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31日の日経平均は5営業日続伸。166.96円高の17234.98円（出来高概算25億2000万株）で取引を終えた。30日の米国市場はメモリアルデーの祝日で休場だったこともあり、手掛かり材料に欠けるなか、利食い優勢のスタートとなった。日経平均は節目の17000円を回復してきたことで、いったんは利食いとの見方にも向かいやすいところであった。

しかし、寄り付き直後に16988.64円と17000円を下回る場面もみられたが、その後は17000円を上回っての推移が続いた。さらに後場に入ると大引けでのMSCIのリバランスへの思惑や、月末のドレッシング買い期待などの需給要因を手掛かりに上げ幅を拡大させた。

日経平均は5営業日続伸で価格帯別出来高の膨らんでいた16800-17000円辺りを明確に上放れてきた。週間形状では上値抵抗の26週線を突破しているため中期トレンドが転換してきており、リバウンド基調が強まりやすい。

祝日明けの米国市場では、個人所得(4月)、個人消費支出(4月)、個人消費支出(PCE)価格コア指数(4月)、S&P/ケース・シラー総合-20住宅価格指数(3月)、シカゴ購買部協会景気指数(5月)、消費者信頼感指数(5月)の発表が予定されている。足元で好調な指標の発表が相次いでおり、米景気に対する楽観的な見方が広がる可能性がある。

米利上げ観測への思惑が高まり、一方で国内では消費増税再延期となるなか、株高・円安への意識に向かわせよう。抵抗帯突破で需給は軽くなっており、17500円や18000円など、それ程強い抵抗にはならないであろう。



＜AK＞