがけん引している。

引き続き商いが膨らみづらいなか、インデックスに絡んだ商いに振らされている状況である。日経平均は前日の急落局面で空けたマド（17366-17562円辺り）下限レベルを回復してきており、これを埋めに行く流れをみせてくるかが注目される。30日の米国市場では雇用統計の前哨戦となるADP雇用報告の発表が予定されている。この結果によって週末の雇用統計への思惑や年内利上げへの見方などにも影響するため、相場の変動要因になろう。中国は国慶節による大型連休入りとなるため日中の変動要因は限られ、欧米市場の流れを引き継ぐ相場展開になりそうである。




＜AK＞