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1日の米国株式相場はまちまち。ダウ平均は12.69ドル安の16272.01、ナスダックは6.92ポイント高の4627.08で取引を終了した。中国の9月製造業購買担当者景況指数（PMI）が予想に一致したほか、週間新規失業保険申請件数が堅調となったことで買いが先行したものの、米国の9月ISM製造業景況指数が2年ぶりの低水準となり下落する展開となった。その後、新車販売台数が堅調な伸びを示したことや明日の雇用統計の結果を見極めたいとの思惑から引けにかけて買戻しが入った。セクター別では、素材や医薬品・バイオテクノロジーが上昇する一方で公益事業や半導体・半導体製造装置が下落した。

農業機械のディア(DE)は全米自動車労働組合（UAW）と6年間の労使契約について暫定合意したものの、下落。アパレルのギャップ（GAP）はオールドネービー部門の責任者であった幹部を同業ラルフローレンに引き抜かれたことを理由に、一部アナリストの投資判断引き下げを受け売られた。一方で、検索大手のグーグル(GOOGL)とソフトウェアのマイクロソフト(MSFT)はスマートフォンや家庭用ゲーム機を巡る特許紛争を終了することで合意し、両社とも上昇。9月新車販売台数が大幅増加となり、フォード（F）やGM（GM）などの自動車メーカーが買われた。

明日の雇用統計では、非農業雇用者数が20万1000人増、失業率は5.1%増と前月からの小幅改善が予想されている。9月FOMC終了後に年内の利上げ観測は後退したが、予想を上回る強い内容となれば年内利上げの議論が再燃するだろう。

Horiko Capital Management LLC



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