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米国株式相場は下落。ダウ平均は178.74ドル安の24285.95、ナスダックは33.27ポイント安の6938.98で取引を終了した。感謝祭翌日で午後1時までの短縮取引となった。ブラックフライデーで年末商戦の動向が注目される中、原油相場の大幅下落を受けてエネルギーゼクターを中心に下落する展開となった。ハイテク大手への売りが継続したほか、トランプ政権が同盟諸国に対して、中国通信機器メーカーの華為技術(ファーウェイ)製品の使用中止を打診していたことが報じられ、月末に予定される米中首脳会談への懸念も広がった。セクター別では、食品・生活必需品小売や自動車・自動車部品が上昇する一方でエネルギーやテクノロジー・ハード・機器が下落した。

原油相場の下落で、石油のマラソン・オイル(MRO)や深海油田開発のトランスオーシャン(RIG)などエネルギー銘柄が軟調推移。長期金利の低下でバンク・オブ・アメリカ(BAC)やJPモルガン(JPM)などの金融各社が下落。百貨店のメーシーズ(M)やディスカウントストアのターゲット(TGT)は、年末商戦における投資家の期待が後退しており、ともに売られた。一方で、複合企業のユナイテッド・テクノロジーズ(UTX)は、航空機器のロックウェル・コリンズ(COL)の買収で中国当局から承認を受け、上昇した。

来週は、米中首脳会談を控えて、貿易摩擦を巡る米中高官やトランプ大統領の発言を巡り、株式相場は神経質な値動きとなるだろう。感謝祭の週末が通過し、米中首脳会談への期待から相場反発の兆しが確認できるかどうかが焦点となる。

Horiko Capital Management LLC


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