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2日の米国株式相場は上昇。ダウ平均は200.36ドル高の16472.37、ナスダックは80.69ポイント高の4707.78で取引を終了した。9月雇用統計で非農業部門雇用者数が市場予想を大幅に下回る14.2万人増となったことから景気減速への警戒感が強まり、寄り付きから大幅下落となった。しかしながら、利上げ観測が後退したことや原油価格や商品価格が上昇したことが見直され下げ幅を縮小、午後になって上昇に転じた。セクター別では、エネルギーや素材が上昇する一方で銀行や各種金融が下落した。

カジノホテル運営のウィン・リゾーツ（WYNN）は中国政府がマカオ経済の支援に向けた複数の政策を検討していることが報じられ大幅上昇。携帯電話のスプリント（S）は25億ドルのコスト削減が報じられ、堅調推移。半導体のマイクロン・テクノロジー(MU)は決算内容が好感され、買われた。一方で、雇用統計を受けて利上げ観測が後退したことから大手行のJPモルガン(JPM)やウェルズ・ファーゴ（WFC）など銀行株の下落が目立った。

雇用統計発表後、FF金利の先物取引から算出される利上げ確率は10月が10％、12月が33％、16年1月が41％、同3月が56％（2日時点）で、利上げは16年3月と予想する向きが優勢となっている。



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