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14日の米国株式相場は上昇。ダウ平均は135.39ドル高の21993.71、ナスダックは83.68ポイント高の6340.23で取引を終了した。先週末に複数の政府高官が、緊迫化する北朝鮮情勢への非軍事的解決を示唆したことで地政学リスクへの警戒感がやや後退し、買いが先行。投資家心理が改善したほか、長期金利の上昇も好感され、終日堅調推移となった。セクター別ではエネルギーを除いて全面高となり、特に半導体・半導体製造装置や銀行の上昇が目立った。

電気自動車のテスラ・モーターズ(TSLA)は先週行った社債発行で想定以上の応募があったほか、一部アナリストによる目標株価引き上げを受け、上昇。携帯端末のアップル(AAPL)は医療保険のエトナ(AET)の保険契約者などにApplewatchを提供することについて協議中であることが報じられ、堅調推移。米国債利回りが上昇し、ゴールドマンサックス（GS)やバンク・オブ・アメリカ(BAC)などの金融関連企業が買われた。一方で、動画配信サービスのネットフリックス(NFLX)は経済紙「バロンズ」に株価下落を予想する記事が掲載され、売られた。

週末にバージニア州で発生した白人至上主義者らと反対派による衝突を巡るトランプ大統領の不十分な対応を受け、製薬のメルク(MRK)のケン・フレージャーCEOがトランプ政権の助言機関から離脱した。

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