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■財務分析と業績動向

（2）2014年3月期実績

2014年3月期は売上高が84,518百万円（前期比1.9%減）、営業利益1,475百万円（同19.4%増）、経常利益1,475百万円（同31.3%増）、当期純利益1,217百万円（同91.0%増）と、減収増益決算となった。

減収となった最大の理由は、商品別内訳のなかで表示デバイスの売上高が前期比11,261百万円減少したことである。これは、中小型液晶パネルの仕入先であったジャパンディスプレイが商流を見直した結果、ルネサスイーストン<9995>の取扱いが無くなったためである。

利益率の面では売上総利益率が8.6%から9.6%に1%ポイント改善したが、この改善幅の約8割はジャパンディスプレイ製品の取扱量が減少したことによる。本来的な意味での採算の改善幅は0.2%ポイントであった。

商品別では主力の集積回路が前期比17.9%の増収となり、表示デバイスの落ち込みの大半を埋め合わせた。集積回路のけん引役は産業向けと自動車向けだった。半導体素子が6.8%増収となった要因も同様に産業と自動車向けの好調だった。反対に表示デバイスの減少の影響で民生・OA向けが大幅に落ち込んだほか、商品別の「その他」の11.3%減収も民生・OA向け需要の落ち込みが原因だった。

販売先という視点から見ると、自動車と産業が好調で、これが集積回路と半導体素子の売上高を大きく押し上げた。反対に、民生・OA・通信に含まれる通信向けの需要が弱く、光部品（商品別の「その他」に含まれる）の売上高を押し下げる結果となった。

（執筆：フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之）



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