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■今後の見通し

（3）2016年2月期見通し

中期経営計画最終年度となる2016年2月期の業績は、売上高で今期見込み比18.1%増の4,300百万円、営業利益で同43.3%増の645百万円を目標としており、収益成長率は再加速する見通しだ。実効税率が前期並みであることを前提とすれば、一株当たり利益は72円前後となる。

売上高では、「GRANDIT」「OBPM」を中心に既存製品の成長持続が見込まれるほか、「OBDZ」や「モバポタ」など新製品群も本格的に貢献し始める。営業利益率に関しても増収効果やプロダクトミックスの変化などにより、今期見込みの12.4%から15.0%へ上昇する見通しだ。

○ストック型ビジネスの強化

システムインテグレータ<3826>は中期経営計画の中で、収益の安定性を高めていくためストック型ビジネスの売上強化を重点施策として掲げている。ストック型ビジネスには既存製品の保守サービスのほか、「OBPM」以降の新製品で提供するクラウドサービスが含まれる。2014年2月期におけるストック売上の構成比率は13.3%と前期比で2.2ポイント低下したが、これは「GRANDIT」などフロー型の既存製品の売上が大きく伸びたためで、ストック型ビジネスも売上高としては前期比で14.8%増と2ケタ成長が続いている。新製品に関しては基本的にクラウドサービスでの提供となるため、ストック型ビジネスの売上構成比は今後、着実に上昇していくものと思われる。同社では当面のストック型売上比率として、20%を目標として掲げている。

○中国での事業展開について

中国市場に関しては、販売だけでなく開発拠点としての展開を進めている。2013年に業務提携した大連百易軟件有限公司を販売総代理店として、「SI Object Browser」「OBER」の販売を開始しているほか、オフショア開発拠点としての活用もスタートしている。

ただ、販売に関しては当初の想定よりも苦戦しているようだ。「SI Object Browser」に関しては、競合するデータベース開発支援ツールのコピー品がフリーで出回っていることが主因だ。一方で、データベース設計支援ツールの「OBER」に関してはまだコピー品が出ておらず、開拓余地はあるとみている。とはいえ、中国市場では未知数な部分が大きいため、今回の中期経営計画のなかでは、売上高として織り込んでいないようだ。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤 譲）



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