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CDG Research Memo(5):売上規模の拡大と1人当たりの生産性向上で利益率が上昇

注目トピックス 日本株

■業績動向

(1)業績推移と分野別売上推移

CDG<2487>の直近10年間の業績推移はグラフのとおりで、着実に成長を続けていることがわかる。2013年3月期に減収減益となっているが、これは前年が飲料業界向けに複数の大型案件が重なったことで、大幅に伸びた反動減によるもので、2014年3月期には再び成長軌道に乗せている。

2005年3月期以降の年平均成長率で見ると、売上高は6.5%成長、経常利益は10.0%成長となっている。また、経常利益率も2005年3月期の5.4%から2014年3月期には7.2%へと上昇している。利益率の上昇要因を見ると、売上原価率は72〜73%で安定して推移しており、販管費率の低下が利益率の上昇要因になっていることがわかる。従業員1人当たりの生産性が向上していることに加えて、売上規模の拡大によるその他経費比率の低下が主因となっている。

同社では売上高の内訳として、顧客企業の産業分野別に4つに分けて開示している。グラフを見てもわかるように、売上高の過半は衣食住・流通産業向けで、主に食品・飲料業界や医薬品・薬局、自動車、化粧品業界などが含まれる。次に大きいのは情報・通信産業向けで約30%を占めており、金融・保険産業向けが5%、その他が8%といった構成となっている。なお、顧客口座数は約2,000件あり、このうち毎年売上実績のある顧客企業数は800社程度である。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)



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