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14日の米国株式相場は上昇。ダウ平均は103.29ドル高の17368.50、ナスダックは18.76ポイント高の4952.23で取引を終了した。ハイイールド（ジャンク）債市場への懸念や原油先物価格が35ドルを割り込んだことで昼にかけてダウは一時100ドル以上下げる場面もあった。しかし午後になって原油価格が上昇に転じたことで下げ幅を縮小した。FOMC(連邦公開市場委員会）を前に様子見ムードとなっており、前日終値を挟んで揉み合う展開となったが、引けにかけては上昇して引けた。セクター別では、ソフトウェア・サービスや小売が上昇する一方で素材やテクノロジー・ハード・機器が下落した。

先日デュポン(DD)との合併を発表したダウ・ケミカル(DOW)は、アクティビストとして知られるダニエル・ローブ氏率いる投資ファンドのサードポイントが、リベリスCEOの退任を求めているとの報道を受け下落。携帯端末のアップル(AAPL)は、モルガン・スタンレーが2016年のiPhone販売台数予想と目標株価を引き下げたことで下落。アクションカメラのゴープロ(GPRO)もアナリストの投資判断引き下げで急落となった。一方で温室効果ガス削減を目標とするパリ協定（COP21)が採択されたことで、ソーラーシティ(SCTY)やサンパワー(SPWR)など太陽光発電関連が買われた。

ハイイールド債を組み入れた上場投信（ETF)に売りが広がっている。ETFは流動性が高く常時売買できる一方で、組み入れているハイイールド債の流動性は低いという構造上の問題が顕在化した形になっている。



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